国内初！アパートメントホテル全客室へ環境配慮型寝具を導入ペットボトル約12,500本相当の海洋プラスチック削減に貢献

〜今後オープンする新客室へも順次展開、サステナブルな都市滞在を提供〜

CROOZ

2026年9月10日 15時30分

クルーズ株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：小渕宏二　以下、クルーズ) の100%子会社であるCROOZ Hotel株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：稲垣佑介、以下、CROOZ Hotel）は、ラグジュアリーアパートメント『SHOGUN PRIVATE RESIDENCE』およびアパートメント『KOALA INN』の全客室において、海洋プラスチックをアップサイクルした高機能寝具「Suprelle™ blue ultra（シュプレールブルーウルトラ）」を導入いたしました。

アパートメントホテル領域における同寝具の全室導入は、国内初の取り組みとなります（メーカー調べ）。本取り組みにより、これまでの客室展開を通じてペットボトル約12,500本分※1に相当する海洋プラスチックの削減に貢献いたしました。なお、今後新たに開設する客室においても本寝具を標準仕様として順次展開し、持続可能な都市滞在の提供を推進してまいります。

※1：製品製造に使用されたソーシャルプラスチックの回収実績に基づく（500mlペットボトル1本＝20g換算）

取り組みの背景と趣旨：高水準で推移するインバウンド需要と「サステナビリティ」への対応

近年、訪日外国人旅行者数が高水準で推移する中、宿泊施設には地球環境への配慮や持続可能な観光（サステナブル・トラベル）への対応が強く求められています。

CROOZ Hotelでは、都心の好立地のビルを、デザインと機能性を兼ね備えた宿泊施設へとリノベーションし、企画・開発から運営にいたるまで環境負荷の低減と上質な宿泊体験の両立を推進してまいりました。

既存建物の有効活用によるCO2削減

都心部の既存ビルをリノベーション再生することで、新築（スクラップ＆ビルド）に比べて建設時のCO2排出量や建築廃材を大幅に削減しています。
滞在を通じた「エシカルな体験価値」の提供

テクノロジーを活用した省人化システムによる省エネルギーな店舗運営体制と、長期滞在に適した客室環境を確立。今回の寝具の全室導入、および今後の新客室への順次展開により、宿泊すること自体が環境保護や社会貢献につながる「エシカルな体験価値」を創出いたします。

高機能寝具「Suprelle™ blue ultra」導入の4つの特徴

【国内初の取り組み】すべての客室への導入および今後の標準仕様化

これまで大型ホテル中心だった環境配慮型寝具の導入を、アパートメントホテル領域において国内で初めて全客室へ一括導入いたしました。今後は新設・追加オープンする客室においても標準寝具として展開してまいります。
海洋プラスチックの削減（Environment）［SDGs 目標12・14］

同製品は国際NGO「Plastic Bank」と提携し、海洋流出の恐れがある沿岸地域で回収されたプラスチック（ソーシャルプラスチック）を高度な技術でアップサイクルした高機能繊維を採用。プラスチックゴミによる海洋汚染の防止と環境負荷低減に直接貢献する寝具を採用しています。

3．途上国への社会貢献・貧困削減（Social）［SDGs 目標1］

　プラスチックの回収活動は途上国の沿岸地域で行われており、回収者への経済的報酬や生活支援に

　直結する仕組みとなっており、宿泊体験を通じて持続可能な社会づくりを後押ししています。

4．妥協のない最高水準の快適性と安全性（品質管理）

　エコテックス®スタンダード100認証を取得した高い安全性に加え、抗菌・防臭・防ダニ試験をク

　リア。軽量でありながら優れた通気性と弾力性を備え、インバウンドをはじめとするゲストに安全

　で極上の睡眠体験を提供します。

展開の背景：観光立国への回帰と、都市型不動産の新たな価値創造

1.既存ビル・不動産のホテルコンバージョンによる「ストック活用」

　不動産市場に目を向けると、築年数の経過した中小規模ビルや、テナント誘致に苦戦する不動産の活用が都市の課題となっています。私たちは、こうした既存の不動産ストックを「宿泊施設」へとコンバージョンすることで、建物に新たな生命を吹き込みます。新築でホテルを建設するのではなく、既存の建物を有効活用することは、環境負荷の低減につながるだけでなく、好立地でありながらコストを抑えた宿泊提供を可能にします。駅チカの好立地にあるビルを、大人数が快適に過ごせる「広々とした客室」へとリノベーションし、最新のテクノロジーを活用した無人・省人化運営を掛け合わせております。これにより、不動産価値の最大化と地域経済の活性化に貢献する、持続可能な宿泊事業モデルを実現してまいります。

2.国策によるインバウンドの急回復と観光立国の推進

　そして、日本政府が掲げる「観光立国推進基本計画」のもと、訪日外国人旅行者数は2023年の水際措置撤廃以降、急速な回復を見せています。2024年では年間3,600万人※2を突破し、コロナ禍前を超える水準で推移し、日本は世界有数の観光エリアとして注目を集めています。政府は「持続可能な観光」「消費額の拡大」などを柱に、2030年には訪日客数6,000万人※4を目指す目標を掲げており、今後も東京を中心とした宿泊需要は拡大の一途を辿ることが確実視されています。単なる「モノ消費」から、日本独自の文化や生活体験を求める「コト消費」へとニーズが変化する中で、受け入れ環境の整備は大きな課題となっています。

3.「グループ・長期滞在」に対応できない日本のホテル事情

　こうしたインバウンド需要の質的変化において、「グループ旅行」と「長期滞在」の増加です。観光庁等のデータによると、訪日外国人の約6割※3が家族や親族、友人などのグループで来日しております。また1週間以上の長期滞在向けのキッチンなどを備えたアパートメントタイプのホテルが都内を中心に増えつつあります。しかし、日本の都心部における既存ホテルは、引き続きシングルやツインルームが主体です。「家族や友人達と同じ部屋に泊まりたい」といったニーズに対し、観光の中心である都心部は特に供給（広めの客室）が圧倒的に不足していると考え、当社では6名以上で泊まれる広さの客室を中心に展開しております。

※2：国土交通省観光庁：訪日外国人旅行者数・出国日本人数

　　 https://www.mlit.go.jp/kankocho/tokei_hakusyo/shutsunyukokushasu.html

※3：国土交通省観光庁：観光立国推進基本計画

　　 https://www.mlit.go.jp/kankocho/seisaku_seido/kihonkeikaku.html

※4：国土交通省観光庁：インバウンド消費動向調査

　　 https://www.mlit.go.jp/kankocho/tokei_hakusyo/gaikokujinshohidoko.html

CROOZ Hotel株式会社について

クルーズ株式会社の100%子会社であり、都市部に眠る既存不動産のポテンシャルを最大限に活かす「ホテルコンバージョン（用途変換）事業」を展開しています。最新のオペレーションテクノロジーを用いた無人・省人化運営により、エネルギーロスの少ない持続可能な店舗運営体制を確立。ラグジュアリーアパートメント『SHOGUN』とアパートメント『KOALA INN』の運営を通じ、急増する訪日外国人客（インバウンド）の宿泊インフラ不足という国家課題の解決に寄与しています。グループの不動産基盤を活かした企画・開発から運営まで一貫した「ESG型モデル」により、地球環境と最高の居心地を両立する次世代の都市滞在を提供してまいります。

https://croozhotel.co.jp/