【JPIセミナー】千代田化工建設(株)「LOHC-MCH法による水素サプライチェーンの商用化と直接製造・直接利用技術の開発最前線」11月4日(水)開催

ビジネスセミナーを企画開催するJPI(日本計画研究所)は、下記セミナーを開催します。

株式会社日本計画研究所

JPI(日本計画研究所)は、千代田化工建設株式会社 グローバル本社 フェロー 博士(工学)・技術士(化学部門) 岡田  佳巳 氏を招聘し、LOHC-MCH法による水素サプライチェーンの商用化と直接製造・直接利用技術の開発最前線について詳説いただくセミナーを開催します。

〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17890

〔タイトル〕

千代田化工建設(株): LOHC-MCH法による水素サプライチェーンの商用化と

直接製造・直接利用技術の開発最前線

〔開催日時〕

2026年11月04日(水)  13:30 - 15:30

※セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。

〔講師〕

千代田化工建設株式会社 グローバル本社

フェロー

博士(工学)・技術士(化学部門)

岡田 佳巳 氏

▶2002年からLOHC-MCHの中核となる脱水素触媒開発を牽引し、SPERA水素のパイロット実証、

国際間水素サプライチェーン実証、商用化検討まで20年以上にわたり一貫して携わる第一人者。

〔セミナーで得られる実務知見〕

・LOHC-MCHのコスト競争力と商用化の動向

・SPERA水素と既存インフラを活用した水素供給網

・MCH直接製造・直接利用が拓く新たな水素利用

〔対象業種・部門〕

・GX・脱炭素関連の技術企画・事業企画部門

・水素・エネルギー事業の企画・事業開発部門

・水素の輸送・貯蔵・供給インフラ担当者

・水電解・燃料電池・水素関連設備の研究・技術開発部門

・石油・ガス・化学・プラントエンジニアリング業種

〔講義概要〕

当社はLOHC-MCH法の開発を完了して競争力強化を継続するとともに、グローバルな商業化に向けた検討を精力的に実施している。触媒再生や添加物の使用を必要とせず、長期間にわたる触媒寿命を確保したことで他法に比べて安価に水素の連続供給が可能である。

MCHは国家備蓄にも適用可能であるほか、既存インフラを利用して中小規模需要を含む様々な用途にMCHの供給が可能である。

また、本法は化学的手法であるため、将来は水素製造を不要として水とトルエンからMCHを直接製造する技術や、MCHを燃料電池に直接利用する技術などのイノベーションが可能である。

本セミナーでは開発技術の概要、関連技術の開発状況、MCHの直接製造・直接利用技術などについて解説する。

〔講義項目〕

1. 水素エネルギーキャリアをめぐる最新動向

 (1) 液体水素法

 (2) アンモニア法

 (3) LOHC-MCH法

2. LOHC-MCH法のメリット

 (1) コスト比較

 (2) 総合的な水素サプライチェーン

3. SPERA水素システムの開発と社会実装

 (1) プロセス構成

 (2) 開発プロセスの優位性

4. 水素サプライチェーンの事業化に向けた関連技術開発

 (1) 水素ステーション

 (2) TOYOTA水電解共同開発

5. MCH直接製造・直接利用技術の可能性

 (1) コストダウン効果

 (2) 中温型SOFC電気化学セル

 (3) MCH直接製造技術

   ① 光触媒によるMCH直接製造

   ② 電解法によるMCH直接製造

 (4) MCH直接利用技術

   ① MCH直接燃料電池

   ② MCH電解脱水素技術

6. LOHC-MCHの商用化と今後の展開

7. 関連質疑応答

8. 名刺交換・交流会(会場受講者限定)

講師との直接対話や、受講者同士の情報交換の機会を設けます。

〔受講形態〕

● 会場受講(アーカイブ配信は含まれません)

● ライブ配信受講(アーカイブ配信は含まれません)

● アーカイブ配信受講

※会場受講・ライブ配信受講の方は、特別料金 18,500円(税込)にてアーカイブ配信を追加いただけます。

〔受講料〕

1名:37,750円(税込)

2名以降:32,750円(税込/同一法人・同時申込)

※地方公共団体所属の方は、2名まで11,000円(税込/会場・ライブ配信限定・同一受講形態)

〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17890

◆セミナー終了後、講師へのご質問やお取り次ぎもさせていただいております。

◆講師やご参加者同士での人的ネットワークの構築や、新たなビジネスの創出に大変お役立ていただいております。

◆セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。

【お問合せ】

株式会社日本計画研究所

〒106-0047 東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル

TEL.03-5793-9761  FAX.03-5793-9767

URL  https://www.jpi.co.jp

【JPI(日本計画研究所)について】

“「政」と「官」と「民」との知の懸け橋”として国家政策やナショナルプロジェクトの敷衍化を支え、国家知の創造を目指す幹部・上級管理職の事業遂行に有益な情報をご参加者を限定したリアルなセミナーという形で半世紀、提供し続けています。

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会社概要

株式会社日本計画研究所

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URL
https://www.jpi.co.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
電話番号
03-5793-9761
代表者名
武内 利枝
上場
未上場
資本金
5000万円
設立
1974年10月