楽天証券、iDeCo加入者数100万人突破のお知らせ
- 100万人突破を記念し、楽天証券公式Xでフォロー&引用リポストキャンペーンを実施 -
楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)は、2025年8月末時点で、iDeCo(個人型確定拠出年金、以下「iDeCo」)の加入者数(※)が100万人を突破したことをお知らせします。また、加入者数(※)100万人突破を記念して、本日、2025年10月1日(水)より、楽天証券公式Xアカウントをフォローし、iDeCoを始めたきっかけなどを引用リポストで投稿いただいた方から、抽選で10名様に1,000円分のギフト券を進呈するキャンペーンを開始したことを、あわせてお知らせします。

楽天証券は、2016年9月にiDeCoの提供を開始してから、2017年1月には運営管理手数料を無料に、2018年4月にはスマートフォンでも資産管理や掛金変更、保有商品の入替えを可能にするなど、低コストかつ時間や場所を選ばず気軽に加入・運用できる環境を整えています。2024年12月には拠出限度額の引上げや事業主証明書が廃止され、さらに2025年6月の「年金制度改正法案」可決により、今後、加入者年齢の引上げ、拠出限度額の拡充も予定されるなど、これまで以上に資産づくりの選択肢としてNISAと共にiDeCoへの興味・関心が高まっています。
また、楽天証券のiDeCoは、国内外の主要株式指数を投資対象とするインデックス型や、アクティブ型の商品に加え、近年注目を集めている債券や、REIT(リート)、金を投資対象とした商品まで、低コストかつ、安定した運用実績の投資信託を中心に幅広い商品ラインアップを提供しています。お客様一人ひとりの投資目的やリスク許容度、マーケット環境に適した商品で資産づくりが可能で、iDeCo残高の92.7%が投資信託で運用されています。
これらの取組みを評価いただいた結果、多くのお客様に楽天証券のiDeCoをお選びいただき、このたび、iDeCo加入者数(※)は100万人を突破しました。今回の100万人突破を記念して、2025年10月1日(水)から同年10月12日(日)までの期間、「ありがとう100万口座!みんなで築いたiDeCo物語Xキャンペーン」を実施します。楽天証券公式Xアカウントをフォローし、iDeCoを始めたきっかけなどを引用リポストで投稿いただいた方の中から、抽選で10名様に1,000円分のギフト券を進呈します。詳細は、楽天証券のウェブサイトをご覧ください。https://r10.to/hgtjY3

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、幅広いお客様のニーズにお応えする質の高い商品・サービスの提供を通じて、お客様の投資活動・資産形成に貢献してまいります。
「ありがとう100万口座!みんなで築いたiDeCo物語Xキャンペーン」 概要

内容 |
本キャンペーンの条件を満たした方の中から抽選で10名様に、デジタルギフト券(giftee Box Select)を進呈 |
---|---|
キャンペーン期間 |
2025年10月1日(水)16時00分~同年10月12日(日)23時59分 |
対象者 |
キャンペーン期間中に、楽天証券公式Xアカウント(@RakutenSec)をフォローし、「#楽天証券iDeCo」を付けて、iDeCoをはじめたきっかけなどを引用リポストした方 |
特典内容 |
1,000円分のデジタルギフト券(giftee Box Select) |
特典進呈時期 |
2025年10月末ごろ |
URL |
(注)キャンペーンの内容は、事前の予告なく変更になる場合がありますので、予めご了承ください。
そのほか、キャンペーンの条件やご注意事項などの詳細は、ウェブサイトをご覧ください。
※:国民年金基金連合会メールマガジンの現存加入・運用指図者数より(2025年8月時点)
過去に加入・移換・運営管理機関変更された方もすべて対象
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
確定拠出年金運営管理機関登録票:確定拠出年金運営管理業 登録番号774
貸金業登録番号:東京都知事(1)32007号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
日本貸金業協会会員 第006365号
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
- 種類
- 商品サービス
- ビジネスカテゴリ
- 証券・FX・投資信託
- ダウンロード