仕事で「生産性が低い」と感じた経験がある20代が9割に迫る。「デジタル化できることを、書面で対応している」「ハンコを押す角度など、本質的でない慣例が多くある」の声/20代対象アンケート
[20代専門]転職サイト「Re就活」で「仕事の生産性」をテーマにアンケートを実施しました。
【TOPICS】
(1)仕事において、タイムパフォーマンスが悪い、生産性が低いと感じたことがある20代が9割に迫る
(2)生産性向上のために意識していることがあると回答した20代が7割に上る
【調査の背景】
令和の新語として注目される「タイムパフォーマンス(タイパ)」。かけた時間に対する満足度を表す言葉です。特にZ世代やミレニアル世代は、SNSや動画配信サイトで大量の情報に触れ、「最小の労力で最大の成果を得る」ことを重視すると言われています。一方、社会的には競争力強化や労働力コストの上昇により「生産性の向上」が急務となっています。20代のビジネスパーソンは仕事の「生産性」をどのように捉えているのかアンケート調査を実施しました。
(1)仕事において、タイムパフォーマンスが悪い、生産性が低いと感じたことがある20代が9割に迫る
仕事において、タイムパフォーマンスが悪い、生産性が低いと「感じたことがある」と回答した20代が53.8%に上ります。「どちらかと言えば感じたことがある」34.6%を合わせると、9割に迫る20代が「生産性が低い」と感じた経験があることが分かります。「デジタル化すれば省力化できることを、書面で対応している」「お辞儀をして見える角度でハンコを押すなど、業務の質とは関係のないルールや慣例が多くある」「周囲の人が残っているからという理由で残業をするのは時間の無駄だと思う」といった声が上がりました。
(2)生産性向上のために意識していることがあると回答した20代が7割に上る
生産性向上のために「意識していることがある」と回答した20代が27.2%に上りました。「どちらかと言えば意識していることがある」42.8%を合わせると、7割の20代が生産性向上を意識していることが分かります。「組織全体の生産性を高めるために、自分の業務の前後にある工程を意識して仕事をしている」「既存のやり方が最善かどうかを常に自問自答しながら業務を進めている」「仕事の目的を確認し、目的に応じたアウトプットを意識している」といった声が寄せられました。
■調査概要
・調査期間:2023年1月31日~2023年2月14日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:20代社会人
(20代専門転職サイト「Re就活」/Webメディア「20代の働き方研究所」のサイト来訪者)
・有効回答数:353名
・調査方法:インターネットでのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■「Re就活」とは
会員数200万名、20代向け転職サイト4年連続No.1の[20代専門]転職サイト(2019年~2022年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)。4~7年の社会人経験を積んだヤングキャリア、第二新卒・既卒の転職・就職をサポート。登録会員200万名のうち92.5%が20代。「はじめての転職」にチャレンジする会員が65.0%となっています。20代が求めるOne to Oneコミュニケーションを実現する「スカウトメール」機能や、リアル(企業の雰囲気や社員の声)を知れる充実の「動画コンテンツ」で、活躍の場を求める若手社会人と若手人材を求める企業のマッチングをサポートします。
https://service.gakujo.ne.jp/midcareer/rekatsu
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数200万名の「20代向け転職サイト4年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2022年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万名の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、新卒学生対象・合同企業セミナー来場数No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年 東京商工リサーチ調査 新卒学生対象・合同企業セミナー 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
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