ワコールとアイリスオーヤマが初のコラボレーション　「3日間分の女性向け防災セット　1人用」新発売

使いきり下着の快適性を向上、衛生用品を強化

アイリスオーヤマ株式会社

2026年8月4日 11時04分

　アイリスオーヤマ株式会社（本社：宮城県仙台市、代表取締役社長：大山晃弘）は、9月１日「防災の日」に合わせて、株式会社ワコール（本社：京都府京都市、代表取締役社長執行役員：川西啓介）と初めてコラボレーションした「3日間分の女性向け防災セット　1人用」を2026年8月28日よりインターネットサイトを中心に全国のホームセンターなどで順次発売(※1)します。

　東日本大震災の発生から15年の節目の年を契機に、当社は被災地に残存する地域課題の解決と経済の活性化を目的として2022年に発足した「3.11プロジェクト」を見直し、被災した企業の経験を踏まえて、全国各地における防災・減災の啓発と地域支援活動を行っています。

　内閣府の男女共同参画白書(※2)によると、災害直後から避難所生活で困っていることとして、約４割の女性が「シャワーや入浴ができないこと」「着替えが少ないこと」と回答しており、避難時の衛生面での不快感や不便が課題となっています。また一般的な防災セットでは、下着のつけごこちや衛生用品への配慮に懸念があるという声が寄せられています。

　今回発売する「3日間分の女性向け防災セット　1人用」は、避難時の女性のニーズや不満に応えて開発しました。同梱している使いきり下着は、ワコールが展開するインナーウェアブランド「Wing（ウイング）」から誕生した「AnyAnyインナー」を採用しています。このインナーは紙素材と不織布を使用した伸びのよい生地のため圧迫感を軽減し、快適なつけごこちを追求しています。また、当社の女性防災士と災害備蓄管理士の監修のもと、避難所での3日間の生活を支えるアイテムを揃えています。さらに、社内アンケートの結果(※3)をもとに、災害時の女性にとって必要かつストレスを軽減するアイテムを厳選し、長期保存からだふきや長期保存ウェットティッシュなど、衛生用品の品揃えも強化しています。

【株式会社ワコールより】

ワコールは、一人ひとりの自分らしさに寄り添い続け、商品やサービスを提供しています。災害時には、食料や飲料水の備えに加え、下着や衛生用品など、からだに直接ふれるアイテムの備えも、安心して過ごすために欠かせないものだと考えています。このたび、女性の避難生活における課題解決に取り組むアイリスオーヤマ様とともに、「AnyAnyインナー」を防災セットとしてお届けできることを大変意義深く感じています。

　当社は今後も生活者の暮らしに密着した商品開発を行い、快適な生活の実現に貢献していきます。

■商品特長

1. ワコールの使いきり下着で快適性を追求

　当社従来の女性向け防災セットが抱える、使いきり下着の「フィット感が弱い」、「キツイ」など装着感に対する不満の声を解消するため、「Wing」ブランドの「AnyAnyインナー」を採用しました。

「AnyAnyインナー」は、紙素材（パルプ40％）と不織布を使用した使いきりタイプです。M-LLのワンサイズで幅広い体型に対応できる着用感が特長です。裾部は縫い目がなくひびきにくいデザインで、テープ類を使用していないため圧迫感を軽減したラクな着用感です。コンパクトに収納でき、リュック内にスペースを確保できます。

　災害時は洗濯や入浴ができない状況が続く可能性も高く、「地肌に直接ふれる下着は清潔に保ちたい」というニーズに応えます。

２. 女性の声をもとに、災害時に必要でストレスを軽減するアイテムを厳選

　当社の女性防災士と災害備蓄管理士の監修に加え、女性社員へのアンケート結果(※3)をもとに、災害時に必要でストレスを軽減するアイテムを備えています。特に、長期保存からだふき、長期保存ウェットティッシュ、クレンジングタオル、マウスウォッシュ、ドライシャンプーなどの衛生用品を強化しています。

　また、災害時に少しでも不安を軽減できるよう、使い慣れた生理用品を入れるポーチと、スキンケア用品を詰め替える空ボトルを付属しています。必要なものを自分仕様にカスタマイズして準備できます。

■ブランドサイト

＜アイリスオーヤマ防災特集ページ＞

https://www.irisohyama.co.jp/emergency-supplies/

＜株式会社ワコールホームページ＞

https://www.wacoal.jp/

■商品仕様(※4)

【セット内容】女性防災士、災害備蓄管理士監修（全34点）

■「3.11プロジェクト」について

「震災の記憶を風化させない 20年目へのスタート」をコンセプトに、東日本大震災の被災地に残る地域課題の解決と東北経済の活性化を目的として2022年に発足した啓発プロジェクトです。震災から15年の節目に、「風化させない」「考え続ける」「未来へつなぐ」の3つの柱を新たに掲げ、震災の教訓を伝える情報発信の強化や防災・減災の啓発、地域と連携した復興・防災モデルの発信を、東北から全国へ広げて実施します。