【企業アンケート】「社員のスキルアップ」に取り組む企業が95.0％。「オンラインも活用して、社内研修を実施」「在宅勤務の際は、一部時間をeラーニングの受講に充てることも認めている」の声。

「社員のスキルアップ」「生産性向上」について、企業の人事担当者にアンケートを実施しました。

株式会社学情（本社：東京都中央区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、「社員のスキルアップ」「生産性向上」に関して、企業の人事担当者にアンケートを実施しました。「社員のスキルアップ」について、95.0％の企業が「取り組んでいる」と回答しました。「人生100年時代」を見据えたキャリア形成支援や成果主義の人事制度導入、生産性の向上のための能力開発への関心が高まるなか、「社員のスキルアップ」に大半の企業が取り組んでいることが分かります。実施していることは、「社内研修の実施」が73.5％で最多。次いで、「資格取得支援」70.5％、「社外研修の活用」59.9％と続きます。また、コロナ禍での在宅勤務急増を受け、「オンラインも活用して、社内研修を実施している」「在宅勤務の際は、一部時間をeラーニングの受講に充てることを認めている」などの声が寄せられました。「生産性の向上」については、コミュニケーションのオンライン化やペーパーレスを通して、効率化を図る企業が多いことが明らかになりました。

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https://service.gakujo.ne.jp/1918478

【TOPICS】
（1）「社員のスキルアップ」に取り組んでいる企業が95.0％
（2）「社員のスキルアップ」のために実施していることは、「社内研修の実施」が73.5％で最多。次いで「資格取得支援」
（3）「生産性向上」では、コミュニケーションのオンライン化やペーパーレスで効率化を図る傾向

（1）「社員のスキルアップ」に取り組んでいる企業が95.0％ 

「社員のスキルアップ」について、取り組みを「実施している」と回答した企業が95.0％に上りました。「人生100年時代」を見据えたキャリア形成支援や成果主義の人事制度導入、生産性の向上のための能力開発への関心が高まるなか、「社員のスキルアップ」に大半の企業が取り組んでいることが分かります。

（2）「社員のスキルアップ」のために実施していることは、「社内研修の実施」が73.5％で最多。次いで「資格取得支援」

「社員のスキルアップ」のために実施していることは、「社内研修の実施」が73.5％で最多。次いで、「資格取得支援」70.5％、「社外研修の活用」59.9％と続きました。また、コロナ禍での在宅勤務急増を受け、「オンラインも活用して、社内研修を実施している」「在宅勤務の際は、一部時間をeラーニングの受講に充てることを認めている」など声が寄せられています。「資格取得支援」については、「資格取得手当を支給している」「資格取得の支援のため、試験の受験料やテキスト代を補助している」とする声が挙がりました。

（3）「生産性向上」のために取り組んでいることは「社員のスキルアップ支援」が最多。次いで「会議の実施方法の工夫」

「生産性向上」のために取り組んでいることは、「社員のスキルアップ支援」が57.4％で最多。次いで、「会議の実施方法の工夫」50.4％、「コミュニケーションツールの導入」42.0％と続きます。「会議は1時間以内と決め、報告のみの会議はTeamsなどのチャットでのコミュニケーションに置き換えている」「Web商談のスキル習得や、オンラインツールの活用を支援している」「稟議や社内申請などの電子化を進めている」「タブレットを支給し、Web会議ができる環境を整備した」「社有携帯を貸与し、社内SNSやチェットツールでコミュニケーションを取れるようにしている」などの声が挙がっており、コミュニケーションのオンライン化やペーパーレスを通して、生産性向上を図る企業が多いことが分かります。

■調査概要
・調査対象：企業人事担当者
・調査方法：Web上でのアンケート 
・調査日：2021年4月19日～4月23日
・有効回答数：357件

■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。17年前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数150万名の「20代専門転職サイトNo.1の〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会／日本就職情報出版懇話会　代表幹事会社］
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