【開催報告】日経MP講師に学ぶ「DX思考」身近なサービスの事例からAI時代を生き抜く情報リテラシーを習得

ＮＳＧグループの新潟ビジネス専門学校（所在地：新潟市中央区）は、2026年8月27日（木）に特別講座「DX基礎演習」を実施いたしました。本講座では、元日本経済新聞社社員で、日経メディアプロモーション(MP)の講師を務め、現在は聖徳大学特命教授の中松正樹氏をお迎えし、「DX（デジタル・トランスフォーメーション）でビジネス社会はどう変わる？」をテーマにご講演いただきました。学生たちは、国内外の事例を通じてビジネスモデルを変革するDXの本質を学ぶとともに、社会課題を解決するための「情報収集力」の重要性を実践的に学びました。

「デジタル化」と「DX」の違いを身近な事例で体感

中松氏の講義では、まず「デジタル化（IT化）」と「DX」の明確な違いについて解説が行われました。取り上げた事例として、単なるセルフレジ導入にとどまらず、蓄積したデータから需要予測を行いビジネスモデル自体を変革することや完全無人店舗の実現などで店舗運営の在り方を変えるなどの解説でDXをより深く理解しました。講義内では、大手回転寿司チェーン、大手動画配信プラットフォーム、配車サービスなど、学生にとって身近な業界のDX成功事例が多数紹介されました。一方で、行政のデジタル化施策や大手小売企業のスマホ決済サービスなど、課題が浮き彫りになった事例についても詳しく解説され、学生たちは多角的な視点からDXへの理解を深めました。

AIとの共存と「セレンディピティ（偶然に出会う能力）」

講義後半では、ロボットの頭脳として現実世界を認識・判断する「フィジカルAI」の未来、AI 時代において自ら価値を生み出すための情報リテラシー、新聞を効率よく読む方法などを伝授していただきました。

自分の好みに偏りやすいインターネット情報の弱点に対し、新聞が持つ「一覧性」や、探しているもの以外の大切な情報に偶然出会う能力「セレンディピティ」の重要性が語られました。有名観光地でスマートフォンの位置情報ゲームを活用した誘致事例などを通じて、日常のニュースがビジネスのヒントに直結することが示されました。

▼受講した学生のリアルな声（感想文より一部抜粋）

本講座を受講した学生からは、自身のキャリアや内定先での活躍を見据えた前向きな感想が多数寄せられました。

 

「十分な準備と柔軟な思考の大切さ」

学生の一人は、「DXとIT化の違いが分かりました」と述べています。さらに、「成功例だけでなく失敗例も知ることで、十分な準備が必要だと学びました」と感想をまとめました。また、「社会に出た際には、情報収集をしっかり行わないと自分だけではなく会社自体にも影響を及ぼしてしまうと聞き、様々な媒体を使い情報収集をしていかなければなと思いました」と意気込みを語りました。

 

「ニュースを知らないことによる機会損失への気づき」

別の学生は、「スマートフォンの位置情報ゲームで観光客を呼び寄せるやり方は、ニュースを知っていないとできなかったものだと実感し、いかに自分がニュースを見ていなくて損をしているか気づきました」と情報感度の低さを自覚しています。そして、「今日からニュースを見て世界のことを知り、お仕事に活かせたらなと思います」と決意を新たにしました。

 

「受け身からの脱却と自発的な行動」

「普段からニュースなどを見る習慣がない」という学生も、「これからは毎日少しでも世の中の出来事について知り、学びを得られるようにしたい」と前向きな姿勢を見せました。また、「社会に出る前に、残りの学校生活では、自分から行動できるように意識して生活していきたいと思いました」と、自発的な行動への変化を語る声もありました。

▼今後の展望

本校では、今回学生たちが得た「DX思考」と自発的な情報収集の習慣を、就職内定先企業での提言力や現場での活躍に直結させるべく、引き続き社会の最前線と連携した実践的な教育を推進してまいります。

＜新潟ビジネス専門学校について＞　https://www.nbc.ac.jp/

今まで13,000人を超える卒業生を輩出してきたビジネス総合校。医療事務・くすり・美容・販売・情報・ＩＴ・デザイン・イベント・広告デザイン・経営など各業界のプロから最新の知識を学ぶことを重視しており、学校全体での連携先企業は60社以上。質の高い実践教育を実施しております。

 

＜NSGグループについて＞　https://www.nsg.gr.jp/

NSGグループは、教育事業と医療・福祉・介護事業を中核に、健康・スポーツや建設・不動産、食・農、商社、広告代理店、ICT、ホテル、アパレル、美容、人材サービス、エンタテイメント等の幅広い事業を展開する101法人で構成された企業グループです。それぞれの地域を「世界一豊かで幸せなまち」にすることを目指して、「人」「安心」「仕事」「魅力」をキーワードに、地域を活性化する事業の創造に民間の立場から取り組んでいます。