4社に1社が、新卒採用に「ジョブ型」を導入。導入企業の半数以上が「適性のある人材の母集団形成」に手ごたえをつかむ/採用担当者アンケート

「ジョブ型採用」をテーマにアンケートを実施しました。

株式会社学情（本社：東京都千代田区）は、企業の採用担当者を対象に、採用活動に関するインターネットアンケートを実施。今回は、「新卒採用におけるジョブ型採用」をテーマに調査しました。「ジョブ型採用」の導入について、「2023年卒採用より前から導入している」と回答した企業が24.1％に上りました。「2023年卒採用から導入、導入予定」2.5％を合わせると、4社に1社が「ジョブ型採用」を導入してることが分かります。「ジョブ型採用」のメリットは、「募集職種の適性に合う母集団が集まりやすく、採用活動がしやすくなった」52.9％が最多。「ジョブ型採用」を導入する企業の半数以上が、「適性のある人材の母集団形成」で手ごたえを感じていることが分かります。

【TOPICS】
（1） 4社に1社が「ジョブ型採用」を導入
（2） 半数超が、ジョブ型採用導入で「適性に合う母集団が集まりやすくなった」と回答。
　　　「離職率が下がった」も3割超

【調査の背景】
テレワークの普及・定着で「担当領域の明確化」が求められることも後押しし、入社後の配属先を明確にした採用や、能力に応じて年収アップや昇進が可能な人事制度が拡大している傾向です。経団連も、2022年春季交渉方針おいて、ジョブ型雇用は主体的なキャリア形成を望む働き手にとって「魅力的な制度になり得る」と評価し、「導入・活用の検討が必要」と明記しています。実際にどのくらいの企業が、新卒採用において「ジョブ型」を導入しているか調査しました。

（１） 4社に1社が「ジョブ型採用」を導入

「ジョブ型採用」の導入について、「2023年卒採用より前から導入している」と回答した企業が24.1％に上りました。「2023年卒採用から導入、導入予定」2.5％を合わせると、4社に1社が「ジョブ型採用」を導入してることが分かります。

（２） 半数超が、ジョブ型採用導入で「適性に合う母集団が集まりやすくなった」と回答。
　　　「離職率が下がった」も3割超

「ジョブ型採用」のメリットについて、「募集職種の適性に合う母集団が集まりやすく、採用活動がしやすくなった」と回答した企業が52.9％に上りました。「ジョブ型採用」を導入する企業の半数以上が、「適性のある人材の母集団形成」で手ごたえを感じていることが分かります。「（入社前後でのギャップが縮小したことなどにより）離職率が下がった」「入社後すぐに活躍できる人材の採用に繋がった」も3割超の回答を集めました。

■調査概要
・調査対象：全国の企業採用担当者
・調査方法：Web上でのアンケート
・調査期間：2022年1月5日～2022年1月31日
・有効回答数：1,949社
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、
　択一式回答の合計が100.0％にならない場合あります。

■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。18年前から「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の「ダイレクトリクルーティングサイト会員数2年連続No.1・就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数180万名の「20代が選ぶ、20代向け転職サイト3年連続No.1・20代専門転職サイト〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。2021年11月に創業45周年を迎えました。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会／日本就職情報出版懇話会　代表幹事会社］
https://company.gakujo.ne.jp