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【事業創造大学院大学】オンライン履修で税理士試験科目免除とMBAをダブル取得! 2/19(土)「税理士試験・科目免除申請説明会」 開催

NSGグループ

NSGグループの事業創造大学院大学(新潟市中央区米山3-1-46)は、税理士試験の合格を目指す方を対象に2022年2月19日(土)10:30より、「税理士試験・科目免除申請説明会」をオンラインで開催します(参加無料・要予約)。

 

税理士試験の科目免除申請ができる大学院は多くありますが、本学のようには「税理士試験科目免除申請」と「MBA」の両方を取得できる大学院は多くありません。

税理士業務をイメージすると、財務や税務に関する過去の業績を数値化することかもしれません。ただ昨今は企業のクライアントから専門的なアドバイスが求められ、さらに高度なコンサルティングが必要とされるようになり複雑化しています。

本学で「税理士×MBA」の両方を取得することは、これからの時代にクライアントの“将来ビジョン”を経営者の方と共に描ける「経営の分かる税理士」としての活躍に繋がります。
実際に修了生は「MBA学位は他の税理士との差別化につながる」「広い視点で経営を見ることができる税理士になれた」と答えてくれています。
 

 

税理士になるための道のりは、試験合格だけではありません。本学のように経営系の専門職大学院を活用し、科目免除申請を経て1年でも早く税理士になる道を考えてみてはいかがでしょうか。

説明会では、実際の担当教員による解説を致します。また2021年にスタートした遠方の方でも受講できるオンライン履修の方法や、2022年4月OPEN予定の東京サテライトについても詳しくお話しします。ぜひこれを機に本学の科目免除申請制度を活用し、税理士資格を取得して頂くことを奨励しております。

 


■開催日
2月19日(土)10:30~12:00

■説明会内容
・科目免除申請制度
・本学の演習指導概要
・入試出願書類における志望理由書(研究計画)作成上の注意点など

■スケジュール
10:15~    受付開始
10:30~11:00  大学院概要
11:00~12:00  税理士試験科目免除申請概要、演習(論文)指導概要
12:00~    個別相談

■対象者
・税理士試験合格を目指している方(初学者および学習経験者を問わない)
・企業団体等で経理業務に従事しており将来のキャリアアップを目指している方 等

■説明会での到達目標
1.税理士試験・科目免除申請制度の活用方法を知る
2.MBA取得の有用性を知る
3.税理士として活躍したい方のキャリアの広がりや可能性に触れる
4. 働きながら通学できる環境を知る 等

■講師紹介
税法担当講師:事業創造大学院大学 准教授 鈴木 悠哉
プロフィール:
租税法学を研究対象とし、とりわけ、国境を越える経済活動に対する課税と関連した各国の国内租税法制及び租税条約に焦点を当ててきた。近年は、欧州域内における直接税の動向や、外国法を設立準拠法とする各種実体の課税関係に注目している。
事業創造大学院大学では、税法Ⅰ、税法Ⅱ、演習Ⅰ・Ⅱを担当。

会計担当講師:事業創造大学院大学 講師 金 紅花
プロフィール:
新潟大学大学院現代社会文化研究科修了。博士(経済学)。中国吉林省延吉市出身。来日前まで中国上海のIBM 社、Honeywell 社の財務・金融部門にてSenior Administrator、Credit Analystとして勤務。2007年来日し、日本と中国における管理会計技法研究に取り組んでいる。事業創造大学院大学では、管理会計論、財務諸表分析、演習Ⅰ・Ⅱを担当。
 
■開催/お申し込み方法
ZOOMで開催します(参加無料・要予約)。
お申込みをされた方へ参加アドレスをお送りいたします。お申込みは、下記、またはお電話、メールにて必要事項を入力のうえ、開催日の2日前17時までにお申し込みください。
お電話・メールの場合は、氏名・住所・電話番号・E-mail・参加日・本学を知ったキッカケの6点をお伝えください。
※申込アドレス(グーグルフォーム)はこちらから
https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSfa45J4MQyYxHu1DmIw972BskmbUzs_BZ3XXO9x8s1JkYyrMw/viewform

【事業創造大学院大学】
学長: 仙石 正和
住所: 新潟市中央区米山3-1-46
URL: http://www.jigyo.ac.jp/
TEL: 025-255-1250

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URL
https://www.nsg.gr.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
新潟県新潟市中央区古町通2-495  
電話番号
025-364-7011
代表者名
池田 祥護
上場
未上場
資本金
-
設立
1976年11月
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