マイナビ、「シニアのアルバイト調査（2025年）」を発表

65歳以上のアルバイト就業者の3人に2人がアルバイト雇用での就業を希望。1年程度の生活費を備えているシニア層アルバイトは56.8%。定年退職後の就業ギャップ「給料が少ない」「自由度が高い」等が4割超え

マイナビ

2025年6月26日 11時00分

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：土屋芳明）は、65歳以上を対象とした、「シニア※のアルバイト調査（2025年）」を発表しました。

※本調査では65歳以上をシニアと定義しています。

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65歳以上のアルバイト就業者の3人に2人が本来的な希望の雇用形態を“アルバイト”と回答。望まぬアルバイトはわずか18.1%。【図1】
アルバイトの目的は、「生活費のため」が46.9％で最多。一方で“充実感"や “やりがい"など働く意味を見出すシニアも【図2】
1年程度の生活費を備えるシニア層アルバイトは56.8%と半数を超える。保有資産の種類は「預貯金」が最多も、男性では「不動産」「株式・債権」も高い結果に【図3、4】
定年退職後のイメージギャップ、「思ったより給料が少ない」が45.0％で最多。一方、「仕事にやりがいがある」や「自由度が高い」などのポジティブなギャップも4割を超える【図5、6】

【調査概要】

◆65歳以上のアルバイトの3人に2人が本来的な希望の雇用形態アルバイトと回答。望まぬアルバイトはわずか18.1%

65歳以上のアルバイト就業者のうち、雇用形態において「アルバイト・パート」を本来的に最も希望していたと回答した割合は67.0％となり、3人に2人以上が、現在の就業が希望通りの働き方であることがわかった。

性別でみると、男性では「アルバイト・パート以外」を希望していた割合が24.0％と、約4人に1人にのぼり、女性（15.1％）よりも希望していない中でアルバイト就業をしている傾向もうかがえる。

また、正社員経験の有無によっても差が見られ、正社員経験のないシニアでは、「アルバイト・パート以外」を希望していた割合が24.2％となり、正社員経験のあるシニア（17.7％）よりも高い結果となった。【図1】

【図1】

◆アルバイトの目的は、「生活費のため」が46.9％で最多。一方で“充実感"や “やりがい"など働く意味を見出すシニアも

アルバイトの目的は「自分の生活費のため」が46.9%で最も高く、次いで「健康維持のため」が38.1%、「健康的な生活リズムを作るため」が33.7%となった。望んでアルバイトに就業しているシニアにおいても、同様の傾向がみられた。アルバイトでの就業を望んでいないシニアでも、「生活費のため（52.2％）」「健康維持のため（44.1％）」が上位となったが、「充実感ややりがいを得るため（30.7％）」では望んでアルバイトに就業をしているシニアに比べ8pt高くなるなど、望まぬアルバイト就業でも、働くことに価値を見出し、意味づけをしようとする姿勢がうかがえる。

シニアのアルバイト就業では「生活費のため」が共通の目的である一方、希望する雇用形態によって働く意味づけの違いも見受けられた。【図2】

【図2】

◆1年程度の生活費を備えるシニア層のアルバイト就業者は56.8%と半数を超える。保有資産の種類は「預貯金」が最多も、男性では「不動産」「株式・債権」も高い結果に

シニア層のアルバイト就業者のうち、「1年程度は働かなくても暮らせる資産を保有している」と回答した人（「十分に保有している（25.3%）」＋「ギリギリ足りる程度は保有している（31.4%）」）は56.8％にのぼり、過半数を占めた。

「70代女性」が60.8％と最も高い一方、「十分に保有している」は「60代男性」が33.9％で最多となり、年代や性別によって資産状況に差が見られる。

保有資産の種類では、「預貯金」が50.3％で最多、「不動産」が21.1％で続いた。特に「不動産」は男性では60代（36.1％）・70代（35.8％）が高く、女性では60代（9.2％）・70代（18.9％）は2割未満にとどまった。また、「株式・債券」も男性は60代31.4％、70代25.2％に対し、女性60代・70代はいずれも14.2％と差が見られた。男性60代における「十分に保有している」との回答は、不動産や株式の保有が影響している可能性があり、一定の資産が生活の安心・安定感を保つ一因である様子もうかがえる。【図3、4】

【図3】

【図4】

◆定年退職後のイメージギャップ、「思ったより給料が少ない」が45.0％で最多。一方、「仕事にやりがいがある」や「自由度が高い」などのポジティブなギャップも4割を超える

シニア層のアルバイト就業者のうち、46.8％が定年退職の経験があると回答した。

定年退職経験者に、定年後の仕事内容や働き方に関する「イメージギャップ」を聞くと、「思ったより給料が少ない」が45.0％で最多となり、次いで「思ったより年収が下がった」が43.7％、「思ったより仕事の自由度が高い」が42.4％で続いた。また、「思ったより仕事にやりがいがある」は40.7％で、「思ったより責任が軽い」が40.0％と、仕事のやりがいや責任に関する項目でも4割を超えた。

収入面ではネガティブなギャップが見られる一方、自由度ややりがいといった項目に関してはポジティブなギャップもうかがえた。定年後の働き方に対する期待と実態の間には、こうした両面のギャップが存在しており、雇用する企業側には期待値の調整や事前の情報提供をすることの重要性が示唆される。【図5、6】

【図5】