《調査報告》 企業におけるオンライン研修の満足度85.7％、集合研修の満足度50％を大きく上回る。
～“コロナ3年目の研修の実態”とは？ 社員側・企業側から見た課題と今後求められる研修のあり方～
導入実績2000超を誇るeラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京都台東区、代表取締役社長：はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、研修がある会社で教育を受けている会社員100名と、人事部の人材教育・育成業務担当者100名を対象にそれぞれ企業研修の実施状況に関する調査を実施し、その結果をまとめた報告書を公開致しました。
▼詳しいアンケート結果は調査報告書の無料ダウンロードから
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/27789/
【本調査結果のサマリ】
■コロナ3年目における研修の実態
・社員の85％が「オンライン研修のみ」「オンライン研修と集合研修を併用したハイブリッドラーニング」を受講。
・ハイブリッドラーニングのうち「オンライン研修の実施比率＝7割以上」が66.6％。企業研修におけるハイブリッドラーニングは集合＜オンラインで実施されている。
・企業は①知識教育か実践教育か、②研修規模が大きいか小さいか、③基本はオンライン、初回のみor重要な研修のみ集合 などの基準で集合研修とオンライン研修を使い分けている。
・コロナ禍で「集合研修が減った・なくなった」94.4％「オンライン研修が増えた」84.3％と研修のオンライン化が鮮明に。
■社員と企業の研修満足度
・研修満足度はハイブリッドラーニング（社員70.8％、企業71.2％）、オンライン研修（社員70.4％、企業85.7％）が集合研修の満足度（社員40％、企業50％）を大きく上回った。
・社員の満足度を高めている最大の要素は「時間・場所の制約がない」。
・企業側では「目的にあった使い分けが可能」「受講者増とコスト削減が両立できる」点などが評価されている。
・「今後もハイブリッドラーニングを継続したい」社員は92.7％、企業は96.9％と極めて高い。社員側では今よりやや集合研修を増やしたハイブリッドラーニングが求められている。
■オンライン研修・ハイブリッドラーニングの課題と今後の取り組み
・オンライン研修・ハイブリッドラーニングの課題は「円滑なコミュニケーションが難しい」「取組状況が見えない・ちゃんと理解できたか不安」「集合研修に比べて効果が限定的」。社員側・企業側共通の認識。
・双方向で活発な意見交換ができるなど、より集合研修の感覚に近いオンライン研修の仕組み、リアルとの境目をなくしオンライン研修の効果を高める取り組みが求められている。
・集合研修のメリットとして挙げられた「たくさんの人と意見交換できる」「わかりやすく集中できる」「業務上の気付きを得られる」「教育内容をしっかり伝えられる」「反応がわかる」「社員の意識向上につながる」をいかにオンライン上で展開できるかがカギ。
・今後の研修のあり方としては、社員の自律的な学びを支援する仕組みや本質的な研修改善が求められている。
▼詳しいアンケート結果は調査報告書の無料ダウンロードから
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/27789/
【アンケート調査概要】
調査目的 ：コロナ3年目に入った現在の企業研修の実態を把握するとともに、社員側・企業側の意見の共通点または相違点から課題と今後の展望を探る
調査方法 ：アンケート専門サイトを用いたWebアンケート調査
調査期間 ：【社員側調査】2022年6月2日～6月3日
【企業側調査】2022年6月2日～6月6日
調査対象 ：【社員側調査】研修がある会社で教育を受けている勤続年数3年以上の会社員100名
【企業側調査】人事部の人材教育・育成業務担当者100名
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◆その他、下記調査報告書もすべて無料ダウンロード！ぜひご活用ください。◆
・コロナ禍におけるスクールのオンライン授業に関する調査報告書
・中小企業における人材育成とオンライン研修に関する調査報告書
・コロナ禍における学習塾のオンライン授業に関する調査報告書
・新入社員研修に関する調査報告書（2021年度）
・コロナ禍における企業のオンライン研修に関する調査報告書
・大学におけるオンライン授業の緊急導入に関する調査報告書
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
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■会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役社長 はが 弘明 ／ 代表取締役COO 吉田 自由児
URL: https://www.digital-knowledge.co.jp/
TEL：03-5846-2131 (代表) 050-3628-9240 (導入ご相談窓口)
【本リリースに関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：広報 安田
TEL：03-5846-2131（代表）
E-mail：infoadmin@d-k.jp
【取材に関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：広報 安田
TEL：03-5846-2131（代表）
E-mail：infoadmin@d-k.jp
▼詳しいアンケート結果は調査報告書の無料ダウンロードから
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/27789/
【本調査結果のサマリ】
■コロナ3年目における研修の実態
・社員の85％が「オンライン研修のみ」「オンライン研修と集合研修を併用したハイブリッドラーニング」を受講。
・ハイブリッドラーニングのうち「オンライン研修の実施比率＝7割以上」が66.6％。企業研修におけるハイブリッドラーニングは集合＜オンラインで実施されている。
・企業は①知識教育か実践教育か、②研修規模が大きいか小さいか、③基本はオンライン、初回のみor重要な研修のみ集合 などの基準で集合研修とオンライン研修を使い分けている。
・コロナ禍で「集合研修が減った・なくなった」94.4％「オンライン研修が増えた」84.3％と研修のオンライン化が鮮明に。
■社員と企業の研修満足度
・研修満足度はハイブリッドラーニング（社員70.8％、企業71.2％）、オンライン研修（社員70.4％、企業85.7％）が集合研修の満足度（社員40％、企業50％）を大きく上回った。
・社員の満足度を高めている最大の要素は「時間・場所の制約がない」。
・企業側では「目的にあった使い分けが可能」「受講者増とコスト削減が両立できる」点などが評価されている。
・「今後もハイブリッドラーニングを継続したい」社員は92.7％、企業は96.9％と極めて高い。社員側では今よりやや集合研修を増やしたハイブリッドラーニングが求められている。
■オンライン研修・ハイブリッドラーニングの課題と今後の取り組み
・オンライン研修・ハイブリッドラーニングの課題は「円滑なコミュニケーションが難しい」「取組状況が見えない・ちゃんと理解できたか不安」「集合研修に比べて効果が限定的」。社員側・企業側共通の認識。
・双方向で活発な意見交換ができるなど、より集合研修の感覚に近いオンライン研修の仕組み、リアルとの境目をなくしオンライン研修の効果を高める取り組みが求められている。
・集合研修のメリットとして挙げられた「たくさんの人と意見交換できる」「わかりやすく集中できる」「業務上の気付きを得られる」「教育内容をしっかり伝えられる」「反応がわかる」「社員の意識向上につながる」をいかにオンライン上で展開できるかがカギ。
・今後の研修のあり方としては、社員の自律的な学びを支援する仕組みや本質的な研修改善が求められている。
▼詳しいアンケート結果は調査報告書の無料ダウンロードから
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/27789/
【アンケート調査概要】
調査目的 ：コロナ3年目に入った現在の企業研修の実態を把握するとともに、社員側・企業側の意見の共通点または相違点から課題と今後の展望を探る
調査方法 ：アンケート専門サイトを用いたWebアンケート調査
調査期間 ：【社員側調査】2022年6月2日～6月3日
【企業側調査】2022年6月2日～6月6日
調査対象 ：【社員側調査】研修がある会社で教育を受けている勤続年数3年以上の会社員100名
【企業側調査】人事部の人材教育・育成業務担当者100名
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◆その他、下記調査報告書もすべて無料ダウンロード！ぜひご活用ください。◆
・コロナ禍におけるスクールのオンライン授業に関する調査報告書
・中小企業における人材育成とオンライン研修に関する調査報告書
・コロナ禍における学習塾のオンライン授業に関する調査報告書
・新入社員研修に関する調査報告書（2021年度）
・コロナ禍における企業のオンライン研修に関する調査報告書
・大学におけるオンライン授業の緊急導入に関する調査報告書
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
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■会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役社長 はが 弘明 ／ 代表取締役COO 吉田 自由児
URL: https://www.digital-knowledge.co.jp/
TEL：03-5846-2131 (代表) 050-3628-9240 (導入ご相談窓口)
【本リリースに関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：広報 安田
TEL：03-5846-2131（代表）
E-mail：infoadmin@d-k.jp
【取材に関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：広報 安田
TEL：03-5846-2131（代表）
E-mail：infoadmin@d-k.jp
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