「楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」運用管理費用の引下げと、名称変更＆愛称を決定！
楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）と、楽天投信投資顧問株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：東 眞之、以下「楽天投信投資顧問」）は、2025年5月23日（金）より、楽天投信投資顧問が設定・運用、楽天証券が販売する「楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」の運用管理費用を、年率0.192%程度（税込）から年率0.1238%程度（税込）に引き下げることをお知らせします。また、当該ファンドの名称を、「楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」に変更することを、あわせてお知らせします。
楽天投信投資顧問は、2025年5月23日（金）より、「楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」の運用管理費用を、現在の年率0.192%程度（税込）から年率0.1238%程度（税込）に引き下げます。楽天証券のお客様は、配当収益や中長期的な値上がり益の確保を目指す同ファンドを、これまで以上に低コストで運用することが可能になります。
さらに、当該ファンドが、日本の個人でも米国上場ETFである「シュワブ・米国配当株式ETF（Schwab U.S. Dividend Equity ETF、ティッカー・以下「SCHD」）」への投資が可能になる投資信託であることが、よりわかりやすくなるよう、運用管理費用の引き下げ当日より、当該ファンドの名称を、「楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」に変更します。加えて、より多くの方に親しんでいただける商品となることを目指して、当該ファンドの愛称を「楽天・SCHD」に決定しました。
「楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」は、SCHDを主要投資対象とする公募投資信託で、楽天投信投資顧問が設定・運用し、楽天証券が販売するものです。現在、チャールズ・シュワブ・インベストメント・マネジメント（以下「CSIM」）が運用するETFは、日本での届出がされていないため、国内在住の個人が直接購入するのは難しく、当該ファンドは、CSIMが運用するSCHDを主要投資対象とする業界初（※）の国内籍公募投信としても知られています。2024年9月27日（金）の販売開始以来、約半年間で純資産総額が1,300億円を突破するなど、多くのお客様に本商品の魅力を評価いただいており、NISA成長投資枠の対象商品としても人気です。
また、楽天証券は今後、これまで以上に、中長期での資産づくりを続けやすい環境を提供するべく、当該ファンドも含め、お客様がNISA口座内での分配金コース（受取型・再投資型）を切替えられる機能を、今夏を目途に開始する予定です。
楽天証券と楽天投信投資顧問は、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、これまで以上に幅広いお客様の資産形成・資産運用を長期的かつ包括的にサポートできる質の高いサービス提供をおこなうよう、継続的に新しい取組みを進めていきます。
「楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」運用管理費用
「楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」名称変更
※：主要ネット証券（口座数上位5社：SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（五十音順））、主要対面証券（口座数上位5社：SMBC日興証券、大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券（五十音順））で取り扱いのある国内籍公募投信を調査（2025年3月27日、楽天証券調べ）
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
日本貸金業協会会員 第006365号
【手数料等およびリスクの説明について】
当ファンドのリスクおよび手数料等の重要事項については、以下のURLよりご確認ください。
https://www.rakuten-toushin.co.jp/fund/nav/risude/
商号等：楽天投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第1724号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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