統合レポート「MHI REPORT 2024」を発行

◆ 2024事業計画のスタートに合わせて誌面を刷新
◆ 目指す社会の実現に向けて邁進し、将来に亘ってグローバル競争を勝ち抜く三菱重工グループの取り組みを紹介

三菱重工業は16日、統合レポート「MHI REPORT 2024」（以下、本レポート）を発行しました。本レポートは、2024年5月に公表した新たな中期経営計画「2024事業計画」のスタートに合わせて誌面を刷新し、内容の充実を図りました。

冒頭の社長メッセージでは、「変化する社会課題をものづくりを基軸として解決し、サステナブルで安全・安心・快適な社会の実現に貢献する」当社グループの価値観や存在意義について、泉澤 清次CEOが個人的なエピソードも交えて説明しています。続く小澤 壽人CFOのメッセージでは、2024事業計画における財務面の戦略や目標、新たな配当方針などを分かりやすく解説しています。

特集記事は2件掲載しています。特集1は2024事業計画を取り上げました。「ポートフォリオ経営の強化」を中心に2024事業計画の内容を解説したほか、事業計画の策定を担った末松 正之CSOと一橋大学大学院経営管理研究科の藤原 雅俊教授との対談を通じ、2024事業計画の位置付けやねらいを掘り下げて伝えています。特集2は、昨年に引き続き、当社グループが2040年までのCO2排出量実質ゼロを目指す「MISSION NET ZERO」をテーマとしました。ネットゼロに向けた基本戦略と進捗状況、カーボンニュートラル社会の実現に貢献する脱炭素化技術、2024年4月に新設したGXセグメントの取り組みなどを紹介しています。加えて、当社は三原製作所をパイロット工場としてカーボンニュートラル実現の先行プロジェクトに取り組んでおりますが、新たに「カーボンニュートラルトランジションハブ三原」とネーミングの上、カーボンニュートラルソリューションを挑戦的に集約して実装し、多くのステークホルダーとの共創の場として取り組みを継続していることも紹介しています。また、当社グループを構成する各事業の概況・戦略のページでは、「エナジー」「プラント・インフラ」「物流・冷熱・ドライブシステム」「航空・防衛・宇宙」の各セグメント別に、事業環境や中長期の重点戦略、主要プロジェクトを紹介しています。

レポート後半では、当社グループの持続的成長を支えるコーポレート・ガバナンスの基本的な考え方や体制、サステナビリティの取り組みなどについて解説しています。社外取締役からのメッセージ記事では、古澤 満宏氏および井伊 雅子氏の社外取締役2名が、当社のガバナンス、新事業計画に対する評価などを語っています。サステナビリティ関連では、サステナビリティ経営に関する方針や推進体制、人権および生物多様性への取り組みなどのほか、SDGsに対応したマテリアリティ全社目標および進捗モニタリング指標（KPI）や、気候変動によるリスクと機会への対応（TCFD（注）提言に沿った開示）も掲載しています。人的資本関連では、「『未来を起動する』三菱重工グループのHR戦略」と題して、事業戦略の実現に向けたHR戦略を詳しく説明しています。

三菱重工グループは、社会課題の解決に貢献すると同時に事業の持続的成長を図り、中長期的な企業価値向上を目指していくことを、財務・非財務情報をバランスよく掲載した本レポートの発行を通じて、株主・投資家をはじめとする幅広いステークホルダーに分かりやすく発信していきます。

TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）とは、世界各国の中央銀行・金融当局や国際機関が参加する金融安定理事会の要請により設立された、気候変動に対する企業の取り組みや情報の開示を求める枠組みで、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4項目について開示を推奨しています。

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統合レポート「MHI REPORT 2024」