TOPPANホールディングスとDigital Domain、バーチャルヒューマンソリューションで協業開始

実在人物の計測データを活用して高品質なバーチャルヒューマンを実現、各種サービスへの提供を推進

  TOPPANホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長CEO：麿 秀晴、以下 TOPPANホールディングス）と、Digital Domain Holdings Limitedのグループ会社であるDigital Domain Content (Hong Kong) Limited（本社：香港、CEO：William Wong、以下 Digital Domain）は、高解像実測データを活用し、実在人物を元にしたバーチャルヒューマン領域での協業に関する基本合意契約を締結。2025年3月初旬より本格的な協業を開始します。

  

  本協業では、TOPPANホールディングスが「VIRTUAL HUMAN LAB.®」（※1）内で運用する「ライトステージ」（※2）で取得した高精度な実測データを元に制作したバーチャルヒューマンを、Digital Domainの「Momentum Cloud™」（※3）に適用することで、実在人物のバーチャルヒューマンを用いたクラウドソリューション化を実現します。

本協業での制作フローにて、実在人物をモデルに制作したバーチャルヒューマン  Photo Credit: TOPPAN x Digital Domain

■協業の背景と狙い

  近年、3DCGやAI技術の発展によりバーチャルヒューマンに関連する技術が進化しており、エンターテイメントやマーケティングの分野だけでなく、小売や教育、介護といった分野での活用が期待されています。フォトリアルなバーチャルヒューマンを活用した企業広告や各種動画コンテンツが注目を集めるほか、受付や施設案内など、実業務でも利用が始まっています。

  TOPPANホールディングスは2020年より、ライトステージでの計測データを元に制作した高品質のバーチャルヒューマンを、各種サービスのユーザーインターフェースとして活用を推進しています。

  一方Digital Domainは、VFX、バーチャルヒューマン、ビジュアライゼーションにおいて30年以上に渡る経験を持ち、先進的なバーチャルヒューマン制作とクラウド技術により、クラウド型のバーチャルヒューマンソリューションの開発を進めています。

　本協業により、TOPPANホールディングスのライトステージでの計測技術と、Digital Domainが開発するバーチャルヒューマン制作技術を融合させ、高品質なバーチャルヒューマンソリューションを提供していきます。

■協業の概要

・バーチャルヒューマンの高品質かつ効率的な制作フローの実現

　ライトステージにて計測された高解像度の顔データとAIを活用した制作手法の確立により、高品質かつ効率的なバーチャルヒューマン制作フローを実現。これにより従来のバーチャルヒューマン制作にかかる期間とコストを削減し、「Momentum Cloud™」上で、実在人物をモデルとして制作したフォトリアルなバーチャルヒューマンを利用可能にしました。

・バーチャルヒューマンキャスティング事業のグローバル展開

　本協業により実現した制作フローを用いて、バーチャルヒューマンのラインナップを拡充するとともに、「Momentum Cloud™」を通じてグローバル市場に向けてバーチャルヒューマンのキャスティングを実現します。

■両社の役割

・TOPPANホールディングス： ライトステージでの顔計測、計測データを元にしたバーチャルヒューマンの品質評価とビジネスモデル開発、オリジナルのバーチャルヒューマンキャラクターの提供。

・Digital Domain： ライトステージのデータによるバーチャルヒューマン制作と「Momentum Cloud™」へのインポート

■ 今後の目標

  TOPPANホールディングスとDigital Domainは、双方のビジネス領域を掛け合わせた検証およびビジネス開発を推進し、2025年度中にバーチャルヒューマンソリューション分野における事業創出を目指します。

※1　「VIRTUAL HUMAN LAB.®」

顔計測データを始めとした、様々な人体情報データ活用に関する研究／用途開発を推進する施設として、2020年12月23日に設立

※2　「ライトステージ」

南カリフォルニア大学（所在地：カリフォルニア州ロサンゼルス市、学長：キャロル・L・フォルト）が開発した、高精度の顔計測が可能な装置

※3　「Momentum Cloud™」

B to B to Cの領域で活用が可能なバーチャルヒューマンを操作するサーバーベースのソフトウェアプラットフォーム

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＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以　　上