団塊ジュニアが高齢期を迎える2040年をどう乗り越えるのか？『図解でスッと頭に入る2040年問題』7／24発売

～インフラ老朽化や物流停止の危機から、AI・自動運転による希望の未来像までを一望できる～

株式会社昭文社ホールディングス

2026年7月2日 11時00分

◆平均年齢55歳、3戸に1戸が空き家。止まる物流…2040年のリアルがここに！

　株式会社昭文社ホールディングス（本社：千代田区麹町、代表取締役社長黒田茂夫、東証コード：9475）とその子会社である株式会社昭文社（本社：同上、代表取締役社長川村哲也、以下昭文社）は、累計発行部数100万部超の大人気シリーズ「スッと頭に入る」の最新刊、『図解でスッと頭に入る2040年問題』を、2026年7月24日より発売することをお知らせいたします。

)) ＜今＞の「高齢化」はまだ序の口！超高齢化の現実 ((

　「2040年問題」という言葉は、すでによく聞くようになっていますが、私たちは本当にその近未来を肌で感じているでしょうか。リアルな2040年は、日本人全体の平均年齢が55歳に達する、未だ人類が経験したことのない超・成熟社会です。本書はこの前例のない事態を可視化し、道路橋の75%が耐用年数を超えるインフラ崩壊や、宅配ドライバー不足による物流停止、さらには地方自治体の消滅危機まで、複雑に絡み合う「2040年のリアル」として、豊富な図解とともにスッと頭に入る形に仕上げました。

　「救急車の有料化検討」「鉄道・バスの廃線」「空き家の増加」といった身近なファクトから、「コンパクトでスマートな社会への転換」「AI・ロボット産業による救済シナリオ」「自動運転・ドローン技術」といったマクロな処方箋まで、地続きで理解できるのが本書の最大の特長です。

　B5変判の広めの誌面をフルに活かした視覚的な構成で、活字が苦手な方でもストレスなく直感的に内容をつかむことが可能。未来を悲観することなく、日々のニュースの裏側を深掘りし、一人ひとりが考え、備えるための「近未来の羅針盤」です。

)) 誌面構成 ((

|| 巻頭特集 数字で見る2040年問題

◆34.8%：高齢者(65歳以上)の人口割合　◆744自治体：消滅する可能性のある自治体の数　◆57万人：介護職の不足人数　◆75%：耐用年数を超える道路橋の割合　◆1400万人：現役世代の減少人数

◆40%：50年前と比較した2040年の出生数の減少率　◆約20兆円：医療費の予想増加量

|| 第1章 2040年問題とは？

◆超高齢社会の到来 2040年代をどう乗り越えるか　◆団塊ジュニアが高齢者になる2040年前後

◆人口ピラミッドの崩壊が招く＜個人高負担社会＞ ◆晩婚化・未婚率の増加ほか

|| 第2章医療と介護

◆救急車も有料に？高齢者医療費の急増　◆医師不足の地域格差 ◆要入院の定義が変わる？ ◆約57万人が不足する介護人材 ◆「共倒れ」のリスクを抱える老老介護 ◆自宅での孤独死問題 ◆終末期医療が招く負担ほか

|| 第3章交通と物流

◆免許返納後の高齢者の移動手段 ◆鉄道・バスの廃線と地方インフラの逆風 ◆交通空白地域の拡大と地方都市の「限界化」 ◆高齢運転手が支える交通 ◆道路・トンネル・交通インフラの老朽化 ◆深刻化する宅配ドライバー不足 ◆輸入に頼る石油価格の上昇ほか

|| 第4章産業と働き方

◆直面する「70歳現役社会」 ◆過疎・高齢化が進む地方産業の困難 ◆労働力不足が招く生産力低下

◆AI時代の社会変化（消える職業と育つ職業） ◆中小企業や伝統工芸の後継者不足 ◆優秀な人材の海外流出 ◆GDPランキング6位への低下予測 ◆食料自給率の危機と世界的物価上昇ほか

|| 第5章育児と社会保障

◆晩婚化で加速する「ダブルケア」　◆共働き家庭が生み出すヤングケアラー　◆学校の老朽化・統廃合と大学の定員割れ　◆消滅可能性自治体の増加　◆管理されていない空き家の犯罪・倒壊リスク　◆社会保障費の増大と年金システムの見直しほか

|| 第6章 2040年をどう乗り越えるか

◆世界に先行して高齢化する日本　◆目指すのは「コンパクト」で「スマート」な社会　◆世界トップクラスの健康大国での生き方　◆ライドシェア・フィジカルネットワークが鍵に　◆急成長するAI・ロボット産業　◆自宅で診察を受けられる遠隔診療　◆自動運転・ドローン技術が拓く物流　◆テレワークによる地方創生　◆少子化対策・子育て支援ほか