【2022年卒 就職活動TOPIC】就職確定先に「相談できる人がいない」学生が4割

相談できる人の有無によって、就職確定先への認識に差

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘）のより良い就職・採用の在り方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：栗田 貴祥）は、就職みらい研究所学生調査モニターの大学生・大学院生を対象に「就職プロセス調査」を実施いたしました。このたび調査結果がまとまりましたので、一部を抜粋してご報告申し上げます。


相談できる人の有無で、入社に当たっての不安に15ポイント以上の差
今回は2022年卒学生の3月卒業時点での入社に当たっての不安などについて分析しました。その結果、就職確定先に相談できる人がいるか・いないかによって、不安の有無や、就職確定先への認識に差があることが分かりました。入社に当たって不安に感じていることがあるかどうかを聞くと、民間企業への就職確定者のうち約6割の学生が「ある」と回答。また、就職確定先に相談できる人がいるかについては、4割が「いない」と回答。不安に感じていることの有無については、就職確定先に相談できる人がいない学生の方が、不安に感じていることがあると回答する割合が15ポイント以上高くなりました。また、相談できる人の有無別に就職先に対する認識を見ると、「確定している就職先のことを理解できている」「確定している就職先は、自分のことを理解してくれていると感じる」「もう一度就職活動をするとしても、今の就職予定先と同じ企業（団体）に就職したい」「現在確定している進路に納得している」の各項目において「あてはまる」や「非常にそう思う」と感じる学生の割合が相談できる人がいる学生の方が高いという結果になりました。企業は、選考中や内定承諾後も含め入社前までの期間において学生が相談しやすい環境を整えることで、相互理解を深め、学生の進路への納得感を高めることが期待できるでしょう。

調査概要
調査目的｜ 大学生・大学院生における就職活動の実態を把握する
調査方法｜ インターネット調査
集計方法｜ 大学生については、性別、専攻、所属大学の設置主体を基に、実際の母集団の構成比に近づけるよう、文部科学省「学校基本調査」の数値を参照し、ウェイトバック集計を行っている



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