改正労働基準法への対応をサポートするIT活用法をご紹介！

「SKYSEA Client View」 2月開催ハンズオンセミナー（東京・名古屋・大阪）

Ｓｋｙ株式会社では情報システム管理者様向けに、お1人様1台の実機をご用意し、クライアント運用管理ソフトウェア「SKYSEA Client View」の操作を実際に体感いただけるハンズオンセミナーを開催いたします。

2月開催のセミナーでは、時間外労働の上限規制を定めた改正労働基準法への対応に向けて、「SKYSEA Client View」のPCログ管理でご支援できるポイントなど、さまざまな内容をお届けします。受講費は無料です。ぜひご参加ください。

詳細・お申し込み

■セミナー概要

情報システム部門のご担当者様向け
SKYSEA Client View“体験”セミナー
IT資産管理や情報漏洩対策などの基本機能とオプション機能のご紹介
https://www.skyseaclientview.net/event/security_option/

標的型攻撃やランサムウェアなどのサイバー攻撃、PCの誤操作やデバイスの紛失といった人為的ミスなど、組織は情報漏洩リスクと常に隣り合わせです。本セミナーでは、組織の重要なデータを守るための対策として、IT資産管理やログ管理、デバイス管理など「SKYSEA Client View」の代表的な機能について、実機操作を交えてご紹介します。
また、ご要望に合わせて追加いただけるオプション機能の中から、ご好評いただいているものをピックアップしてご紹介します。

○開催日程
・2月15日（木）：東京・大阪

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情報システム部門のご担当者様向け
SKYSEA Client View“体験”セミナー
建設業・運送業・医師も改正労働基準法の対象に！
PCログを活用した長時間労働対策と働き方改革

https://www.skyseaclientview.net/event/workstyle_reform/

働き方改革を目的として2019年から施行された改正労働基準法。5年間の猶予期間が与えられていた建設業・運送業・医師に対しても、2024年4月から時間外労働の上限規制が適用され、組織として従業員の労働時間を正確に把握することが急務となっています。
本セミナーでは、PCのログを活用した業務時間の見える化や長時間労働対策など、「SKYSEA Client View」でご支援できることを、実機体験を交えてご紹介します。

○開催日程
・2月27日（火）：東京

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情報システム部門のご担当者様向け
SKYSEA Client View“体験”セミナー

Windows 11やMicrosoft 365のアップデート運用管理のご紹介

https://www.skyseaclientview.net/event/update_management/

Windows 11の発売以降、機能更新プログラムは年1回の提供となりましたが、サポート期限は変わらず設けられているため、継続したアップデート管理が必要です。また、増加するサイバー攻撃においては、ソフトウェアの脆弱性を悪用するものが多く、OSだけでなくソフトウェアも常に最新の状態を保つことが対策として求められます。WindowsやMicrosoft 365などOSやソフトウェアのアップデート管理について、「SKYSEA Client View」で支援できることを、実機体験を交えてご紹介します。

○開催日程
・2月27日（火）：大阪

■詳細・お申し込み

SKYSEA Client View ハンズオンセミナー 詳細・お申し込みページ
https://www.skyseaclientview.net/event/#handson

■「SKYSEA Client View」の概要

「使いやすさ」をコンセプトに、ログ管理・セキュリティ管理・デバイス管理といった「情報漏洩対策」や「IT運用管理」を支援する機能を搭載したソフトウェアです。

激化するサイバー攻撃に対するエンドポイントセキュリティや、リモートワークなどの多様化する働き方を支援する機能も搭載するほか、各メーカー様の製品と連携することで各種対策をさらに強化いただける連携ソリューションも提供しています。

管理するPCの台数やセキュリティポリシー、ワークスタイルなど、お客様ごとの利用環境やニーズに応じて、オンプレミスとクラウドから選べるサービスをご用意しています。

• SKYSEA および SKYSEA Client View は、Ｓｋｙ株式会社の登録商標です。

• Windows、Microsoft および Microsoft 365 は、Microsoft Corporationの登録商標または商標です。

• その他記載されている会社名、商品名は、各社の登録商標または商標です。

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