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株式会社アイモバイル
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【ふるなび】ふるさと納税上半期トレンド調査!前年上半期対比で4.5倍にも伸びた返礼品とは?!2023年上半期に特に評判が良かった「5つ星返礼品」特集も公開!

株式会社アイモバイル

株式会社アイモバイル(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:野口哲也、東証プライム市場)が運営するふるさと納税サイト「ふるなび」( https://furunavi.jp/ )は、「2023年上半期 ふるさと納税トレンド調査」を実施いたしました。

 

■□調査サマリー□■
・物価高騰に伴い「雑貨・日用品」「ティッシュ」「卵」などが人気に
物価高騰が止まらなかった2023年上半期は、ふるさと納税を活用して少しでも節約をしようと、生活に欠かせない日用品や常備食材への寄附が多く見られる結果に。

・外出を伴う「旅行関連」「飲食関連」がまだまだ人気
コロナ禍で冷え込んでいた全国の観光地や飲食店にも以前の賑わいが戻ってきたこともあり、ふるさと納税を活用して「旅行」や「外食」へ出向く方が多く見られる結果に。

 

  • 2023年上半期注目キーワード

「ふるなび」のサイト上で2023年上半期によく検索された「注目キーワード」です。
検索ランキング上位30位の中から、ふるなび広報が選ぶ上半期のトレンドキーワードをご紹介します!

〈調査概要〉
・調査対象期間:2023年1月1日~2023年6月28日
・調査方法:「ふるなび」サイト内キーワード 検索数データ 参照
 

  • 注目検索キーワード①「トイレットペーパー」「ティッシュ」


物価高騰が止まらなかった2023年上半期。
ふるさと納税を活用して少しでも節約をしようと、日用品を検索している方が多く見られました。 

その中でも、「ティッシュ」関連は特に人気。誰もが毎日使う物だからこそいつ届いても困らないのが嬉しいですよね!
中には「エリエール」といった商品名での指名検索も見られました。




・「トイレットペーパー」「ティッシュ」関連の返礼品
https://bit.ly/3pX1kK8
 
  • 注目検索キーワード②「支援」「訳あり」


“少し傷がある果物” や “サイズが流通の合格ラインに乗らないお肉” 等々、味や品質は正規品と何一つ変わらないけど、ちょっと「訳あり」な返礼品が人気。通常と同じ寄附金額で内容量が増量していたりと、満足感を求める方にはオススメです。

また、今期も引き続き生産者支援に繋がる「支援」関連の検索ワードが多く見られました。
ふるなびでは、観光業界や飲食業界の支援に繋がるオリジナルサービスを提供しており、生産者や事業者を応援しています。


・「支援」「訳あり」関連の返礼品
https://bit.ly/3K7g4gc
 
  • 注目検索キーワード③「トラベルポイント」


コロナ禍で冷え込んでいた全国の観光地や飲食店にも以前の賑わいが戻ってきた今日、ふるさと納税を活用して「旅行」を検討している方が多く見られました。

ふるなびトラベルも今や提携店2,500件を突破。※2023年7月19日時点

旅行の他に「ふるなび美食体験」というワードを検索する人も多く「外食」を含む体験型の返礼品が引き続き人気を集めています。



・「ふるなびトラベル」関連の返礼品
https://bit.ly/44AwPIV
 
  • 2023年上半期返礼品トレンド
「ふるなび」上で2023年上半期の寄附件数が前年同期比で大幅に増えている「注目の返礼品」をカテゴリー別ご紹介します!中には、前年同期比で4.5倍の返礼品も!

〈調査概要〉
・調査対象期間:2023年1月1日~2023年6月28日 
・調査方法:「ふるなび」カテゴリー別申し込み件数データ 参照
 
  • “トイレットペーパー” などを含むカテゴリー「雑貨・日用品」の寄附件数は、前年上半期の1.5倍に。中でも ‘防災グッズ’などを含む、「福祉・介助用品」関連への寄附件数は前年上半期の4.5倍に!

物価高騰が止まらなかった2023年上半期。
節約志向の高まりを受け、トイレットペーパーやティッシュなど毎日の暮らしに欠かせない日用品への寄附が目立ちました。

また、「非常食」「簡易トイレセット」など、防災グッズなどへの寄附も昨年に引き続き多く見られました。
2023年上半期も自然災害が続き甚大な被害が増える中、人々の防災に対する意識も変化しているのではないでしょうか。
返礼品を活用して‘もしも’の時に備えている方が増えています。

・「雑貨・日用品」の返礼品はこちら
https://furunavi.jp/Product/Search?subcategoryid=48,49,50,51,52,53,54,55,56,57,58,59,60,61,62,63,64,65,66,67&categoryid=5&stock=1
 
  • 価格の高騰が目立った「卵」の寄附件数は前年上半期の2.3倍に。


鳥インフルエンザ流行の影響から、卵の生産量の減少・価格の高騰が続き “物価の優等生” とも呼ばれてきた「卵」の価格高騰が止まらなかった2023年上半期。

スーパーの棚から卵が消えた!なんていうことも記憶に新しいのではないでしょうか。

それを補おうと、ふるさと納税で卵を調達する人の姿が多く見られました。中でも、定期的に送られてくる “卵の定期便” が人気に。


・「卵」の返礼品はこちら
https://furunavi.jp/Product/Search?subcategoryid=151,152&categoryid=15&stock=1
 
  • 旅行体験型返礼品「ふるなびトラベル」や飲食体験型返礼品「お店でふるなび美食体験」などを含むカテゴリー「旅行・チケット」の寄附件数は、前年上半期の1.5倍に。

今年の春休み、夏休みは久しぶりの旅行を楽しんだという方も多いのではないでしょうか。
全国の観光地や飲食店にも以前の賑わいが戻ってきたこともあり、ふるさと納税を活用して「旅行」や「外食」へ出向く方が多く見られました。

“ふるなびトラベルポイント” は他の宿泊券などと違い、「無期限」でご利用いただける為、今年の冬休み、来年の夏休み、など使い方自由で便利です!

“お店でふるなび美食体験” は飲食店舗で一流のお料理が食べられる、ふるなび限定の飲食体験型返礼品です。

・「ふるなびトラベル」の返礼品はこちら
https://furunavi.jp/Product/Search?keyword=%E3%81%B5%E3%82%8B%E3%81%AA%E3%81%B3%E3%83%88%E3%83%A9%E3%83%99%E3%83%AB&stock=1

・「美食体験」の返礼品はこちら
https://furunavi.jp/c/feature_restaurant

その他、ふるなびでは数ある返礼品の中から2023年上半期に特に評判が良かった返礼品を寄附者様からのレビューをもとに「5つ星の返礼品」として、特集記事でご紹介しています。
https://furunavi.jp/c/feature_review2023_1

■ふるさと納税サイト「ふるなび」について
「ふるなび」では、ふるさと納税を通じて全国の市町村に寄附金を集めることで地域活性化を支援しています。
2022年、「ふるなび」は寄附者へのふるさと納税の認知啓蒙およびサービス利用満足度の向上を目的として、寄附額に応じてもらえる「ふるなびコイン」の交換先を拡充し、AmazonギフトカードやPayPay残高※、dポイント※2、楽天ポイント※3に交換可能になりました。引き続き、ふるさと納税者及び契約自治体の、「ふるなび」サービス利用満足度の向上を目指してまいります。
※1 PayPayマネーライトが付与されます。PayPayマネーライトの出金はできません。
※2 dポイントの有効期限は獲得月から起算して48か月後となります。
※3交換できる「楽天ポイント」は通常ポイントとなります。

■「ふるなび」サービス一覧
・ふるさと納税コンシェルジュサービス「ふるなびプレミアム」( https://furunavi.jp/premium/
・あとからゆっくり選べるポイント制ふるさと納税「ふるなびカタログ」( https://furunavi.jp/catalog
・ふるさと納税で旅行に行ける「ふるなびトラベル」( https://tp.furunavi.jp/
・クラウドファンディング型ふるさと納税サイト「ふるなびクラウドファンディング」 ( https://fcf.furunavi.jp/

【アイモバイルについて】
アイモバイルは、『“ひとの未来”に貢献する事業を創造し続ける』というビジョンを実現するために、ふるさと納税をはじめとした「コンシューマ事業」と、テクノロジーを駆使した「インターネット広告事業」の2つの領域で成長しているマーケティングカンパニーです。

【株式会社アイモバイル 会社概要】
社名 : 株式会社アイモバイル
所在地: 東京都渋谷区桜丘町22-14 N.E.S.ビル N棟
代表者: 代表取締役社長 野口 哲也
設立 : 2007年8月17日
URL  : https://www.i-mobile.co.jp/

■本リリースに関するお問合せ
株式会社アイモバイル ふるなび広報部
Mail:  info@i-mobile.co.jp



 

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https://www.i-mobile.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都渋谷区渋谷三丁目26番20号 関電不動産渋谷ビル 8階
電話番号
-
代表者名
野口哲也
上場
東証プライム
資本金
1億5200万円
設立
2007年08月
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