コロナ感染拡大から 3 年の今みる、旅の変化と宿泊業の雇用動向

持続可能な観光には外部人材活用と現場の働きやすさによる地域の魅力づくりが鍵

株式会社リクルート

2023年3月22日 11時00分

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村吉弘、以下リクルート）は、新型コロナウイルスの感染拡大から 3年経った今の旅行の在り方の変化や雇用動向を解説いたします。人や地域を生かす取り組みや兆しについてもお伝えします。

コロナ禍を経た、観光旅行の変化～個人化や高付加価値化が進む～
国内宿泊旅行におけるグループサイズは縮小傾向にあり、旅行の個人化は既に起きていました。それがコロナ感染拡大に伴い、一気に加速したとみられます。2021 年度に実施された国内宿泊旅行のうち、「夫婦二人での旅行」が 27.4%。次いで「一人旅」は 20.1％で過去最高値となっていました。

国内宿泊旅行の動向形態（単一回答／延べ宿泊旅行件数ベース）

出所：「じゃらん宿泊旅行調査」（リクルートじゃらんリサーチセンター調べ）

旅行が個人化することによって、旅行に求めるものが「みんなが好きな旅」から「私が好きな旅」に変化しつつあります。すると、聖地巡礼やアドベンチャーツーリズムのように、旅行者はやりたいことが一つでもあれば、旅に出やすくなります。コロナ禍を経て、『量から質へ』という戦略転換が各観光地、宿泊施設で強く求められている今、旅行の高付加価値化への挑戦も始まっています。
地域の観光を盛り上げることは、地方創生につながるともいわれ、コロナ禍で一度、止まってしまったインバウンド需要も今後、拡大していくことが予想されます。一方で、コロナ前は、オーバーツーリズムが発生し、旅行需要の多寡が発生していました。
このような経緯などもあり、観光旅行業界で注目されているのがサステナブルツーリズムです。これは地域における「経済」「社会・文化」「環境」の 3 つの観点を共存させつつ、旅行者を迎え入れる、旅の在り方です。日本全体で観光の力を活用しながら、持続的な地方創生を実現するためには、それぞれの観光資源を生かした「地域の魅力づくり」をした上で、その魅力を体現する「人を育てる」ことが必要となるでしょう。