高校教育改革に関する調査2022「新学習指導要領・ICT活用」編

新学習指導要領、課題感のある教科1位は「情報」。「探究」は約6割が生徒の変化を感じつつも、教員の負担が課題に。

株式会社リクルート

株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)が運営する、『リクルート進学総研』(所長:小林 浩)は、高校の教育改革に関する現状を明らかにするため、全国の全日制高校に対して、 新学習指導要領、ICT活用、キャリア教育、進路指導、学校改革等の取り組みに関する調査を実施いたしましたので、結果をご報告いたします。本調査によるリリースは「新学習指導要領・ICT活用」編、「進路指導・キャリア教育」編の計2つあり、本リリースは「新学習指導要領・ICT活用」編です。※本調査は 『キャリアガイダンス』編集部と『リクルート進学総研』が隔年で実施しており、今回で第22回目を迎えます。

新学習指導要領への対応の進捗度
■【授業】【教材】【評価】いずれも「計画通り(計画以上)に進んだ」が7割を超える。
■課題感のある教科としてあげられているものは、1位「情報」(46.3%)、2位「地理歴史」(37.2%)、3位「国語」(32.7%)。
※「新学習指導要領」の取り組みにあたり、特に課題感のある教科を10教科+その他から上位3つまで選択。各教科ごとに1~3位にあげられた割合を合計し、上位5教科を表示。ランキングは3位までにあげられた合計割合で順位付け。

「総合的な探究の時間」への取り組み状況
■「総合的な探究の時間」への取り組みによる生徒の変化として「そう思う」割合が最も高いのは、【主体性・多様性・協働性が向上した】(12.4%)。「ややそう思う」まで含めると合計61.3%がこのことについて変化を感じている。
■取り組むにあたっての課題は「教員の負担の大きさ」が78.8%でトップ。以下、「教員間の共通認識不足」(53.6%)、「教員の知識・理解不足」(43.9%)が続く。

ICT活用について
■ICT活用への取り組みによる生徒の変化として「そう思う・計」の割合が高いのは、【学びに向かう姿勢・意欲が向上した】(42.5%)、【主体性・多様性・協働性が向上した】(41.6%)。
■今後の教育活動におけるICTの活用方法は「宿題・課題等をオンラインで配布」が74.3%で突出。前回より6.3ポイント上昇。

調査概要
■調査期間:2022年8月4日(木)~9月9日(金)投函・インターネット回答締め切り
※2022年9月13日(火)郵送到着分までを集計対象とした。
■調査方法:郵送調査+インターネット調査
※校長・進路指導宛てに調査票を郵送、回答を記入の上郵送または記載のURLからインターネット回答
■調査対象:全国の全日制高等学校4721校
■集計対象数:943件(回収率20.0%)
注)例年隔年インターバルで実施しているが、前回調査は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)影響により当初予定2020年を2021年に変更し実施。また、2016年(第19回)までは高校の進路指導やキャリア教育の実態を明らかにするため「高校の進路指導・キャリア教育に関する調査」として実施。


※出版・印刷物へデータを転載する際には、“「高校教育改革に関する調査2022」リクルート進学総研調べ”と明記をお願いいたします。


詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20230105_education_01.pdf


▼リクルートについて
https://www.recruit.co.jp/

▼本件に関するお問い合わせ先
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会社概要

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URL
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業種
サービス業
本社所在地
東京都千代田区丸の内1-9-2 グラントウキョウサウスタワー
電話番号
-
代表者名
北村吉弘
上場
未上場
資本金
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設立
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