【2022年卒】コロナ禍で「転勤のない企業を希望」の回答が63.7％。「首都圏に配属され、なかなか地元に帰れなくなると不安」「コロナ禍で、家族を大切にしたいと思う気持ちが強くなった」などの声。

「あさがくナビ2022（ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1）」で「転勤」に関するアンケートを実施しました。

株式会社学情（本社：東京都中央区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、2022年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象に、就職活動に関するインターネットアンケートを実施。今回は、「転勤」に関して調査しました。「転勤のない企業」への就職を希望する学生が70.0％。また、63.7％の学生が、コロナ禍で「転勤のない企業を希望するようになった」と回答しています。「転勤のない企業を希望するようになった」とした学生からは、「首都圏に配属され、なかなか地元に帰れなくなると不安」「コロナ禍で、家族を大切にしたいと思う気持ちが強くなった」などの声が寄せられました。一方、「オンラインで出来ることが増えたので、住む場所へのこだわりが弱くなった」「場所を選ばずに活躍できる気概や柔軟性が、コロナ禍では求められると思う」などとし、コロナ禍で「転勤を許容するようになった」と回答した学生も23.4％に上りました。

▼詳しくは以下よりご覧ください。
https://service.gakujo.ne.jp/data/survey/questionnaire202101-2

【TOPICS】
（1）「転勤のない企業」を希望する学生が70.0％。一方「転勤の有無は企業選びの基準にならない」が18.8％に迫る
（2）コロナ禍で「転勤のない企業を希望するようになった」63.7％、「転勤を許容するようになった」23.4％
（3）転勤があっても許容するようになった理由は「オンラインでできることが増え、住む場所にこだわらなくなった」が最多

（１）「転勤のない企業」を希望する学生が70.0％。一方「転勤の有無は企業選びの基準にならない」が18.8％に迫る

「転勤のある企業と、転勤のない企業のどちらを希望するか」について、「転勤のない企業」31.7％、「どちらかと言えば転勤のない企業」38.3％となっており、70.0％は「転勤のない企業」への就職を希望していることが分かります。一方、「転勤の有無は企業選びの基準にはならない」の回答は18.8％で、約2割に迫りました。「転勤のない企業」を希望する学生が多いものの、「転勤の有無を気にしない」学生も一定数いることが分かります。

（２）コロナ禍で「転勤のない企業に就職したくなった」63.7％、「転勤があっても許容するようになった」23.4％

「コロナ禍で転勤に関して、考えに変化があったか」について、「より転勤のない企業を希望」35.6％、「どちらかと言えば転勤のない企業を希望」28.1％となっており、63.7％の学生は「コロナ禍で、転勤のない企業を希望するようになった」としています。「転勤のない企業を希望する」と回答した学生からは、「コロナ禍では、首都圏から地方に帰省するのが難しい。首都圏に配属されたら、なかなか地元に帰れないと思うと不安」「新型コロナウイルスの感染拡大など、社会が混乱する出来事が起こっているタイミングで、住む環境を変えたくない」「コロナ禍で、家族を大切にしたいと思う気持ちが強くなった」などの声が挙がりました。「ステイホーム」「帰省自粛」などで、家族との関わり方が見直されたことで、学生の就職意識にも変化が生じていることが分かります。
一方、「転勤があっても許容するようになった」12.5％、「どちらかというと転勤があっても許容するようになった」10.9％となっており、23.4％の学生は「コロナ禍で、転勤を許容するようになった」としています。「転勤を許容するようになった」と回答した学生からは、「オンラインで出来ることが増えたので、住む場所へのこだわりが弱くなった」「場所を選ばずに活躍できる気概や柔軟性が、コロナ禍では求められると思う」「売り手市場ではなくなっているので、転勤の有無にこだわらないほうが良いと思う」などの声が寄せられています。コロナ禍での生活様式の変化や、事業環境・就職環境の変化が、学生の「転勤」への考え方に影響をもたらしていることが伺えます。

（３）転勤があっても許容するようになった理由は「オンラインでできることが増え、住む場所にこだわらなくなった」が最多

転勤があっても許容するようになった理由は、「オンラインでできることが増え、住む場所にこだわらなくなったから」が最多で52.1％。次いで「複数拠点があるほうが、選択肢が増え希望にあった働き方ができそう」、「テレワークのなどで場所を選ばずに仕事をできるようになったから」が、ともに36.6％で続きます。働く場所や住む場所の選択に柔軟になっている、学生の意識の変化が伺えます。

■調査概要
・調査対象：「あさがくナビ2022（ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1）」へのサイト来訪者
・調査方法：Web上でのアンケート
・調査期間：2020年11月16日～11月29日
・有効回答数：303名

■「あさがくナビ（朝日学情ナビ）」とは
会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の新卒採用サイト。朝日新聞社とともにコンテンツを提供し、「あさがくナビ2022　インターンシップサイト」は、2020年12月時点で約6,000件のコースを掲載しています。新卒学生の3割が3年以内に離職するともいわれるなか、「あさがくナビ」は「スカウト」と「職種別掲載」で企業にマッチする優秀人材の採用を促進するサイトとして構成しています。テレワークの普及・定着で注目が高まる“ジョブ型採用”を可能にする、職種別掲載機能を実装するなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。また、朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/newgraduate/navi

■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。17年前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数150万名の「20代専門転職サイトNo.1の〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会／日本就職情報出版懇話会　代表幹事会社］
https://company.gakujo.ne.jp