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株式会社博報堂
会社概要

博報堂、博報堂DYメディアパートナーズ、あらゆる社員の学びたいに応える『リスキリング支援』施策を実施

~200の研修プログラムに、半年間で対象者の54%、2,478人が受講~

株式会社博報堂

 株式会社博報堂(以下、博報堂)と株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(以下、博報堂DYメディアパートナーズ)は、今年度よりワークスタイル変革の取り組みの一環として社員の自主的な「学び」を支援するため、様々な学習の場や研修プログラムを提供する『リスキリング支援』施策を実施しました。
 DX化による目まぐるしい変化に対応・適応するためには、新たな「学び」によるスキルや知識のアップデート=リスキリング(reskilling)が重要だと言われています。博報堂および博報堂DYメディアパートナーズには、従来より社員の自由と自律を推奨する文化があり、これまでも自律的な学びを会社が全力でサポートしています。2005年4月設立の、HAKUHODO UNIV.(通称:博報堂大学)では、新入社員研修やキャリア入社者研修をはじめ、構想力を身に着けるためのプログラムや、DX領域のスキル獲得プログラム、職種別の育成プログラム、イノベーション構想プログラム、年代ごとに設けられたキャリアデザインプログラムなど、年間約200講座を提供しています。2021年度は、延べ14,989人、延べ139,259時間(一人当たり9時間17分)が受講しました。

 今年度、これまでの研修に加えた全社員に対象の「リスキリング支援」施策として、社員への事前調査をもとに社員のニーズの高かった約200種の社外研修プログラムを新たに用意したところ、全対象者4,603人の半数以上である54%の社員が自主的に受講しました。年代別総人数あたりの申請人数では、20代が64%で最も多く、次いで30代で55%という結果となりました。40代、50代は、一人当たりの申請件数が全体平均よりも高く(全体平均2.7件/人、40代2.8件/人、50代2.8件/人)、どの年代においてもリスキング意向は高く、繁忙の中でも成長したいという多くの社員が高い成長意欲を見せました。
 ニーズの高かった研修プログラムカテゴリとしては、語学(英語)、時事ニュース、ビジネススキル全般(ビジネススキルの網羅的な学習)、Excel/Powerpoint、システム・データ・プログラミング、経営管理、デジタルマーケティングという順になり、DX領域の業務ニーズの高まりの他、「学び」のニーズが広告ビジネスにとどまらず、ビジネス領域全般に拡張しています。

 博報堂、博報堂DYメディアパートナーズは、来年度以降も継続して、社員の自主的な「学び」を支援するため、『リスキリング支援』施策を実施していく予定です。研修プログラムの内容については、受講状況などを鑑みて、ラインナップをアップデートしていきます。また、繁忙改善や業務プロセス改善などのワークスタイル変革の推進による時間の捻出に、会社としても注力してまいります。

<施策の概要>
■対象者
博報堂、博報堂DYメディアパートナーズの社員・契約社員 合計4,603(2022年11月現在)

■申請者数
申請件数:6,636件
申請者数:2,478名;全対象者の約54%
一人あたりの申請件数:約2.7件

<調査結果の詳細>
■受講者プロフィール
・申請件数で最も多かったのは30代で2,113件、次いで20代で1,787件。
・年代別総人数あたりの申請人数では、20代が64%で最も多く、次いで30代で55%。
・一人あたりの申請件数は、60代が最も多く2.9件、次いで50代、40代が2.8件と年代が上がるごとに微増傾向。

■申請人数/年代別総人数/申請件数



■ニーズの高い研修プログラムカテゴリ
1.語学(英語)
2.時事ニュース
3.ビジネススキル全般(ビジネススキルの網羅的な学習)
4.Excel/Powerpoint
5.システム・データ・プログラミング
6.経営管理
7.デジタルマーケティング



・ニーズの高かった研修プログラムカテゴリとしては、語学(英語)、時事ニュース、ビジネススキル全般(ビジネススキルの網羅的な学習)、Excel/Powerpoint、システム・データ・プログラミング、経営管理、デジタルマーケティング。
・OAスキル(エクセルスキルやパワーポイントスキルなどのオフィススキル)へのニーズも一定数。独学で身に着けたスキルをリスキリングすることで、業務効率化/業務時間の圧縮など、ワークスタイル変革を狙っているものと考えられる。
・DX領域の業務ニーズの高まりの他、「学び」のニーズが広告ビジネスにとどまらず、ビジネス領域全般に拡張している様子がうかがえる。

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会社概要

株式会社博報堂

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URL
http://www.hakuhodo.co.jp
業種
サービス業
本社所在地
東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー
電話番号
03-6441-8111
代表者名
水島 正幸
上場
東証1部
資本金
358億4800万円
設立
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