思春期の孤独感が世界的に増加、特に高所得国の女子で顕著

世界87か国・215万人のデータ分析による過去20年間の思春期世代の孤独感の推移研究

【発表（または研究成果）のポイント】

• 経済協力開発機構(OECD)の公開データ（87か国、約215万人）を分析した結果、2000年から2022年にかけて15歳児の学校における孤独感が増加傾向にあることが判明しました。

• 特に女子の上昇が顕著であり、高所得国では2012年頃、上位中所得国では2018年頃に女子の孤独感が男子の孤独感を上回り、性差の拡大が明らかになりました。

• 国の経済水準に関わらず、家庭の社会経済状況が低い生徒ほど、一貫して孤独感が高いことが示されました。

【概要】

国立健康危機管理研究機構国際医療協力局グローバルヘルス政策研究センター細澤麻里子研究科長、順天堂大学大学院医学研究科小児思春期発達・病態学清水俊明教授（現在：名誉教授/客員教授）、同 国際教養学部野田愛教授、東京都医学総合研究所社会健康医学研究センター西田淳志センター長、および、英国キングス・カレッジ・ロンドンの国際共同研究グループは、経済協力開発機構(OECD)の公開データ（15歳、87か国、約215万人）を活用し、2000年から2022年にかけての思春期世代における孤独感の推移と、性差や社会経済的背景との関連を検討しました。

その結果、思春期世代の孤独感は世界的に増加しており、特に高所得国や上位中所得国では女子の孤独感が急増して男子を逆転していること、また家庭の社会経済状況が低い生徒は一貫して孤独感が高いことが明らかになりました。本成果は、各国における思春期世代の孤独感対策を推進するうえで重要な知見です。

本研究はPsychological Medicine誌のオンライン版に掲載されました。(2026年10月16日付で公開)

【発表内容（または研究の背景）】

(研究背景)

思春期はライフコースの中でも孤独感を感じやすい時期であり、近年、その孤独感がメンタルヘルスや身体的健康、成人期以降の生活に及ぼす悪影響が懸念されています。スマートフォンやSNSなどデジタル技術の普及を始めとする社会的変化が、対人コミュニケーションや孤独感に変化をもたらしている可能性が指摘されてきました。しかし、世界規模での長期的なトレンドや、性別・経済的格差の実態については十分に解明されていませんでした。

(研究内容)

本研究グループは、OECDが実施する生徒の学習到達度調査(PISA)のデータ（87か国、215万5046人)を使用し、生徒の自己申告に基づき孤独感スコアを算出してマルチレベルメタ解析を実施しました。また、世界銀行の分類に基づき、対象国を「低・下位中所得国」「上位中所得国」「高所得国」の3群に分けて比較検討しました。

• 思春期の孤独感は2000年から2022年にかけて世界的に増加し、特に2012年以降顕著な上昇が確認されました。

• 2000年時点では男子の方が孤独感が高い傾向にありましたが、高所得国では2012年頃、上位中所得国では2018年頃に女子の孤独感が男子を逆転し、性別による格差が拡大しました。

• 国の経済水準に関わらず、家庭の社会経済状況が低い生徒ほど、学校での孤独感が一貫して高いことが示されました。この結果、高所得国や上位中所得国において「経済的に不利な環境にある女子」が最も高い孤独感を抱えているという実態が浮き彫りになりました。

(今後の展開)

本研究により、思春期の孤独感が個人の問題にとどまらず、世界的に重要な公衆衛生課題であることが明らかになりました。高所得国における女子の孤独感の急増や、経済的困難を抱える生徒における一貫して高い孤独感の背景には、デジタル環境の急速な普及や構造的な社会格差など、複合的な要因が関与している可能性も考えられます。今後の孤独感対策では、個人のケアにとどまらず、学校環境の整備や社会経済的に不利な生徒への支援など、包括的な公衆衛生・教育政策を推進していく必要があります。                   

図１　世界87か国における過去20年間の思春期世代の孤独感の推移
思春期世代の孤独感は経年的に増加し、高所得国では2012年に、上位中所得国では2018年に女子の孤独感が男子を追い越した。

 

【論文情報】

雑誌名：Psychological Medicine

題　名： Global Trends in Adolescent School Loneliness from 2000 to 2022: An Analysis of Gender and Socioeconomic Inequalities Across 87 Countries

著者名： Mariko Hosozawa¶, Kenta Igami, Daniel Stanyon, Hadrien Charvat, Gemma Knowles, Atsushi Nishida, Toshiaki Shimizu, Ai Ikeda, Hiroyasu Iso

¶:責任著者

〈DOI〉 https://doi.org/10.1017/S0033291726105510

 

【研究助成】

本研究は日本学術振興会科学研究助成金事業（21K10487）、科学技術振興機構RISTEX社会技術研究開発センター（JPMJRS24K1）の支援を受けて実施されました。

 

【用語解説】

注1 Programme for International Student Assessment (PISA)：

経済協力開発機構(OECD)世界の国や地域における15歳の学生に実施する国際的な学力・生活状況調査。本研究では同調査の2000年/2003年/2006年/2015年/2018年/2022年のデータを使用した。