【JPIセミナー】「川崎重工業(株)の “ヒューマノイドロボット” その開発最新動向と社会実装に向けた取り組み」3月19日(木)開催

ビジネスセミナーを企画開催するJPI(日本計画研究所)は、下記セミナーを開催します。

株式会社日本計画研究所

JPI(日本計画研究所)は、川崎重工業株式会社 社長直轄プロジェクト本部 ソーシャルロボット事業戦略部 特別主席 (技術担当) 藤本  浩明 氏を招聘し、川崎重工業(株)の「ヒューマノイドロボット」その開発最新動向と社会実装に向けた取り組みについて詳説いただくセミナーを開催します。

〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17712

〔タイトル〕

「ともに働く相棒=Buddy」 その先に描く未来像

川崎重工業(株)の「ヒューマノイドロボット」その開発最新動向と社会実装に向けた取り組み

〔開催日時〕

2026年03月19日(木) 09:30 - 11:30

※セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。

〔講師〕

川崎重工業株式会社

社長直轄プロジェクト本部

ソーシャルロボット事業戦略部 特別主席 (技術担当)

藤本 浩明 氏

〔講義概要〕

労働力不足などの社会課題に対し、Physical AIによって具現化されたソーシャルロボット(ヒューマノイドロボット)が、新たな解決手段として世界的に注目を集めています。

本講演では、米中メーカーが存在感を高める中で、日本が持つものづくりの強みをどのように活かしていくべきかを紐解きながら、社会課題に真正面から向き合ってきた川崎重工のDNAを背景に、同社がソーシャルロボットを「ともに働く相棒=Buddy」として社会実装していく取り組みと、その先に描く未来像をご紹介します。

〔講義項目〕

1.川崎重工の会社およびロボット事業の紹介

 (1)川崎重工のルーツおよび社会課題と向き合うDNA

 (2)産業ロボットメーカーから総合ロボットメーカーへ 

2.ソーシャルロボットおよびPhysical AIの現状

 (1)ソーシャルロボットに注目が高まる背景

 (2)ソーシャルロボットの紹介

 (3)中国・アメリカの動向

3.日本の現状および戦略

 (1)日本の現状

 (2)日本の勝ち筋

4.KHIの開発動向および社会実装に向けた取り組み

 (1)KHIの開発の歴史、資産と強味

 (2)KHIの社会実装に向けた取り組み

 (3)実現に向けた課題

 (4)共創拠点 KAWARUBAと仲間づくり

5. 関連質疑応答

6. 名刺交換・交流会

通常はお会いすることの難しい講師との直接対話や質疑応答に加え、業種・業界の枠を超えた受講者同士のネットワーキングから、実務に活きる情報や新たな連携のきっかけを得られる、JPIセミナーならではの貴重な機会です。

※実際の講演では構成や内容が変わる可能性があります。

受講形態

● 会場受講(アーカイブ配信は含まれません)

● ライブ配信受講(アーカイブ配信は含まれません)

● アーカイブ配信受講

※会場受講・ライブ配信受講の方は、特別料金 18,500円(税込)にてアーカイブ配信を追加いただけます。

〔受講料〕

1名:37,930円(税込)

2名以降:32,930円(税込/同一法人・同時申込)

※地方公共団体所属の方は、2名まで11,000円(税込/会場・ライブ配信限定)

〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17712

◆セミナー終了後、講師へのご質問やお取り次ぎもさせていただいております。

◆講師やご参加者同士での人的ネットワークの構築や、新たなビジネスの創出に大変お役立ていただいております。

◆セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。

【お問合せ】

株式会社日本計画研究所

〒106-0047東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル

TEL.03-5793-9761  FAX.03-5793-9767

URL  https://www.jpi.co.jp

【JPI(日本計画研究所)について】

“「政」と「官」と「民」との知の懸け橋”として国家政策やナショナルプロジェクトの敷衍化を支え、国家知の創造を目指す幹部・上級管理職の事業遂行に有益な情報をご参加者を限定したリアルなセミナーという形で半世紀、提供し続けています。

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会社概要

株式会社日本計画研究所

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URL
https://www.jpi.co.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
電話番号
03-5793-9761
代表者名
武内 利枝
上場
未上場
資本金
5000万円
設立
1974年10月