サステナビリティの達成に不可欠なスマートビルディング、コネクテッドHVACなどの利用が、冷暖房エネルギーの節約に貢献

株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「スマートビルディングの導入（2022年）」（IoT Analytics GmbH）の販売を1月7日より開始いたしました。

【 当レポートの詳細目次 】
https://www.gii.co.jp/report/iot1042824-smart-building-adoption-report.html

スマートビルディングとは、周囲の人、システム、外部要素と、テクノロジーを利用して相互作用する建物のことです。快適性、効率性、回復力、そして安全性を高めることで、人々や企業のニーズに適応します。

スマートビルディングの実態

商業ビル・大規模住宅のうち、58％がデジタル化のための基礎的な技術インフラを備えており、ビルオートメーションシステムが導入されています。さらに、このうち、約3分の2は、ビル管理システムが導入されており、ビルのアクセスシステムやセキュリティシステムなどのデジタル化が進められています。この割合は、今後2年間で急増すると予測されます。

データセンターは、総床面積の65％がデジタル化されている、最もスマートなタイプの建物です。今後2年間のスマートビルディングの市場シェアは、データセンターがトップを維持し、デジタル化を実現したオフィスが2番目に台頭し、ホテルが3番目に続くと考えられます。一方、デジタル化の増加率が最も高いのは倉庫部門であると考えられます。

スマートビルディングのユースケースとして最多のコネクテッドHVAC

スマートビル全体に対し、総面積の半分以上が、何等かの形でコネクテッドHVAC（暖房、換気、空調）を使用しています。HVACシステムは、1931年にWillis Carrierが発明して以来、1世紀以上にわたって使用されてきました。しかし、現在の最先端のHVACシステムは、その姿を大きく変えています。ビル管理者はスマートフォンなどでHVACの設定を変更することができ、人工知能（AI）が過去のデータから設定を判断します。また、部屋の占有率や外気温などのデータも、最適化のために利用されます。アルゴリズムを用いて機器自体の故障を予測することも可能で、メンテナンスコストの削減や稼働率の向上を実現します。他にも、空気質のモニタリング、センサーを利用した侵入・警報システムなども備えています。

政府のインセンティブと規制が、スマートビルディングの取り組みを支える

スマートビルディングの取り組みには、インセンティブと規制が重要な鍵となります。インセンティブは、ビルのオーナーや管理者がデジタル化プロセスを開始する動機となります。規制もまた、スマートビルディングの取り組みに顕著な影響を与えます。さらに、コストの削減、ユーザー満足度の向上、持続可能性フットプリントの増加も、スマートビルディング導入への意思決定プロセスに影響を与えます。

グローバルなサステナビリティの達成に不可欠なスマートビルディング

2021年に国連が発表した報告書によると、世界のエネルギー関連のCO2排出量の4分の1（28％）以上がビルの運営に起因していると言われています。したがって、気候関連の持続可能性目標を達成するためには、建物のエネルギー効率を高めることが極めて重要であり、デジタル化はその実現手段となります。ドイツの研究機関であるFraunhoferは、コネクテッドHVACとコネクテッドブラインドおよびコネクテッドウインドウを組み合わせることで、建物の冷暖房に使用する全エネルギーの最大10％を節約できると主張しています。このような理由から、多くの規制やインセンティブは、持続可能性に焦点を当てて実施されており、まだ導入していない人々の動機付けとなっています。

持続可能性に直接影響を与えるスマートビルディングのユースケースは、他のユースケースよりも高いROI（投資収益率）をもたらしています。サステナビリティに焦点を当てたユースケースへの投資は、今後2年間で15％増加すると考えられます。




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