【2022年卒 就職活動TOPIC】就職活動費用は2年連続減少。コロナ禍前と比べ約4割減 一方で説明会・選考など学生の参加数は増加

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘）のよりよい就職・採用のあり方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：増本 全）は、就職みらい研究所学生調査モニターの大学生・大学院生を対象に「就職プロセス調査」を実施いたしました。このたび調査結果がまとまりましたので、一部を抜粋してご報告申し上げます。


オンラインの活用により費用や移動時間が軽減され、企業との接点が広がる
今回は学生が就職活動に使用した金額についてレポートします。2022年卒学生が6月12日時点で就職活動に使用した金額は、平均して72,034円でした。これは、2021年卒の88,923円と比べて約1万6千円少なくなっています。またコロナ禍前の2020年卒の128,890円に比べて約4割減少しました。

各項目別に見ると、最も減少したのは「宿泊費」で21年卒と比べて9,154円少なくなりました。新型コロナウイルス感染症の影響によりオンラインでの就職活動が増えたことが原因と考えられます。環境の変化により学生にとっては不安なことも多かったと思いますが、金銭面では例年と比べれば負担が少なかったことがうかがえます。加えて、就職活動にかける時間はこの3年を見ても大きな変化はなく、企業との接点が費用をかけずに効率化されていると考えられます。

学生の活動実施状況を見ていくと、個別企業の説明会では平均19.7社と21年卒と比べて5.1社増加、面接も平均10.9社と21年卒と比べて1.5社増加しており、費用負担が少なくなったのにもかかわらず、より多くの企業の選考に参加している様子がうかがえます。学生のコメントにも「移動時間とお金がかからないので、選考を受けるか迷っている企業にも積極的に挑戦することが出来た」など、就職活動のオンライン化に伴う費用負担の減少により多くの企業の選考に参加したい、できたという声が見られました。

調査概要
調査目的｜大学生・大学院生における就職活動の実態を把握する
調査方法｜インターネット調査
集計方法｜大学生については、性別、専攻、所属大学の設置主体を基に、実際の母集団の構成比に近づけるよう、文部科学省「学校基本調査」の数値を参照し、ウェイトバック集計を行っている

2022年卒：2021年6月12日時点
調査対象｜2022年卒業予定の大学生および大学院生に対して、『リクナビ2022』（※）にて調査モニターを募集し、モニターに登録した学生8,736人（内訳：大学生7,261人/大学院生1,475人）
調査期間｜2021年6月12日～6月17日
集計対象｜大学生 1,727人/大学院生 557人
※リクナビ：株式会社リクルートが運営している、就職活動を支援するサイトhttps://job.rikunabi.com/2022/

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