楽天証券、「2026年 オリコン顧客満足度®調査 NISA 証券会社」ランキング3年連続総合1位を受賞！

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、オリコン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：佐藤 直也、以下「オリコン」）が、本日、2026年7月1日（水）に発表した「2026年 オリコン顧客満足度Ⓡ調査 NISA 証券会社」ランキングにおいて、調査開始から3年連続で総合1位を受賞したことをお知らせします。

「2026年 オリコン顧客満足度🄬調査 NISA 証券会社」ランキングは、NISA制度を実際に利用するお客様を対象に、オリコンがアンケート調査を実施し、集計・評価がおこなわれるもので2024年から開始されました。

このたびの調査において、楽天証券は「運用のしやすさ」、「ポイントのたまりやすさ」の、7項目中2項目でトップの評価を受賞しました。特に、レベル別の「投資初心者」部門や、利用形態別の「スマホサイト」部門、年代別部門「20代」などの項目においても、それぞれ1位を受賞するなど、多くの項目で最高評価をいただいた結果、総合評価で1位を受賞することができました。

2025年末には、日本国内のNISA口座数が2,800万を超え、総人口の23％がNISA口座を保有する状況下にあるなか、約4分の1となる700万人以上のお客様が、楽天証券のNISA口座で資産づくりをされています。証券総合口座数国内証券会社単体（開示ベース）で最多（※1）、NISA口座数業界No.1（※2）の楽天証券は、多様化するお客様のあらゆる需要におこたえするべく、最適な方法で、資産づくりをおこなえる環境を提供しています。特に、半数以上を30代以下が占めるNISAにおいては、国内株式を100円から金額指定で購入できるサービス「かぶピタッ🄬」を業界で初めて（※3）開始し、NISA成長投資枠の上限、年間240万円までを無駄なく使いきることができるようになるなど、投資信託だけでなく、国内外株式でも少額から資産づくりをおこないやすい環境を整えています。

今回の受賞は、多くのお客様に、これまでの取組みをご評価いただけた結果と考えております。楽天証券は、今回の評価に満足することなく、今後もお客様のご要望の実現と投資・資産づくり生活のサポートを目指し、質の高いサービスを提供していくとともに、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、これから資産形成を始める投資初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のニーズにお応えできるサービス拡充に尽力し、「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。

■「2026年 オリコン顧客満足度Ⓡ調査 NISA 証券会社」ランキングについて

オリコンが発表したプレスリリースはこちらをご覧ください。

https://life.oricon.co.jp/information/963/

＜調査概要＞

調査名称：2026年 オリコン顧客満足度®調査 NISA 証券会社

調査主体：株式会社oricon ME

調査方法：インターネット調査

サンプル数：8,234人

規定人数：100人以上

調査企業（サービス）数：28社

定義：金融庁の認可を受けており、2024年1月1日から導入された新しいNISAを取り扱っている証券会社。ただし、対面での口座開設・取引のみに対応している証券会社は対象外とする

調査期間：2026年3月2日～同年3月23日、2025年3月13日～同年4月4日

調査対象者：【性別】指定なし【年齢】18～74歳【地域】全国

条件：以下すべての条件を満たす人

・証券会社で、2024年1月1日から導入された新しいNISAの口座を新規に開設した

・現在も資産運用や取引をおこなっている

※1：各社ウェブサイト上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村證券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数

※2：金融庁「NISA口座の利用状況調査（2025年12月末時点（速報値））」および各社ウェブサイト上での開示情報により、楽天証券にて集計

※3：主要ネット証券（口座数上位5社：SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（五十音順））で比較（2026年7月1日、楽天証券調べ）

以 上

【手数料等およびリスクの説明について】

楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者

貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号

加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会

　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人資産運用業協会

　　　　　日本貸金業協会会員　第006365号