業務が合わないと感じたとき、「まず相談」ではなく「最初から退職に向けて動く」人の割合は年代が上がるにつれて増加

2026年2月イーアイデム会員対象　仕事探しに関するアンケート調査

株式会社アイデム

2026年4月9日 14時00分

総合人材情報サービスの株式会社アイデム（本社：新宿区新宿／代表取締役社長：椛山亮）は、2026年2月に総合求人サイト『イーアイデム』を通じて求人に応募した会員を対象に仕事探しに関する調査を実施しましたので、結果を一部抜粋してお知らせします。

調査結果

【業務が合わないと感じたら最初にとる対応】
「仕事量や姿勢は変えず、様子を見る」40.3％、「社内のだれかに相談する」21.6％、
「退職や転職活動に向けて動く」21.3％
「退職や転職活動に向けて動く」は年代が上がるほど増加し、「60代以上」では26.5％

【相談しようと思える職場の条件】
「相談した結果が改善や見直しにつながる」41.0％、「対応スピードがはやい」35.2％、
「普段から、気軽に従業員が相談をする習慣がある」が34.8％

【求人に応募した理由（パート・アルバイト希望の場合）】

「自宅から通いやすいから」56.6％、「希望

の勤務時間数・日数が選べるから」47.3％、

「希望の勤務時間帯だから」39.6％

【求人に応募した理由（正社員希望の場合）】

「希望する仕事内容だから」53.2％、「自宅から通いやすいから」34.0％、

「能力や経験を活かした仕事ができそうだから」29.8％

調査結果の詳細（一部抜粋）

【回答者プロフィール】

【業務が合わないと感じたら最初にとる対応】

「仕事量や姿勢は変えず、様子を見る」40.3％、「社内のだれかに相談する」21.6％、

「退職や転職活動に向けて動く」21.3％

「退職や転職活動に向けて動く」は年代が上がるほど増加し、「60代以上」では26.5％

　求人に応募した人に、新しい職場での業務内容が合わないと感じることがあった場合、最初にとりそうな対応をきいた。なお、就労経験がない人には、働いた場合を想像して答えてもらった。

全体では、「仕事量や姿勢は変えず、様子を見る」が最も多く40.3％、次いで「社内のだれかに相談する」が21.6％、「退職や転職活動に向けて動く」が21.3％となった。

　希望の雇用形態別にみると、「正社員」では「社外のだれかに相談する」が17.0％で、全体よりも8.3pt高くなった。4割弱は、まずはだれかに相談することを選ぶようだ。一方、「仕事量や努力を抑えて、最小限の関与に留めるようにする」という、いわゆる「静かな退職」も「正社員」では17.0％に上り、全体よりも高くなった。

　年代別にみると、「30代以下」では「社内のだれかに相談する」が30.4％でほかの年代より高い。また、「社内のだれかに相談する」と「社外のだれかに相談する」を合わせた「相談する派」は年代が上がるにつれてその割合が減少する傾向がみられる。一方、「退職や転職活動に向けて動く」は年代が上がるほどその割合は増加する傾向があり、「60代以上」では26.5％と約1/4が離職につながる動きをとる回答となった。

【相談しようと思える職場の条件】

「相談した結果が改善や見直しにつながる」41.0％、「対応スピードがはやい」35.2％、

「普段から、気軽に従業員が相談をする習慣がある」が34.8％

　求人に応募した人に、新しい職場での業務内容が合わないと感じることがあった場合に、職場に相談を持ち掛けようと思うにはどんな条件が重要かをきいた（最大3つ）。全体では、「相談した結果が改善や見直しにつながる」が41.0％、次いで「対応スピードがはやい」が35.2％、「普段から、気軽に従業員が相談をする習慣がある」が34.8％となった。相談者の悩みを解決できることがよりよいことだが、たとえ相談された事柄が解決できなくても、それを言える環境や内容に寄り添う姿勢が求められているのかもしれない。

　希望の雇用形態別にみると、「正社員」では「だれにどんな方法で相談できるかが分かりやすい」が42.6％で最も高くなった。話を聞いてもらいたいタイミングで行動できるように、方法と対象を把握しておきたいようだ。

　前項目の＜業務内容が合わないと感じることがあった場合にどんな行動に移るか＞で「社内のだれかに相談する」と「社外のだれかに相談する」を‟相談する派”、「仕事量や姿勢は変えず、様子を見る」を‟様子を見る派”、「仕事量や努力を抑えて、最小限の関与に留めるようにする」と「退職や転職活動に向けて動く」を‟離脱派”として集計した。‟相談する派”では「相談した結果が改善や見直しにつながる」と「普段から、気軽に従業員が相談をする習慣がある」が全体より高くなった。‟様子を見る派”では、「定期的に会社側から状況を聞いてくれる」が全体より高かった。‟離脱派”では、「対応スピードがはやい」が最も回答を集めた一方、「相談した結果が改善や見直しにつながる」が全体より低くなった。

【求人に応募した理由（パート・アルバイト希望の場合）】

「自宅から通いやすいから」56.6％、「希望の勤務時間数・日数が選べるから」47.3％、

「希望の勤務時間帯だから」39.6％

　求人に応募した、パートまたはアルバイト雇用を希望する人に、自身が応募した求人を選んだ理由をきいた（複数回答）。最も多かったのは「自宅から通いやすいから」で56.6％、次いで「希望の勤務時間数・日数が選べるから」が47.3％、「希望の勤務時間帯だから」が39.6％となった。限られた時間の中で就労をしたいことから、通いやすさも同時に意識していることがわかる。

　性別との関係をみると、男性のほうが女性よりも「すぐに働き始められそうだから」が8.1pt高くなった。応募時点から就業開始までの期間が短いことが分かっていると、目に留まりやすいのかもしれない。

　一方、女性のほうが男性よりも「扶養の範囲内で働けるから」が10.8pt、「希望の勤務時間帯だから」が8.0pt、「職場環境（設備）が良い印象だから」が6.6pt高くなった。制限のある中でも柔軟に勤められる仕事を探していることがわかる。

【求人に応募した理由（正社員希望の場合）】

「希望する仕事内容だから」53.2％、「自宅から通いやすいから」34.0％、

「能力や経験を活かした仕事ができそうだから」29.8％

求人に応募した、正社員雇用を希望する人に、自身が応募した求人を選んだ理由をきいた（複数回答）。最も多かったのは「希望する仕事内容だから」が53.2％、「自宅から通いやすいから」が34.0%、「能力や経験を活かした仕事ができそうだから」が29.8％となった。任される職務や、これまでの経験に注目して選んでいる傾向がうかがえる。

調査・分析担当者のコメント

2月のアンケートでは、新しい職場での業務内容が合わないと感じることがあった場合、最初に取りそうな対応をきいています。最も多かったのは「仕事量や姿勢は変えず、様子を見る」で40.3％、次いで「社内のだれかに相談する」が21.6％、「退職や転職活動に向けて動く」が21.3％となりました。また、同様の状況で職場に相談を持ち掛けようと思うにはどんな条件が重要かきいたところ、「相談した結果が改善や見直しにつながる」が最も多く41.0％となりました。相談が生まれる環境づくりのヒントになれば幸いです。