就職活動において、「自分自身が成長できそうか」を重視する学生が8割に迫る。「終身雇用が当たり前ではないので、成長し続けることが必要だと思う」の声/2024年卒対象アンケート
「あさがくナビ2024」で「自身の成長」をテーマにアンケートを実施しました。
【TOPICS】
(1) 就職活動において、「自分自身が成長できそうか」を重視する学生が8割に迫る
(2) 成長できそうだと思う企業の特徴は「相談しやすい環境がある」が最多。
次いで「研修が充実している」が続く
【調査の背景】
終身雇用が当たり前ではなくなりつつある今、働き手による主体的なキャリア形成への関心が高まっています。現在就職活動をしている2024年卒の学生は、仕事における「自身の成長」をどのように捉えているのか、アンケートを実施しました。
(1) 就職活動において、「自分自身が成長できそうか」を重視する学生が8割に迫る
就職活動において、「自分自身が成長できそうか」を「重視する」と回答した学生が41.6%に上りました。「どちらかと言えば重視する」38.0%を合わせると、8割に迫る学生が、就職活動において、自身が成長できそうかを重視していることが分かります。「成長し続けられる社会人になりたい」「自分自身が成長することで、会社や社会に貢献できると思う」「終身雇用が当たり前ではないので、成長し続けることが必要だと思う」「1人が複数回、転職をすることが当たり前になってきているので、仕事を通して成長し市場価値を高めていきたい」といった声が寄せられています。
(2) 成長できそうだと思う企業の特徴は「相談しやすい環境がある」が最多。
次いで「研修が充実している」が続く
成長できそうだと思う企業の特徴は、「相談しやすい環境がある」が73.0%で最多。次いで、「研修が充実している」61.5%、「仕事を通してスキルを身に付ける機会がある」54.9%が続きました。
■調査概要
・調査期間:2023年3月31日~2023年4月10日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:「あさがくナビ2024(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)」へのサイト来訪者
・有効回答数:481件
・調査方法:Web上でのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■「あさがくナビ(朝日学情ナビ)」とは
会員数40万名、学生満足度No.1のスカウト型就職サイト(※2022年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)。ダイレクトリクルーティングサイト会員数3年連続No.1(※2020年~2022年 東京商工リサーチ調査 ダイレクトリクルーティングサイト会員数 第1位)も獲得しており、最も多くの学生を対象にスカウト配信が可能です。「あさがくナビ」は動画型ダイレクトリクルーティングサイトとして、動画を通して、リアル(企業の雰囲気や社員の声)を体感できるコンテンツを拡充させています。また、「スカウト」と「職種別掲載」で企業にマッチする優秀人材の採用を支援。テレワークの普及・定着で注目が高まる“ジョブ型採用”を可能にする、職種別掲載機能を実装するなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/newgraduate/navi
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数200万名の「20代向け転職サイト4年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2022年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万名の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、新卒学生対象・合同企業セミナー来場数No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年 東京商工リサーチ調査 新卒学生対象・合同企業セミナー 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
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