6/21・7/7、イオングループ約1,600施設が「CO2削減/ライトダウンキャンペーン」に参加
6月は環境月間。イオンはお客さまとともに、豊かな環境を未来へつなぎます
イオンは、6月21日(木/夏至の日)と7月7日(土/クールアース・デー※1)に「CO2削減/ライトダウンキャンペーン」に参加します。グループ店舗や事業所など約1,600施設で20時~22時に屋外照明の一部を消灯し、全国のお客さまとともに 温暖化をはじめとする地球環境について改めて考え、身近な環境保全活動を実行する契機となることを目指します。
同キャンペーンは環境省が2003年より実施しているもので、地球温暖化防止対策として、施設や家庭の照明の消灯を呼び掛けるものです。イオンはその趣旨に賛同し、初年度から参加しており、本年で16回目の参加となります。
この取り組みにより、グループ全体で約54,300kWhの電力、CO2排出量に換算すると約28t-CO2を削減※2することができます。
イオンは、「脱炭素社会」の実現に貢献すべく、本年3月に「イオン 脱炭素ビジョン2050」を策定し、店舗で排出するCO2等については、2050年までに総量でゼロにすることを目指しています。空調、照明などの電力の使用によって発生するCO2は、イオンの店舗や事業所運営におけるCO2発生量の約9割を占めていることから、省エネをはじめ、CO2排出削減に資する活動に引き続き積極的に取り組みます。
イオンは、これからもお客さまとともに豊かな自然環境を未来につなぐ活動を続けてまいります。
【「CO2削減/ライトダウンキャンペーン」参加概要】
日時:6月21日(木/夏至)・7月 7日(土/クールアース・デー)両日とも20時~22時
店舗:全国の「イオン」「イオンモール」「マックスバリュ」などの店舗や、物流センターなど、約1,600施設
内容:屋上看板や店舗看板などの屋外照明を消灯(防犯上の理由などにより消灯不可の店舗を除く)
※1)クールアース・デー:天の川を見ながら、地球環境の大切さを日本国民全体で再確認し、年に一度、低炭素社会への歩みを実感するとともに、 家庭や職場における取り組みを推進するための日。2008年7月7日(七夕の日)に日本でG8サミット(洞爺湖サミット)が開催されたことを契機に、政府の地球温暖化対策推進本部が7月7日をクールアース・デーと定めました。
※2)「2016年度CO2排出実績(確報値)について」電気事業低炭素社会協議会 2018年1月31日資料より
【クールチョイスについて】
イオンは、低炭素社会の実現に向けて政府が主導し、温暖化対策に資する製品やサービス、行動などにおける「賢い選択」を促す国民運動「COOL CHOICE(クールチョイス)」に賛同しています。「CO2削減/ライトダウンキャンペーン」は同取り組みの一つでもあります。
この取り組みにより、グループ全体で約54,300kWhの電力、CO2排出量に換算すると約28t-CO2を削減※2することができます。
イオンは、「脱炭素社会」の実現に貢献すべく、本年3月に「イオン 脱炭素ビジョン2050」を策定し、店舗で排出するCO2等については、2050年までに総量でゼロにすることを目指しています。空調、照明などの電力の使用によって発生するCO2は、イオンの店舗や事業所運営におけるCO2発生量の約9割を占めていることから、省エネをはじめ、CO2排出削減に資する活動に引き続き積極的に取り組みます。
イオンは、これからもお客さまとともに豊かな自然環境を未来につなぐ活動を続けてまいります。
【「CO2削減/ライトダウンキャンペーン」参加概要】
日時:6月21日(木/夏至)・7月 7日(土/クールアース・デー)両日とも20時~22時
店舗:全国の「イオン」「イオンモール」「マックスバリュ」などの店舗や、物流センターなど、約1,600施設
内容:屋上看板や店舗看板などの屋外照明を消灯(防犯上の理由などにより消灯不可の店舗を除く)
※1)クールアース・デー:天の川を見ながら、地球環境の大切さを日本国民全体で再確認し、年に一度、低炭素社会への歩みを実感するとともに、 家庭や職場における取り組みを推進するための日。2008年7月7日(七夕の日)に日本でG8サミット(洞爺湖サミット)が開催されたことを契機に、政府の地球温暖化対策推進本部が7月7日をクールアース・デーと定めました。
※2)「2016年度CO2排出実績(確報値)について」電気事業低炭素社会協議会 2018年1月31日資料より
【クールチョイスについて】
イオンは、低炭素社会の実現に向けて政府が主導し、温暖化対策に資する製品やサービス、行動などにおける「賢い選択」を促す国民運動「COOL CHOICE(クールチョイス)」に賛同しています。「CO2削減/ライトダウンキャンペーン」は同取り組みの一つでもあります。
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