ビール大麦試験圃場へのバイオ炭施用※1によるGHG排出量削減と生産性向上の両立を確認

キリンホールディングス株式会社

2026年3月18日 11時00分

キリンホールディングス株式会社（社長COO 南方健志）の飲料未来研究所(所長森木博之)は、2024年10月より開始した、栃木県農業総合研究センター（所長柴田　和幸）と学校法人早稲田大学（理事長田中愛治、以下「早稲田大学」、研究代表者理工学術院教授竹山春子）との共同研究※2において、ビール大麦試験圃場へバイオ炭を施用することで、GHG排出量が削減されることに加え、収量向上、保水性改善、土壌硬度低下、養分利用効率向上などの生産性向上を確認しました。また、本研究成果について、2026年3月12日に開催された日本農芸化学会2026年度大会（同志社大学）にて発表しました。

ビール大麦を含む農作物の栽培に伴い排出されるGHGは、地球温暖化の一因とされており、農業分野においても排出量削減に向けた技術開発が求められています。近年、炭素貯留効果を有するバイオ炭、土壌改良と脱炭素を同時に実現する技術として注目されています。当社は、原料生産段階からのGHG排出量削減を重要な課題と位置づけ、栃木県農業総合研究センターおよび早稲田大学と連携し、ビール大麦栽培におけるバイオ炭施用の科学的検証に取り組んできました。

本研究では、もみ殻由来のバイオ炭をビール大麦試験圃場へ施用した際の影響を、物理的・化学的・生物学的観点から総合的に評価しました。その結果、炭素固定（大気中や排気ガスなどに含まれている二酸化炭素（CO₂）を固定すること）、土壌改良、特定の微生物(細菌・真菌)が増加するなど土壌中の微生物のバランスが変化し、養分循環や植物生育を支える働きが高まるなどの生産性向上の可能性が示唆されました。これにより、持続可能な環境再生型農業※3とGHG排出量削減を両立する技術としての有効性が確認されました。

※1　燃焼しない水準に管理された酸素濃度の下、350℃超の温度で未利用バイオマスを加熱して作られ、

土壌への炭素貯留効果とともに土壌の透水性を改善する効果が認められている土壌改良資材であるバイオ炭を土壌に投入すること

※2　ビール大麦試験圃場へのバイオ炭施用による効果を検証する新たな共同研究を開始 | 2024年 | KIRIN - キリンホールディングス株式会社

※3　農業の持つ物質循環機能を生かし、生産性との調和などに留意しつつ、土づくり等を通じて化学肥料、　農薬の使用などによる環境負荷の軽減に寄与

■研究概要と主な成果

本研究では、もみ殻由来バイオ炭を100～500kg/10aの条件でビール大麦試験圃場へ施用し、以下の評価を行った。

①物理的・化学的効果および収量評価

・炭素固定量は約0.1～0.5t-CO₂/10aと推定され、バイオ炭施用による炭素固定を通じて、ビール大麦栽培に伴うGHG排出量の削減に寄与することが示唆された。

・土壌中の全炭素量が増加し、可給態リン酸および交換性カリウムの増加を確認した。

・有効水分の増加や土壌硬度低下傾向が見られ、透水性・物理性改善効果が示唆された。

・収量面では、整粒重※4　3～11％の増加傾向を確認した。

※4　被害粒、死米、未熟粒、異種穀粒および異物を除いた粒の重量。