世界初、空孔コア光ファイバーで広帯域・1芯双方向伝送の実証に成功

100G-PONやIOWN®を見据えた低遅延・省電力な光通信基盤の実現へ前進

OKI

2026年5月26日 12時00分

沖電気工業株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：森孝廣　以下、OKI）、ライテラジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小野原通之　以下、ライテラ）、学校法人慶應義塾（所在地：東京都港区、塾長：伊藤公平　以下、慶應義塾）は、慶應義塾が設立した「未来光ネットワークオープン研究センター」(注1)を活用し、総務省の研究開発プロジェクト「グリーン社会に資する先端光伝送技術の研究開発：JPMI00316」の一環として、空孔コア光ファイバーを用いた次世代光回線の実証結果を発表しました。OKIが中心的に開発した次世代光回線システムのプロトタイプとLightera(注2)が開発した空孔コア光ファイバー(注3)を組み合わせ、1.26μm～1.58μmの広帯域波長多重信号の1芯双方向伝送に世界で初めて成功し、最適な収容切替による消費電力の最小化を確認しました。実用化された場合、通信トラヒックの増大に対応しながら、電力を1／10まで低減することが見込まれています。3者は今後さらなる研究開発を進め、2050年カーボンニュートラルの実現や、光伝送の低遅延性を活かした新たなサービス創出を目指します。

テレワークなどの新たな生活様式の定着、超高精細映像の流通、生成AIを含む先端技術を活用したデジタルツイン社会の進展により、通信トラヒックは急速に増大しています。これに伴い、通信インフラの消費電力も増加しており、社会インフラとして大容量と低消費電力を両立する光通信網の実現が求められています。こうした課題に対し、3者は「グリーン社会に資する先端光伝送技術の研究開発」に取り組み、大容量光伝送技術と効率的な光アクセスの収容技術の開発を進めてきました。この開発により、通信事業者は利用者の通信需要の増加に対応しつつ、設備運用時の電力コストの抑制や、低遅延・大容量が求められる将来の高品質なサービス基盤の整備に役立てることができます。

今後、OKIは次世代PONシステム(注4)に加え、空孔コア光ファイバーの特長を活かしたユースケース研究を推進し、100G-PON(注5)の実用化およびIOWN®(注6)に必要となるアクセスシステムの実用化を目指して、さらなる研究開発と商品開発に取り組む予定です。ライテラは、空孔コア光ファイバーの早期実用化に向けて周辺技術も含めた特性改善と量産化を進めるとともに、慶應義塾の「未来光ネットワークオープン研究センター」などを活用し、さまざまなユーザーとの実証を進める予定です。