《調査報告》 中小企業の4社に1社が「業務知識の属人化」に課題

～コロナ禍で対面型研修に制限も“オンライン研修実施”は34％ さらなるオンライン化を目指す中小企業に必要な機能とは～

導入実績2000超を誇るeラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京都台東区、代表取締役社長：はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、中小企業の経営者らを対象に人材育成や教育研修に関する調査を実施し、その結果をまとめた報告書を公開致しました。

アンケートの結果、中小企業が抱える人材育成の課題は「業務知識の属人化」が最多で、4社に1社が課題と認識していることが明らかとなりました。各企業では業務に関する知識共有やノウハウ伝達を「対面型集合研修」や「担当者による口頭説明」などで実施していますが、コロナ禍でこうした対面型教育の実施がむずかしくなっている様子がうかがえます。また、そもそもこうした知識共有やノウハウ伝達を「実施できていない」と答えた企業も15％に上りました。

一方、中小企業におけるオンライン研修の実施率は34％に留まり、思ったよりも進んでいない印象です。しかしながらeラーニングを導入している企業では、対面型教育の制限下でもオンライン研修や電子マニュアルといった新しい手法を活用して知識共有や人材育成が行われている様子が読み取れます。

「今後はオンライン化をさらに推進したい」が「対面に戻したい」を大きく上回る結果となった今回のアンケート。報告書では中小企業が抱えるさまざまな課題やコロナ禍における変化、中小企業の課題解決に必要なeラーニングの機能などが明らかとなっており、全61ページの報告書で詳しく伝えています。

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https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/

【アンケート調査概要】
調査目的 ：中小企業におけるオンライン研修の実施状況や人材育成の課題を調査する
調査期間 ：2021年10月28日(木)～10月29日(金）
調査方法 ：Webアンケート方式
調査地区 ：全国
調査対象 ：従業員50～300名の中小企業の経営者または教育研修担当者 計100名

【本調査結果に見るポイント】
■ 4社に1社が「業務知識の属人化」に課題感。日常的な知識共有やノウハウ継承が“実施できていない”企業も。
■ 主な研修は「対面型集合研修」「OJT」がメイン、「オンライン研修」実施は34％に留まる。
■ 8割が「こんなツールがあれば課題解決に使いたい」と回答。中小企業が目指す“オンライン化の推進”に必要な機能とは？

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・コロナ禍における学習塾のオンライン授業に関する調査報告書
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■会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役社長 はが 弘明 ／ 代表取締役COO 吉田 自由児
URL: https://www.digital-knowledge.co.jp/
TEL：[phone] (代表) 050-3628-9240 (導入ご相談窓口)

【本リリースに関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：安田
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