フジテレビだけではない! かつての「メディアの覇者」テレビの凋落はどこまで続くのか。新潮新書『テレビが終わる日』が6月18日に発売されます!

テレビ離れの驚くべき実態と今後の可能性を解き明かす!

株式会社新潮社

かつてテレビは「メディアの覇者」と言われ、多くのメディアの中でも最も大きな影響力を持っていましたが、オワコン(終わったコンテンツ)と言われるようなってからもかなりの年月が経ちます。NHKで15年間アナウンサーを務めた経歴を持つ著者の今道琢也さんは、様々なデータを突き合わせて、テレビが実際にどのくらい見られなくなっているか、現在の唖然とする実情を明らかにし、今後、テレビが生き残っていけるかどうかを、あらゆる角度から分析します。テレビに未来はあるのか? 新潮新書『テレビが終わる日』(今道琢也著)は6月18日の発売です!

テレビの凋落と言われつつも、録画やインターネット経由ではかなり見られていて、実際は今も変わらず多くの視聴者に支持されていると思っている人もいるかもしれません。しかし、著者の今道さんが、総務省の行った調査結果などを元に分析したところ、録画やインターネットの利用でその失地を回復することはとてもできません。そして、視聴時間の減少は若い層で特に際立っています。たとえば、2012年と23年を比べると、10代と20代の視聴時間は半分以下に激減しています。また、21―22年の調査によると、10代の2割、20代の3割は、テレビに関わるあらゆるコンテンツに接触していません。これは、1週間を通して、リアルタイムでテレビを見ないのはもちろん、録画でもネットでも全く見ていないのです。テレビを支えている岩盤支持層は60代以上なので、視聴者は今後ますます減っていきます。ではなぜこんな状況になってしまったのか? やらせ、捏造、誇張、切り取りなど、多くのテレビ界の不祥事によってテレビへの信頼が薄れたことや、インターネットで見られるコンテンツが急激に増えたことなど、原因は複合的ですが、これからまた黄金時代に戻っていくことは考えられそうにありません。すでに就職人気ランキングでは、100位以内にテレビ局の存在はありません。今後、テレビはどうなっていくのでしょうか? テレビはもちろん、メディアに関心のあるすべての方にとって、大変刺激的な論考となっています。

■目次

第1章  テレビ離れはここまで進んだ 

いずれ誰も見なくなる?/国民16%がリアル視聴をやめた/録画でも視聴時間を補えない/激減する10 代、20 代の視聴/7割以上がネット動画を優先テレビ番組は「補欠要員」に etc.

第2章  落ち込む収入、広告はネットの半分に

供給量が増えれば価格は下がる/人口減少が経営を直撃/海外への進出も困難/系列を超えて進む効率化 etc.

第3章  就職人気ランキング100位から消滅

マスコミの中でも取り残される/民放連も指摘する採用難/今も好待遇なのだが…/「すごくブラック」「落ち目な感じ」 etc.

第4章  テレビへの信頼性はなぜ落ち込んだのか 

やらせ、捏造、誇張、切り取り/「世界の中心」という錯覚/ネタ探しに追われる日常/飲み会費用38万円を経費として精算/テレビは「既得権者」/最後の「護送船団方式」 etc.

第5章  テレビからネットへ、なぜ主役は交代したか

ネット動画の多様性/嗜好に合ったディープな内容/中途半端さはテレビの宿命/パーソナル化は止められない/技術革新による淘汰 etc.

■内容紹介

フジテレビをめぐる問題でテレビ界は大揺れだ。しかし、業界全体の凋落は今に始まったことではない。広告収入はネットの半分に落ち込み、まったくテレビを見ない若者が急増、就活人気ランキングでは今や100位圏外という。反転攻勢をかけようにも、個人の嗜好に強く訴えるネットのコンテンツには歯が立たず、といって海外展開も難しい。かつての「メディアの覇者」に未来はあるのか? データを駆使して徹底分析。

■著者紹介:今道琢也(いまみち・たくや)

1975年大分県生まれ。1999年、京都大学文学部(国語学国文学専修)を卒業しNHK入局。15年間アナウンサーとして勤務し、2014年に独立。インターネット上の文章指導塾「ウェブ小論文塾」を創業する。『人生で大損しない文章術』『落とされない小論文』など著書多数。

■書籍データ

【タイトル】テレビが終わる日

【著者】今道琢也

【発売日】6月18日発売

【造本】新書版

【本体定価】968円(税込)

【ISBN】 978-4106110917

【URL】https://www.shinchosha.co.jp/book/611091/

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会社概要

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業種
情報通信
本社所在地
東京都新宿区矢来町71
電話番号
03-3266-5220
代表者名
佐藤隆信
上場
未上場
資本金
8000万円
設立
1896年07月