「イノバス不動前」販売開始のお知らせ
「不動前」駅徒歩3分。新ブランド第1号。人気の目黒・中目黒エリアを生活圏に
株式会社オープンハウスグループ(本社 東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下「当社」)のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメントは、先日発表させていただいた新ブランド「INNOVAS」(イノバス)の第1号の物件として、2024年11月25日(月)より「イノバス不動前」の販売を開始いたします。
「イノバス不動前」
「イノバス不動前」は、東急目黒線「不動前」駅から徒歩3分、山手通りにつながる「かむろ坂」沿いの立地に誕生します。様々な施設が充実する都心の駅近に住まう利便性を享受しつつも、街路沿いの桜並木が四季折々に美しい「かむろ坂」や林試の森公園、目黒川といった豊かな自然を身近に感じることのできる、住環境に恵まれたエリアです。
周辺のロケーションは近接するスーパーに加えて徒歩5分圏内にドラッグストアやコンビニなどが揃い、駅前にはベーカリーやお惣菜店、レストランなど、日々の暮らしを彩るお店が軒を連ねます。
間取りはさまざまなライフスタイルに寄り添う、1LDK~3LDK+SRの豊富なプランバリエーションをご用意いたしました。
公式サイトURL:https://ms.ohd.openhouse-group.com/bukken/kanto/fudomae/
所在地 |
東京都品川区西五反田四丁目646番1 他(地番) |
敷地面積 |
3,331.82m² |
交通 |
東急目黒線「不動前」駅徒歩3分 |
専有面積 |
35.51m²~156.70m² |
用途地域 |
近隣商業地域・第一種住居地域・商業地域 |
間取り |
1LDK~3LDK+SR |
構造・規模 |
鉄筋コンクリート造地上9階建 |
完成予定 |
2026年8月下旬 |
総戸数 |
156戸 |
引渡予定 |
2026年9月下旬 |
当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。
オープンハウス・ディベロップメント 新築マンションサイト:https://ms.ohd.openhouse-group.com/
※当マンションは、販売予定時は「オープンレジデンシア不動前」としてお知らせしておりましたが、
新ブランド発表に伴い、その第1号物件、「イノバス不動前」として販売いたします。
新ブランドについてのお知らせはこちら:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000652.000024241.html
INNOVAS ブランドページ:https://ms.ohd.openhouse-group.com/about/brand/
株式会社オープンハウスグループについて
株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、関西圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれています。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、土地の仕入から、建築、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。
株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL:https://openhouse-group.co.jp/
株式会社オープンハウス Web サイト URL:https://oh.openhouse-group.com
<企業概要>
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株式会社オープンハウスグループ
本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階(総合受付)・21階
創業 1997年 9月
代表者 代表取締役社長 荒井 正昭
資本金 201億5,690万円
従業員数(連結)6,107名(2024年9月末)
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株式会社オープンハウス・ディベロップメント
本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階(総合受付)・21階
創業 2000年 9月
代表者 代表取締役 福岡良介
資本金 1億100万円
事業内容 (グループ)
1.不動産売買の代理・仲介事業 2.新築戸建分譲事業 3.マンション・ディベロップメント事業
4.不動産投資事業 5.不動産金融事業 6.前各号に付帯関連する事業
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