TOPPANホールディングス、CDP2024「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に4年連続で選定

気候変動課題に関するサプライチェーン全体を通じた取り組みが評価され、CDPのサプライヤーエンゲージメント評価における最高評価を獲得

　TOPPANホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 TOPPANホールディングス）は、環境情報開示に関する国際的な非営利団体「CDP」による2024年度調査において、企業のサプライチェーンにおける気候変動課題への取り組み評価「サプライヤーエンゲージメント評価（Supplier Engagement Assessment：以下SEA）」の最高ランクとなる「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に4年連続で選定されました。

　なおTOPPANホールディングスは2025年2月に、CDP「気候変動」「水セキュリティ」2分野でも、最高評価となる「A」評価を受けています。

　SEAは、企業が気候変動課題に対してどのように効果的なサプライヤーとの協働を行っているかを評価するものです。具体的には、気候変動に関する取り組みの中でも、「リスク管理プロセス」「ガバナンスと事業戦略」「サプライヤーエンゲージメント」「温室効果ガスScope3排出量」「目標」が評価対象となっています。

　CDPは、SEAにおいて最高評価を獲得した企業を「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」として表彰しています。

　TOPPANホールディングスは、低炭素製品・サービスの提供等を通じて、グローバル含むグループ全体での温室効果ガスScope3排出量削減に積極的に取り組んでおり、その取り組みが評価され今回の選定となりました。

■CDPについて

　CDPは国際的な環境非営利団体で、世界の企業・自治体を対象に、環境問題に関する高い目標設定・リスク管理・情報開示などの取り組みについて調査・評価を行っています。CDPが年次で実施している評価プロセスは、気候変動に関する情報開示の枠組みであるTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言にも準拠しており、企業の環境活動評価のグローバルスタンダードとして広く認知されています。

　2024年にCDP を通じてデータを開示した企業の数は、全世界では24,800社まで増加し、世界の時価総額の66%以上を占めています。日本では、プライム市場上場企業の70%以上を含む2,100社以上がデータを開示しています。

■TOPPANグループの環境への取り組み

　TOPPANグループはこれまで、将来にわたってあらゆる生命が存続できる持続可能な社会の実現に向けた取り組みを加速させるため、様々な取り組みを継続的に実施しています。

　2023年には「TOPPANグループ環境ビジョン2050」に新たなテーマとして「生物多様性の保全」を追加するとともに、SDGs目標年に合わせ設定している「TOPPANグループ2030年度中長期環境目標」についても、生物多様性保全と水の最適利用に関する新たな目標を設定しています。

　2024年1月にはTNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）最終提言への賛同を表明。2024年に発行した「サステナビリティレポート2024」および「統合レポート2024」において、TNFD情報開示を実施しています。

　温室効果ガス排出量削減については2024年8月、Scope1,2,3を含むバリューチェーン全体での温室効果ガス排出削減目標について、国際的なイニシアチブ「SBTi（Science Based Targets initiative）」から新たに「ネットゼロ目標」としての認定を取得。野心的な削減目標の達成に向けて着実な取り組みを進めています。

　TOPPANグループは今後も、グループ各企業が持つ強みや特長を掛け合わせてグループシナジーを発揮し、「DX（Digital Transformation）」と「SX（Sustainable Transformation）」によってワールドワイドで社会課題を解決するリーディングカンパニーとして、ステークホルダーの皆さまとともに持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指していきます。

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