『製造業DXを阻む「現場の壁」はなぜ起こるのか?』というテーマのウェビナーを開催

マジセミ株式会社

マジセミ株式会社は「製造業DXを阻む「現場の壁」はなぜ起こるのか?」というテーマのウェビナーを開催します。



(詳細及び参加申込はこちら)
 https://majisemi.com/e/c/tprj-20240222/M1D
 
 ■本ウェビナーは2024年2月13日開催分の再放送ウェビナーです。
2月13日開催分を見逃した方や、ご予定が合わず参加できなかった方はぜひご参加ください!
※2月13日開催のライブセミナーへご参加希望の方は、ぜひ下記よりお申込ください。
https://majisemi.com/e/c/tprj-20240213/M1A

■製造DXの目指す全体最適とは
グローバル市場の競争激化、材料の高騰、複雑化した国際情勢などの厳しい事業環境の中で、製造業が今後生き残っていくためには、深刻な人手不足を解消し、効率化や生産性を最大限に高めていく必要があります。

しかしながら、日本の製造業のデジタル化やDXは、紙をデジタル化する、工場のライン生産を最適化するなど、ある程度限定的な範囲で進んでいるのが現状です。本来、製造業のDXが目指すべきは、製造現場の局所的な自動化や効率化だけではなく、現場から得られるデータを最大限に活用した、需要変動への迅速な対応や、人材不足対応、品質傾向からの要因分析と対策、設計へのフィードバックなど、工場を超えた生産活動全体のプロセスを最適化する取り組みであるはずです。

■ボトムアップ型改善から生じる「現場の壁」
しかしながら、日本の製造業で工場全体の最適化に取り組むには、多くの課題があります。

特に三現主義を重んじる日本の製造業界では、現場作業員が作業環境やプロセスに関して深い知識を持つため、伝統的に現場主導の改善が主流でした。しかし、このような現場主導の改善は、各ラインや工程における局所的な最適化は可能にしますが、製造現場の横断的な最適化、複数工程を統合した最適化、工場を超えた全社的な最適化を難しくしています。

特に、長年にわたって確立された作業方法が深く根付いている現場では、データの価値よりも目先の効率が優先されるため、新たなシステムは従業員の間で不安や抵抗を引き起こすだけでなく、効率化による現場だけのROI(費用対効果)に着目しがちです。

このため製造業DXの実現には、今まで蓄積・活用できていなかった製造現場データの重要性と価値を明確に伝え、地道なデータ収集・分析がもたらす企業のメリットを製造現場に理解してもらうことが重要です。さらにデータ収集プロセスにおいて現場社員が積極的に関与し、データ収集を自分事として受け入てもらうことも必要です。


■現場と一緒に変革する工場の全体最適化
本セミナーでは、製造業向けDXプラットフォーム「TULIP」を活用し、製造現場全体の変革に取り組む際に遭遇する「現場の壁」を明らかにするとともに、これをいかに超えていくかについて、欧米企業との製造現場のデジタル投資に関わる比較や国内の取り組み事例をもとに具体的な方法を説明します。

「TULIP」は、製造現場DXを促進するための、現場が独自にカスタマイズできるローコードアプリ開発とデータ収集と分析を可能にするクラウドプラットフォームです。その高い自由度により、製造現場のあらゆるIoT機器とのデータ連携や、ERP、生産管理システムなどの上位システムとの連携まで多岐にわたる機能を実現します。これにより、現場改革と全社的な変革を両立し、現場を巻き込みつつ組織全体を横断する改革を実現することができます。

製造業のDXを推進する部門や担当の方、DX推進をサポートしなければいけない情報システム部、そして現場でDXによる改善を行いたい部門の方、などに特におすすめです。

 (詳細及び参加申込はこちら)
 https://majisemi.com/e/c/tprj-20240222/M1D
 
 ■主催
 株式会社T Project
 ■協力
 株式会社オープンソース活用研究所
 マジセミ株式会社
 
 マジセミは、今後も「参加者の役に立つ」ウェビナーを開催していきます。
 
 ★他のWebセミナーの申し込み、過去セミナーの動画・資料については、以下からご確認ください★
 https://majisemi.com?el=M1D
 
 ★ウェビナーを開催したい方はこちらの動画をご覧下さい★
 https://youtu.be/pGj3koorgSY

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会社概要

マジセミ株式会社

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URL
https://majisemi.com/service/
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区海岸一丁目2-20 汐留ビルディング3階
電話番号
03-6721-8548
代表者名
寺田雄一
上場
未上場
資本金
1000万円
設立
2018年01月