エンジニア採用セミナー「オープンな情報共有と全社の巻き込みで実現するスクラム採用」を、日本最大級のエンジニアコミュニティ「Qiita」が開催

株式会社エイチームのグループ会社であるQiita株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役社長：柴田健介）は、無料オンラインセミナー「オープンな情報共有と全社の巻き込みで実現するスクラム採用」を2022年5月25日（水）に開催します。

※注釈：「最大級」は、エンジニアが集うオンラインコミュニティを市場として、IT人材白書（2020年版）と当社登録会員数・UU数の比較をもとに表現しています

開催概要

タイトル	オープンな情報共有と全社の巻き込みで実現するスクラム採用
開催日	2022年5月25日（水）11時00分～12時00分
参加方法	下記URLよりお申し込みください
対象	採用に関わる人事・事業責任者・経営者
参加費	無料（要事前申込）
申込URL	https://media.jobs.qiita.com/event/20220525

セミナー内容
採用成功のためには、全社を巻き込み、社員の協力を得ることが必要となります。
しかし、企業からは「社内の協力体制を築くことが難しい」「どのように巻き込んでいけばいいのか分からない」というような声を多く聞くようになりました。

全社を巻き込み、社員の協力を得ながら採用活動を推進するためには、オープンな情報共有に加えて、仕組みとしてのフローを明確にすることが重要です。

そこで今回、「オープンな情報共有と全社の巻き込みで実現するスクラム採用」とタイトルにあるように、実際にアルプ株式会社にて行っている具体的な取り組みを人事の深澤氏をお招きし、事例を紹介いただきます。
社内の協力体制に課題感をお持ちの採用担当者の方は、ぜひご視聴ください。

アジェンダ
・チェックイン
・トークセッション
　・アルプの採用体制について
　・現場との連携体制の作り方
　　・オープンな情報共有
　・全社で取り組む採用広報活動
・ディスカッション
・質疑応答

※内容は予告なく変更する場合がございます。ご了承ください。

登壇者（敬称略）
アルプ株式会社 人事 深澤美結
2016年に株式会社マイナビへ新卒入社。新規サービスの立ち上げに携わり、その後転職媒体の法人営業を経験。2018年7月にand factory株式会社へジョインし、営業から人事にキャリアチェンジ。東証マザーズ上場から一部へ市場変更と会社が急成長する中で、全職種の中途採用業務全般と採用広報を担当。そして2021年7月に1人目の人事としてアルプ株式会社へジョイン。中途採用/新卒採用/インターン採用、採用広報、オンボーディング、インナーコミュニケーションなどの業務を担当。

▼セミナーの詳細はこちらからご確認ください。
https://media.jobs.qiita.com/event/20220525

こんな方におすすめ
企業でエンジニア採用を担当されている方の中でも、特に以下のような方におすすめです。
・スクラム採用に関心がある方
・採用を担当する採用担当者、経営者
・エンジニアの社内の巻き込みに課題感のある方
・自社の採用について悩みを抱えている採用担当者

Qiita株式会社では、今後も「Qiita」を軸とした各種サービスを通じて、企業とエンジニア双方にとって価値のある接点を提供し、社会の変化、世界の進化を加速させてまいります。

「Qiita」について
エンジニアに関する知識を記録・共有するためのサービスです。Qiita上で発信や評価などの活動をすればするほど、自分に合った記事が届き、ほかのエンジニアとつながりが広がります。Qiitaは、ユーザーがエンジニアとしてアイデンティティを確立し、表現できる場所を目指しています。
https://qiita.com/

「Qiita Jobs」について
日本最大級のエンジニアコミュニティ「Qiita」が展開する、エンジニアと企業の間におけるコミュニケーションプラットフォームサービスです。エンジニアと企業が直接コミュニケーションを取ることで新しいつながりのきっかけを創出し、相互のスキルを有効活用できる機会や環境を広げることを目指しています。
※注釈：「最大級」は、エンジニアが集うオンラインコミュニティを市場として、IT人材白書（2020年版）と当社登録会員数・UU数の比較をもとに表現しています
https://media.jobs.qiita.com/

Qiita株式会社について
「エンジニアを最高に幸せにする」
Qiita株式会社は、社会を支えるソフトウェアの開発や、それを支えるエンジニアの開発効率の向上に貢献することを通して、社会の変化、世界の進化を加速させていきたいと考えています。
https://corp.qiita.com/

※ 文中に記載されている会社名、商品名は各社の商標または、登録商標です。