楽天証券、信託報酬無料「楽天・ゼロ」シリーズ4本を「こどもNISA」に採用!

- 「楽天・プラス・オールカントリー」の信託報酬もあわせて業界最低水準に引下げ -

楽天証券

楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)は、2026年12月4日(金)に、全世界株式に投資するインデックスファンドなど合計4本を、「楽天・ゼロ」シリーズとして、2027年1月から開始する「こどもNISA」専用の商品として採用することをお知らせします。また、「こどもNISA」に限らず、成年NISAや課税口座でも投資できる「楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド」の運営管理費用(信託報酬)も、あわせて業界最低水準(※)に引き下げることを、お知らせします。

楽天証券は、2027年1月から開始する「こどもNISA」(0~17歳を対象としたNISAつみたて投資枠)専用商品として、楽天投信投資顧問株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:東 眞之、以下「楽天投信投資顧問」)があらたに設定する4本の信託報酬ゼロ(無料)の投資信託を「楽天・ゼロ」シリーズとして採用します。対象商品は、成年NISAで人気の高い「楽天・プラス」シリーズのNISAつみたて投資枠対象の商品と同様の投資先に投資できる以下4本です。

「楽天・ゼロ・オールカントリー株式インデックス・ファンド」

「楽天・ゼロ・S&P500インデックス・ファンド」

「楽天・ゼロ・日経225インデックス・ファンド」

「楽天・ゼロ・先進国株式(除く日本)インデックス・ファンド」

「楽天・ゼロ」シリーズの詳細は、楽天証券ウェブサイトをご覧ください。https://r10.to/hPUyrA

「こどもNISA」は、年間60万円まで、かつ、非課税保有限度額600万円まで、つみたて投資枠対象の投資信託を、非課税で積立運用ができるあたらしい制度です。長期・安定的な投資を通じて、大学進学などの教育資金をはじめとするお子様の将来のために必要資金を備えたいというニーズに活用可能です。このたび、信託報酬ゼロ(無料)の投資信託を採用することで、より長期での運用を目的とする「こどもNISA」を低コストで効率よく活用できる環境が整います。なお、楽天証券は、2027年1月から開始する「こどもNISA」の積立予約設定を事前に受け付ける予定で、当該4商品も事前に予約いただくことが可能です。

また、2026年12月23日(水)より、楽天投信投資顧問が運用する「楽天・プラス」シリーズとしてすでに提供している「楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド」の運用管理費用(信託報酬)を、現在の年率0.0561%(税込)から年率0.055%(税込)と、業界最低水準(※)に引き下げます。「楽天・プラス」シリーズは、運用管理費用(信託報酬)を機動的に引き下げ、常に業界最低水準(※)を目指しています。今回の引下げにより、当該商品の運用管理費用(信託報酬)は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスに連動する公募投資信託のなかで業界最低水準(※)となります。詳細は、楽天証券ウェブサイトをご覧ください。https://r10.to/hPvRzj


楽天証券は、「こどもNISA」対象のお子様だけでなく、18歳以上のお客様にも低コストで運用できる商品を多数提供することで、あらゆる層のお客様が、長期で資産づくりをおこなっていただける環境を提供していきます。

楽天証券は、お客様が資産づくりを“はじめる”だけでなく、長期にわたって“つづける”ことができる環境づくりを最優先としており、ご家族全体での資産づくりを身近に感じていただけるよう、利便性の高いサービスや商品を豊富に取り揃えています。0歳から運用を開始できる「こどもNISA」においては、より、長期間での継続できる環境が必要不可欠です。

楽天証券は、ご家族の資産づくりのパートナーとして、お客様のFinancial Well-beingを最大化するため、今回の信託報酬ゼロ(無料)の専用商品を取りそろえるだけでなく、さまざまな商品・サービスの拡充をおこない、これまで以上に多くのお客様とそのお子様をはじめとするご家族が将来のお金の不安がない未来を築けるよう、全力でサポートしてまいります。

※:公募追加型株式投資信託(ETF、DC専用、投資一任向けを除く)における類似商品を比較(2026年11月17日、楽天証券調べ デスクリサーチおよびWeb調査)

以 上

【手数料等およびリスクの説明について】

楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等:楽天証券株式会社

金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者

貸金業登録番号:東京都知事(1)32007号

加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会

     一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人資産運用業協会

     日本貸金業協会会員 第006365号

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


ビジネスカテゴリ
証券・FX・投資信託
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

楽天証券株式会社

143フォロワー

RSS
URL
http://www.rakuten-sec.co.jp/
業種
金融・保険業
本社所在地
東京都港区青山2-6-21 楽天クリムゾンハウス青山
電話番号
-
代表者名
楠 雄治
上場
未上場
資本金
194億9500万円
設立
1999年03月