サントリー文化財団 2025年度「若手研究者のためのチャレンジ研究助成」決定
公益財団法人サントリー文化財団(理事長 鳥井信吾)は、2025年度「若手研究者のためのチャレンジ研究助成」として、応募総数277件のうち、15件を助成対象に決定しました。助成総額は1,473万円です。
本助成は、人文学、社会科学の分野において、学問的に新しい視点を持ち、社会的にも広がりのある研究を志す、意欲的な若手研究者のサポートを目的としています。助成期間中には、助成を受けた方々が異分野の識者に対して研究報告を行う場を設け、学際的視野を広げる機会を提供します。
本年度の助成対象は、25歳から35歳までの若手研究者15名による、「チャレンジ研究助成」の趣旨にふさわしい意欲的で斬新な研究に決定しました。いずれの研究も、各専門分野において独自の着想に基づくもの、多方面への広がりや発展が見込まれるもの、従来の学問や現代の社会問題に新たな視点を提示するものなど、今後の可能性や将来の飛躍を期待できる内容です。
*選考委員
井野瀬 久美惠氏(人間文化研究機構監事)
大西 裕氏(神戸大学教授)
小川 さやか氏(立命館大学教授)
京谷 啓徳氏(学習院大学教授)
福岡 伸一氏(青山学院大学教授)
柳川 範之氏(東京大学教授)
*この件に関するお問合せ先
公益財団法人サントリー文化財団「若手研究者のためのチャレンジ研究助成」係
Tel 06-6342-6221 Fax 06-6342-6220
ホームページ https://www.suntory.co.jp/sfnd/
2025年度 若手研究者のためのチャレンジ研究助成 助成先一覧
氏名 所属・肩書き 研究テーマ
1 新子 泰平(あたらし たいへい)
東京大学大学院総合文化研究科 博士後期課程
対内的脅威と国境紛争の回避 ― 国境画定の効果に関する理論構築と実証
2 井伊 裕子(いい ゆうこ)
東京外国語大学総合文化研究所 研究員
19世紀後半におけるウクライナ・イメージの展開 ― ロシア・ウクライナ両国の写実主義風景画を比較しながら
3 岡崎 慎治(おかざき しんじ)
ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス経済学部 博士課程
開発途上国における産業発展・貧困削減・大気汚染緩和:アフリカ都市の自動車修理セクターにおける事例から
4 久保 昌弘(くぼ まさひろ)
クレルモン・オーヴェルニュ大学国際開発研究センター(CERDI) 博士研究員
中世ヨーロッパにおける大聖堂建設と経済成長
5 佐野 太紀(さの たいき)
東京大学大学院総合文化研究科 博士後期課程
大喰の系譜と現代的現れ ― 「ドカ食い」は単なる流行か
6 孫 詩彧(そん しいく)
国際日本文化研究センター研究部 助教
生理用品をめぐる知と無知の技術史:近代日本におけるフェムテック前史の解明
7 髙橋 百華(たかはし ももか)
九州大学大学院芸術工学府 博士後期課程
近代化する錦絵についてのイメージ人類学的考察 ― 絵はがきと手彩色写真に注目して
8 西村 綾夏(にしむら あやか)
国立障害者リハビリテーションセンター研究所感覚機能系障害研究部 流動研究員
文字中心のコミュニケーションはどこまでいけるか:聴覚障害者の情報アクセシビリティ向上に向けて
9 松尾 健司(まつお けんじ)
東京大学大学院総合文化研究科 博士後期課程
1880年代-1930年代中央ユーラシア境界地域における人の国家への所属をめぐる問題と秩序変容
10 丸岡 輝(まるおか ひかる)
一橋大学大学院社会学研究科 博士後期課程
イランにおけるイスラーム的「バイオエシックス」の展開:臓器移植の合法化と実践
11 三栖 大明(みす ひろあき)
北海道大学大学院文学院 博士後期課程
ソヴィエト人から多民族ロシア・ネイションへ:V.A.ティシコフの思想にみる国民統合論の変遷
12 村山 颯(むらやま はやて)
カリフォルニア大学サンタバーバラ校歴史学部 博士課程
中央アジアに刻まれた日本人抑留者の記憶 ― 戦後史の境界を歩く
13 山中 海瑠(やまなか かいる)
名古屋大学大学院人文学研究科 博士後期課程
ポスト社会主義時代のチェコ人形劇にみる新たな「人間」像の構築
14 梁 昊(りょう こう)
コーネル大学社会学部 博士課程
不可視化された居住分離 ―― 都市住宅構造にみる移民のマイクロ・セグリゲーション
15 渡邊 真之(わたなべ まさゆき)
お茶の水女子大学基幹研究院人間科学系 助教
1970~80年代のニューレフト子ども論の考察 ― 消費社会における新たな子ども像の探究に着目して ―
(敬称略、肩書きは申請当時、氏名50音順)
以上
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。