なぜ、まじめに働いているのに仕事が面白くないのか？ 120以上の事業を立ち上げた経営者が明かす、「決める側」に回る働き方。新刊『経営者になれ』本日発売！

あなたの仕事を「作業」で終わらせないための実践書。

クロスメディアグループ株式会社

2026年10月16日 11時20分

ビジネス書や実用書を中心に出版する株式会社クロスメディア・パブリッシング（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：小早川幸一郎）は2026年10月16日に書籍『経営者になれ』を刊行しました。

本書は、起業や出世を目指すための本ではありません。今いる会社、今の仕事の中で「決める側」に近づき、経営者感覚を育てるための実践書です。AIの登場によって「作業ができる人」の価値が急速に下がる昨今、これからの会社員に求められるのは、自分で考え、判断し、責任を引き受ける力です。

著者は、家業の建材商社を継ぎ、累計120以上の事業を立ち上げ、約50事業・年商約300億円・社員約800名の企業グループを率いるヤマチユナイテッドグループ代表の山地章夫氏。「企業は人なり。会社を成長させる最大の力は、経営者感覚を持つ人材の数である」という信念のもと実践してきた人材育成の考え方を、一冊にまとめました。

Amazon　https://www.amazon.co.jp/dp/4295412716/

楽天ブックス　https://books.rakuten.co.jp/rb/18784696/

●AI時代に差がつくのは「作業の速さ」ではなく「決める力」

文章を書く、資料をつくる、情報を調べる、数字を整理する。こうした作業の多くは、AIによって数分でできるようになりました。作業が速くなるということは、作業そのものの価値が相対的に下がるということです。これからの会社員は、「AIに置き換えられる人」「AIを使って作業する人」「AIを使って成果を出す人」「AIを使って経営に参加する人」の4つに分けられます。本書では、優秀な作業者で終わらず「決める側」に回ることの重要性を説きます。何を問いにして、何を判断し、どの選択肢を選ぶのか――その差こそが、これからの時代に重要になるのです。

●「経営者」は社長だけのものではない。決裁権がなくても、「決める側」には回れる

本書に登場する「経営者」という言葉は、社長や創業者だけを指すものではありません。「経営者」を、「会社の重要なことを決めることに参加する人」と定義することで、いち会社員であっても「決める側」に近づけると説きます。さらに、自分の持ち場を経営する「A型」、事業や部門を動かす「B型」、経営全体を動かす「C型」の3段階に経営者を整理。決裁権がなくても、課題を見つけ、判断材料をそろえ、選択肢を提示することが経営参加になることを、具体的な事例を交えて解説します。

●今の仕事の中に、経営者への入口がある。「20の小さな実践」を収録

「会議で意見を言う」「数字を見る」「不満を改善案に変える」「上司に判断材料を持っていく」「小さな責任を引き受ける」――本書には、役職や決裁権に関係なく、今日から始められる「経営者に近づく20の実践」が収録されています。さらに、脱サラ独立、社内出世、スピンアウト、事業承継、M&A承継など、経営者になる「7つの道」を紹介。会社を「最高の経営学校」として捉え、給料をもらいながら経営を学ぶという働き方の視点を提示します。

▼こんな方におすすめ

・今の仕事に物足りなさを感じている若手・中堅ビジネスパーソン

・もっと成長したい人

・もっと任されたい人

・ただ言われた仕事をこなすだけで終わりたくない人

・起業までは考えていないけれど、いつか自分の仕事や人生をもっと自分で動かしたい人

▼本書の構成

はじめに　優秀な作業者で終わるか、決める側に回るか

第1章　なぜ、優秀な人ほど仕事に物足りなさを感じるのか

第2章　決める側と決められる側

第3章　経営者の3つの階段（ABC経営者論）

第4章　経営者に近づく4フェーズ・20の実践

第5章　起業だけではない。経営者への7つの道

第6章　会社は「最高の経営学校」である

おわりに

巻末付録　経営者に近づくための24のキーワード

●著者紹介

山地章夫（やまち・あきお）

ヤマチユナイテッドグループ代表

札幌市生まれ。明治大学経営学部卒業後、大手経営コンサルティング会社を経て、家業の建材商社へ。以来、累計120以上の事業を立ち上げ、住宅、不動産、インテリア、リノベーション、デイサービス、フィットネス、飲食、イベント、FMラジオなどへ事業領域を拡大。現在は約50事業、年商約300億円、社員約800名の企業グループを率いる。グループのPurposeは「北海道からいろんな世界を変えていく」。多角化経営の実践を通じて、「企業は人なり。会社を成長させる最大の力は、経営者感覚を持つ人材の数である」を信念とし、人材育成を経営の最重要テーマとしてきた。社長がすべてを決めるのではなく、社員一人ひとりが経営に参加する「全員参加型経営」と、中央集権・自律分散を組み合わせた「連邦経営」を実践。経営力を持つ人材を育てながら、グループ全体を成長させる。著書に『新規事業と多角化経営』（クロスメディア・パブリッシング）ほか全8タイトル。