睡眠関連製品の簡易効果測定サービス提供に向けてTENTIAL社製品で効果検証を実施

東日本電信電話株式会社

2023年9月12日 13時14分

東日本電信電話株式会社（代表取締役社長澁谷直樹、東京都新宿区）および株式会社NTT DXパートナー（代表取締役社長遠藤玉樹、東京都新宿区）は、睡眠関連製品の更なる多様化や各製品の睡眠改善効果の見える化に向け、スリープテックの活用を推進しています。この度、株式会社TENTIAL（代表取締役CEO　中西裕太郎、東京都中央区、以下「テンシャル」）と共同で、NTT東日本グループの社員30名を対象に、睡眠偏差値 for BizならびにBrain Sleep Coinを活用したテンシャル製品の簡易効果測定を実施※1いたしました。本取り組みを踏まえ、睡眠関連製品の簡易効果測定のサービス提供に向けて、サービス仕様等を引き続き検討してまいります。

※1 統計学上の有意性を示すものではなく、検証結果の傾向把握を目的として実施されるものです。

1.本取り組みの背景と目的

日本人の睡眠時間は、2021年のOECD調査によると7時間22分で世界ワースト1位の短さであり、睡眠に関する悩みを抱える方が多い一方で、睡眠改善を行っている人の割合が低い状況です。

さらに、寝具や機能性表示食品、改善薬といった、日本における睡眠関連の既存市場は1.2兆円であり、潜在市場としては3〜5兆円と試算されております。睡眠課題の解消と睡眠市場の更なる拡大に向けては、既存サービス提供事業者にとどまらない、異業種異分野事業者の睡眠市場参入によるサービス多様化が重要視されております。

このような背景を踏まえ、睡眠市場への新規製品は増加傾向にあります。しかし、製品効果を測定するためには、脳波やアクチグラフ※2等の計測デバイスを使用し、被験者を募った測定が必要となりますが、測定コストや被験者募集のハードルが高いという課題も存在します。また、製品を開発した会社内で被験者を募る場合は、測定コストや被験者募集ハードルは下がりますが、効果検証の信頼性の面で課題が生じます。

このような課題に対して、NTT東日本グループでは、被験者としての自社社員および測定/分析システムを活かした、新たな睡眠事業や製品の開発の促進を目的とした簡易的な測定サービスの提供を検討しております。

この度、簡易測定サービス提供に向け、テンシャルと共同で、NTT東日本グループ社員30名を対象とし、睡眠偏差値 for Biz※3およびBrain Sleep Coin※4を利活用した簡易測定を実施いたしました。

※2 アクチグラフとは、センサーを用いて、活動量を連続して測定する方式のこと。簡易的に睡眠ステージやリズムを調べることができる。

※3 株式会社ブレインスリープの登録商標または商標です。

https://brain-sleep.com/service/sleepdeviationvalue/

※4 株式会社ブレインスリープの登録商標または商標です。

https://www.zzz-land.com/shop/g/gBS501A1/　　　

2.簡易測定検証概要

検証目的：リカバリーウェアと入浴剤のセット利用が、睡眠課題に与える影響の測定

使用製品：BAKUNE Dry（リカバリーウェア）、BAKUNE BATH (入浴剤）

測定方法：被験者は対象期間、テンシャル製品を利用し就寝

問診型Webサービス(睡眠偏差値 for Biz )と睡眠計測デバイス（ブレインスリープコイン）により取得したデータを、テンシャル製品利用前後で比較（7日単位、合計14日間）

検証人数：NTT東日本グループの社員30名

対象期間：2023年8月に実施

3.簡易測定検証結果

■問診型Webサービス(睡眠偏差値 for Biz )による検証対象者の主観的評価

検証の結果、テンシャル製品の使用により、「睡眠スコア」「睡眠偏差値」がそれぞれ＋6.8 pts、+6.0 pts 改善し、全国平均を上回る結果となりました。また、「睡眠の質」「日中の眠気」「日中生産性」「ストレス・モチベーション」の項目においても、テンシャル製品使用によりスコアが向上しました。睡眠偏差値をより詳細に分析すると、テンシャル製品の使用により、睡眠偏差値35~45と45~50の従業員の人数が大幅に減少し、睡眠偏差値の全国平均である50を上回る偏差値55～65の従業員の数が増加していることが明らかとなりました。睡眠スコアおよび睡眠偏差値の大幅な改善は、睡眠時間の改善（テンシャル製品の使用により+30分増加）の寄与がある一方、睡眠の質が変化したことも要因として考えられます。

また、本検証により取得した睡眠偏差値および睡眠時間に基づき、テンシャル製品を１年間使用すると仮定した場合の経済損失額の変化を算出しました。※5経済損失額は、経済産業省が発表している企業の「健康経営」ガイドブック※6を参考とし睡眠課題による労働生産性の低下に全国の平均賃金を掛け算することにより算出しています。テンシャル製品未使用時と比較した従業員１名あたりの睡眠課題による経済損失は22.6万円/年の改善、30名の検証対象者全体では678万円/年の改善を実現する想定となります。

■睡眠計測デバイス（ブレインスリープコイン）による客観的評価