アチーブメントグループ2027年度新卒入社 内定式を開催しました

49名の内定者が「ビジョン」「入社動機」を語るプレゼンテーションを実施

アチーブメント株式会社（所在地：東京都江東区、代表取締役会長兼社長：青木仁志）は、2026年10月19日（月）に2027年4月入社予定の49名の内定者を迎え、「2027年度新卒入社 内定式」を開催いたしました。

式典では、理念共感型採用によって入社を決意した内定者49名一人ひとりから、自らのビジョンや入社動機を全社員に向けて語るプレゼンテーションを実施いたしました。

■毎年恒例の内定者による1分間のプレゼンテーション
アチーブメントグループの内定式では、毎年恒例となっている「プレゼンテーション」を実施しています。

内定者一人ひとりが全社員の前に立ち、「なぜアチーブメントを選んだのか」「アチーブメントで何を成し遂げたいのか」というテーマでプレゼンテーションを行い、入社動機と将来に向けた決意を自らの言葉で宣言しました。

内定式に参加したアチーブメントグループ全社員も、プレゼンテーションを聞きながら、自らの入社動機やビジョンに立ち返る機会となりました。

■入社の半年以上前から、会社で成し遂げるビジョンを「自分ごと」として語れる理由

「一人ひとりが思い描く人生を全うできる社会の実現を目指します」

「個人、組織の目的・目標達成の伴走者になれるよう、この教育を広めていきます」

自分自身の人生ビジョンやなぜこの会社でそれが成し遂げられるのか。内定者一人ひとりから、自分自身の言葉で語られていました。

なぜ入社の約6か月も前から、「会社を自己実現の舞台」として考え、力強いプレゼンテーションができるのか。そこにはアチーブメントが大切にしている「採用」と「育成」の仕組みがあります。

▼入社後ギャップを生まない3つの「採用戦略」

①理念共感型採用

 表面的なスキルだけでなく、学生が「本当にやりたいことは何か？」を深く自己理解した上で、企業の理念や価値観に深く共感できるか、マッチングするかを確かめていただきます。

②育成型採用

「選考」の場ではなく、学生の「成長」にフォーカス。ワークを通じて自己理解を深め、キャリアの原点を探るプロセスを支援します。

③全社採用

人事だけでなく、多様な部署の現場社員が「インターンメンター」として参加。評価者としてではなく、学生の未来を共に考える“パートナー”として伴走します。

▼ビジョン・キャリアを明確にして、自己実現に向かう内定者育成の取り組み例

①エグゼクティブメッセージ

内定者の期間からも取締役や執行役員と直接関わり、その視座を学ぶ機会が「エグゼクティブメッセージ」です。取締役や執行役員が、会社の変遷・事業構想・体験談などをシェア。キャリアや成し遂げたいことを考えるための機会として月に2回ほど開催。

②現場社員との座談会

部署、職種、年齢、性別、役職の異なる現場社員から、質疑応答を通して仕事内容やどのようにキャリアを描いているのかを知ることができる「キャリア座談会」や、各部門の責任者から「仕事の魅力」を聞きキャリアを描く「マネジャー座談会」など、アチーブメントで働く社員の「リアル」を知ることができるのが特徴です。

③内定者×社員のBBQ交流会

BBQ交流会の大きな魅力は、取締役から若手社員まで、普段はあまり話すことのできない現場で活躍している社員と、カジュアルな雰囲気で深く関われる点にあります。

年次・役職関係なく互いを尊重し、仕事を超えた「仲間」として関係性を築くことで、自身の見通しとなり、キャリアや理想像を共に描くことができます。

④即戦力人材を目指す内定者合宿

野外での共同作業やディスカッションを通じて、普段の研修だけでは話せない「自分らしさ」を語り合い、深いつながりを醸成する貴重な機会となっています。

⑤早期からの内定者研修

人材教育の紐解き研修、伝達力研修など様々なテーマで即戦力人材に求められるマインド、スキル、ノウハウを身に着けるための教育機会を提供しています。

■アチーブメント株式会社について

創業から40年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設計・企業経営を伝えている。これまでに情報をお届けした顧客は54万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2025年に東京商工会議所議員企業に選出。2026年版日本における「働きがいのある会社」ランキングにて中規模部門第3位にランクイン。2016年～2026年まで11年連続ベストカンパニーを獲得。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。