【東京通信大学】2027年4月に新学部「国際東京学部」を新設(設置認可申請中)

“東京”の都市・文化・メディア・歴史を多角的に学び、現代社会の課題解決に向けて主体的に貢献できる視野と教養、実践力を養う

学校法人 日本教育財団

時間や場所を問わずスマホで学べる東京通信大学では、2027年4月に新学部「国際東京学部」を新設します。

※設置認可申請中のため掲載内容は予定であり、変更になる場合があります。

世界が注目する“東京”の都市・文化・メディア・歴史を、最新テクノロジーを駆使して多角的に学び、現代社会の複雑な課題解決に向けて主体的に貢献できる視野と教養、実践力を養います。

都市の未来を構想できる創造力と課題解決力を身につけることで、日本での就職はもちろん、海外の日本企業などグローバルに活躍できる人材を育成します。

▼「国際東京学部」の詳細はこちら

https://www.internet.ac.jp/faculty/global-tokyo-studies/

▼資料請求・パンフレットはこちら

https://www.internet.ac.jp/request/

国際東京学部 概要

学部学科名称:国際東京学部 国際東京学科

収容定員:2,000名(予定)/1年次入学定員 400名(予定)

2026年夏以降募集開始予定

▼入試情報は決まり次第東京通信大学公式WEBサイトにてお知らせします。

https://www.internet.ac.jp/

特色のある学び。3つのコース

TOKYOカルチャーコース

世界を魅了する東京と江戸のポップカルチャー、サブカルチャー、芸術、食、ナイトライフまでを学び、魅力を発信できる力を養う。

<特長的な科目>

江戸スタディーズ入門、国際社会のなかの江戸・東京、歴史社会学、文化社会学、メディアの歴史、デジタル・ヒューマニティーズの方法

<卒業後の進路>

観光企画・ガイド、文化財保護・地域振興、歴史教育・出版、多文化共生推進・国際交流 など

未来都市創造コース

AIなどのデジタルの力で、人工集中・減少、少子高齢化、自然災害、インフラなど都市の様々な課題を解決する力を養う。

<特長的な科目>

スマートシティ論、サステナブルシティ論、インフラ論、都市政策論、社会空間構造研究、人工知能概論、データサイエンス概論、オープンデータ基礎論、社会情報処理、ネットリテラシー、情報倫理、デジタル・ヒューマニティーズの研究動向と東京

<卒業後の進路>

都市開発・不動産、ITコンサルタント、メディア・情報発信(記者、編集、Webコンテンツ制作)、公共政策・行政、起業家 など

日本就職キャリアコース

将来は日本や海外日本企業での就職を目指し、グローバルな視点で“おもてなし”を実践できる力を養う。

<特長的な科目>

異文化コミュニケーション、日本語、英語、実践英語、日本文化論、文化人類学、グローバリゼーション、国際社会のなかの江戸・東京、観光資源論、VR/AR活用科目、デジタル・ヒューマニティーズ入門、文芸翻訳入門

<卒業後の進路>

日本企業のオフィススタッフ、国際交流団体、観光PR・インバウンド、日本語教育機関、在留資格(技術・人文知識・国際業務、特定技能)など


■大学説明会はオンラインで開催中!

学部説明会をはじめ、編入学に特化した説明会や、社会人向けの説明会、高校生のための説明会など、各種説明会を定期的に開催中です。

あなたの目的や予定に合せて、スマホ・PC・タブレットで気軽に参加ください。保護者の方の参加も可能。

Zoomを利用した大学説明会で、ひとり1人の疑問・質問に合せたアドバイスも行います。

▼詳細・申込みはこちら

https://www.internet.ac.jp/event/

■東京通信大学について

通学不要で大学卒業資格を取得できるオンライン大学。「IT・ビジネス」「福祉」の2分野を学ぶことができ、1回約15分の講義動画はスマホやPCで、24時間いつでもどこでも受講可能です。充実した学びのサポートで、ストレート卒業率は80.1%と通信制大学でトップクラス。学びやすい学費設定で、初年度学費は約29万円から(入学金込み)。国内外の10代から80代まで、幅広い年代を含む6,072名(※1)が学んでいます。自分のペースで学べるから、学生満足度は96.2%を記録(※2)。福祉に関する国家資格(社会福祉士・精神保健福祉士)の合格率は、通信制大学で全国No.1の実績を誇ります(※3)。

※1:2026年4月1日時点・正科生の数

※2:2025年度学生調査より

※3:2023年~2026年厚生労働省発表資料より

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学校法人 日本教育財団

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業種
教育・学習支援業
本社所在地
大阪府大阪市北区梅田3-3-1
電話番号
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代表者名
粕谷俊彦
上場
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資本金
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設立
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