マイナビ転職「育休取得と満足度に関する実態調査（2026）」を発表

男性の育休取得日数は平均63.5日、理想は138.6日で大きなギャップ。男性自身の育休満足度は平均71.9点、パートナーからの評価は平均67.1点。

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：粟井俊介）が運営する総合転職情報サイト『マイナビ転職』（https://tenshoku.mynavi.jp/）は、子育て中の正社員800名に聞いた、「育休取得と満足度に関する実態調査（2026）」の結果を発表しました。

【TOPICS】

◆育休取得日数は男性平均63.5日、女性平均407.4日。男性の理想の育休日数は138.6日で実態と大きなギャップ【図1】

◆育休取得で不安だったこと1位は「収入減少（36.8％）」。2位は「特にない（26.3％）」で、育休に対するハードルは減りつつも収入の不安は根強い【図2】

◆自身の育休満足度を100点満点であらわすと、男性は平均71.9点、女性は平均74.3点。パートナーの育休に対する満足度は対夫67.1点、対妻76.7点と約10ptの差【図3、4、5】

◆2人に1人が仕事と育児の悩みについて「生成AIを活用」。「SNSの活用」は4割で、生成AI利用がSNSを上回る【図6】

◆育休取得日数は男性平均63.5日、女性平均407.4日。男性の理想の育休日数は138.6日で実態と大きなギャップ

小学生以下の子どもがいて育休取得経験のある正社員に育休取得日数を聞いたところ、男性は平均63.5日、女性は平均407.4日となった。また、理想の育休取得日数では、男性は平均138.6日、女性は平均438.2日だった。男性の育休取得日数は、理想と現実で倍以上の差が見られ、仕事を離れて子育てに向き合う時間をより確保したいと考える人が多い可能性がうかがえる。【図1】

【図1】

◆育休取得で不安だったこと1位は「収入減少（36.8％）」。2位は「特にない（26.3％）」で、育休に対するハードルは減りつつも収入の不安は根強い

育休取得において不安だったことを聞いたところ、全体では「収入減少（36.8％）」が最多だった。男女別では、男性が33.3％で、女性は40.3％と、「収入減少」への不安は女性の方がやや高い傾向がみられた。次いで「不安だったことは特にない（26.3％）」は、特に男性（29.0%）が女性(23.5%）よりもやや高い結果となった。男女ともに育休取得に際しては収入面への懸念が大きい一方で、不安を感じることなく取得できた人も一定数存在することが分かった。【図2】 

【図2】

◆自身の育休満足度を100点満点であらわすと、男性は平均71.9点、女性は平均74.3点。パートナーの育休に対する満足度は対夫67.1点、対妻76.7点と約10ptの差

自身の育休に対するの満足度を100点満点で表してもらったところ、男性は平均71.9点、女性は平均74.3点だった。一方、パートナーの育休に対する満足度では、妻から見た夫の育休に対する満足度は67.1点に対し、夫から見た妻の育休に対する満足度は76.7点と約１０点の差が見られた。自身の育休の満足度の理由では、「家事育児に全力で取り組み、知識とスキルがアップした（100点／男性）」「子どもとしっかり過ごせた安心感（100点／女性）」「取得日数が1日しか取れず、家事育児を経験しきれなかった（50点／男性）」などの声が見られ、取得日数やパートナーの取得状況によって満足度に差が見られる可能性があるようだ。【図3、4、5】 

【図3】

【図4】

【図5】

◆2人に1人が仕事と育児の悩みについて「生成AIを活用」。「SNSの活用」は4割で、生成AI利用がSNSを上回る

仕事と育児の両立において、「生成AIを活用し、仕事と育児の悩み軽減や効率化を図っている」と回答した人は全体の50.5％で、「SNSを活用し、仕事と育児の悩みを相談したり吐き出したりしている」と回答した人は47.7％だった。約2人に1人は、仕事と育児の両立に向けて生成AIやSNSといったデジタルツールを活用しながら、悩みの軽減や情報収集に取り組んでいることが分かった。【図6】 

【図6】

【総評】

厚生労働省の「令和6年度雇用均等基本調査※」によると、最新の育児休業取得率は女性が86.6％、男性が 40.5％となっており、男性の取得率も年々高まっています。一方で、今回の調査では、育休を取得しても、その日数について十分ではなかったと感じている様子がうかがえました。育児は、仕事と家庭の両立に向き合う重要なライフイベントの一つであり、その過程を支えてくれる企業・チームに対しては自然と信頼が生まれます。一方で、十分な理解や支援が得られない場合には、働き方を見直す契機となる可能性もあるでしょう。また、ライフイベントを迎えた社員がその後も力を発揮できるよう環境を整えることは、企業にとっても重要なテーマです。そうした取り組みが、結果として社員のエンゲージメント向上や人材の定着、さらには採用競争力にも影響していくのではないでしょうか。※厚生労働省「令和6年度雇用均等基本調査」

『マイナビ転職』編集長 瀧川さおり

【調査概要】

マイナビ転職「育休取得と満足度に関する実態調査（2026）」

○調査期間／2026年2月27日（金）～3月3日（火）

○調査方法／WEB調査を実施

○調査対象／小学生未満の子どもがいる正社員を対象にWEB調査を実施

○有効回答数／800名（内訳：男女400名）

※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100％にならない場合があります。

 ＜調査結果全文＞https://tenshoku.mynavi.jp/knowhow/careertrend/31/