【JPIセミナー】「『スポーツビジネス成長論』から読み解く　日本のスポーツビジネスの可能性とスタジアム・アリーナの価値」6月4日(木)開催

ビジネスセミナーを企画開催するJPI（日本計画研究所）は、下記セミナーを開催します。

JPI（日本計画研究所）は、株式会社日本政策投資銀行　産業調査部　副調査役　坂井  祥乃 氏を招聘し、日本のスポーツビジネスの可能性とスタジアム・アリーナの価値について詳説いただくセミナーを開催します。

〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17739

〔タイトル〕

『スポーツビジネス成長論』から読み解く　

日本のスポーツビジネスの可能性とスタジアム・アリーナの価値

～スポーツビジネス成長論　成長サイクル仮説　スタジアム・アリーナの社会的価値～

〔開催日時〕

2026年06月04日(木)  13:30 - 15:30

※セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。

〔講師〕

株式会社日本政策投資銀行

産業調査部

副調査役

坂井　祥乃 氏

▶スポーツ産業経済規模推計やスタジアム価値可視化などの調査を主導し、政策・実務双方で知見を

蓄積 

〔セミナーで得られる実務知見〕

・スポーツ産業の成長を阻む構造と資金循環モデルの再設計視点

・スタジアム・アリーナ事業化における合意形成と収益化の要諦

・PPP／PFI活用による持続可能な施設運営と投資回収の設計思想

〔対象業種・部門〕

・スポーツ事業の成長戦略を担う経営企画部門

・スタジアム・アリーナ開発に関わる不動産・建設業界

・スポーツ施設投資・運営に関わる金融機関・投資部門

・スポーツビジネス参入を検討する事業会社

〔講義概要〕

本講義では、日本のスポーツ産業が抱える構造的課題と、その成長可能性について、成長サイクル仮説図を軸に考察します。国内では、スポーツが有する社会的な影響力・意義は広く存在する一方、それらがリーグ・クラブや施設への収益には結び付かず、成長投資や資金循環が限定的となってきました。

こうした構造を踏まえ、本講義では、官民連携による施設整備の最新動向や事業スキームを整理するとともに、日本においてスポーツ産業を持続的な成長産業へと導くための可能性を紐解きます。　

〔講義項目〕

1. スポーツ及びスタジアム・アリーナの整備における国内の動き

　(1) 全国で進むスタジアム・アリーナ整備の潮流

　(2) 政策・市場環境の変化と官民連携の前提条件

２. 「スポーツビジネス成長論」の概要

　(1) 日本のスポーツ産業をどう捉え直すか

　(2) 成長を阻む構造と成長サイクル仮説

３. スタジアム・アリーナ整備の検討事項・進め方について

　(1) 構想段階から事業化までの検討プロセス

　(2) 合意形成・事業性確保における重要論点

４. スタジアム・アリーナの事業手法

　(1) PPP／PFI等の代表的な事業スキーム

　(2) リスク分担と収益構造の設計思想

5. スタジアム・アリーナの社会的価値

　(1) 社会的価値の整理と可視化の考え方

　(2) 社会的価値を事業・投資につなげる可能性

6. 関連質疑応答

7. 名刺交換・交流会

通常はお会いすることの難しい講師との直接対話や質疑応答に加え、業種・業界の枠を超えた受講者同士のネットワーキングから、実務に活きる情報や新たな連携のきっかけを得られる、JPIセミナーならではの貴重な機会です。

〔受講形態〕

● 会場受講（アーカイブ配信は含まれません）

● ライブ配信受講（アーカイブ配信は含まれません）

● アーカイブ配信受講

※会場受講・ライブ配信受講の方は、特別料金 18,500円（税込）にてアーカイブ配信を追加いただけます。

〔受講料〕

1名：37,660円（税込）

2名以降：32,660円（税込／同一法人・同時申込）

※地方公共団体所属の方は、2名まで11,000円（税込／会場・ライブ配信限定）

〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17739

◆セミナー終了後、講師へのご質問やお取り次ぎもさせていただいております。

◆講師やご参加者同士での人的ネットワークの構築や、新たなビジネスの創出に大変お役立ていただいております。

◆セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。

【お問合せ】

株式会社日本計画研究所

〒106-0047東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル

TEL.[phone]　　FAX.[phone]

URL　 https://www.jpi.co.jp

【JPI（日本計画研究所）について】

“「政」と「官」と「民」との知の懸け橋”として国家政策やナショナルプロジェクトの敷衍化を支え、国家知の創造を目指す幹部・上級管理職の事業遂行に有益な情報をご参加者を限定したリアルなセミナーという形で半世紀、提供し続けています。