TOPPANホールディングス、「第5回日経SDGs経営大賞　社会価値賞」を受賞

人権尊重の取り組み・マイノリティやシニアの活躍を支援するD&Iの取り組みが高く評価

　TOPPANホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：麿　秀晴、以下 TOPPANホールディングス）は、日本経済新聞社主催の「第5回日経SDGs経営大賞」において、「社会価値賞」を受賞しました。
　本受賞では、サプライチェーンを含む人権尊重の取り組み・LGBTQ/SOGI（※1）の支援や積極的なシニア活用などダイバーシティ&インクルージョンの取り組みが高く評価されました。

 

表彰式の様子 日本経済新聞社 代表取締役社長 長谷部剛氏（左） 、 TOPPAN ホールディングス株式会社 代表取締役社長 CEO 麿秀晴（右）

　「日経SDGs経営大賞」は、日本経済新聞社が実施する「SDGs経営調査」の結果に基づき、国連の「持続可能な開発目標（SDGs）」への貢献と企業価値向上を両立させた先進企業を表彰するものです。

　今年の「SDGs経営調査」は、全上場企業と従業員100人以上の非上場企業を対象に実施され899社（上場830社、非上場69社）から回答がありました。「日経SDGs経営大賞」は、これをもとに審査委員会（委員長＝伊藤邦雄・一橋大学ＣＦＯ教育研究センター長）が社会・経済・環境の課題解決の取り組みや企業価値の向上などの視点から総合的に評価しました。３つの部門賞の中の一つである「社会価値賞」は、企業活動を通した社会課題への対応やダイバーシティへの取り組みなど、社会的に価値ある取り組みが最も優れていると認められた企業に贈られます。

 

　TOPPANホールディングスは創業以来、「人間尊重」の基本的な考え方のもと、ステークホルダーであるお客さま、従業員、取引先、地域社会、株主・投資家、行政・自治体等、広く社会に関わり、社会課題の解決に寄与する事業活動を行っています。

　2021年10月には「TOPPANグループ 人権方針」を策定。さらに2022年1月に「TOPPANグループ サステナブル調達ガイドライン」の改訂を行い、自社グループだけでなくサプライチェーン全体で「人間尊重」の取り組みを確実に実行していくための方針を明確化し、その方針に基づいた人権デューデリジェンスプロセスを開始しています。

　またTOPPANグループは、人財の多様化を重要な経営戦略のひとつと位置付け、多様な人財の能力を生かし互いに高め合うことで、違いを変革の原動力に変える「ダイバーシティ＆インクルージョン」を推進しています。研修・勉強会を通じたLGBTQ/SOGIへの理解促進だけでなく、配偶者関連制度の適用対象を拡大・多様化する等の改革を行い、従業員の多様な価値観や生き方を支援しています。また人事処遇制度改革により、若手社員抜擢を促進すると共に、シニア社員についても定年の65歳引き上げ・採用制度改定による最大70歳までの雇用継続など、幅広い年齢層が共に活躍できる職場づくりを進めています。

　これらの取り組みやその成果については、有価証券報告書をはじめとする各種のレポートにより積極的な情報開示を行い、社会とのエンゲージメントを推進しています。

 

　TOPPANグループはこれからも、「TOPPAN’s Purpose」が定める「人を想う感性と心に響く技術で、多様な文化が息づく世界に。」の実現に向けて、社会からの期待に応え、ステークホルダーの皆さまとともに、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指していきます。

 

※1 SOGI：　Sexual Orientation (性的指向)& Gender Identity(性自認)の頭文字

＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以　　上