「エンジニア白書2024」公開!日本最大級のエンジニアコミュニティ「Qiita」が2,017名のユーザーを対象に、大規模アンケート調査を実施。言語やツールのトレンド・年収・転職・働き方などを解析
株式会社エイチームのグループ会社で、日本最大級のエンジニアコミュニティ「Qiita(キータ)」を展開しているQiita株式会社(本社:名古屋市中村区、代表取締役社長:柴田健介)は、Qiitaユーザー2,017名を対象にアンケート調査を実施し、調査結果をまとめた「エンジニア白書2024」を公開しました。当社は毎年、エンジニア業界の発展のために、エンジニアに関するトレンドを網羅的に把握できる「エンジニア白書」を公開しています。
※注釈:「最大級」は、エンジニアが集うオンラインコミュニティを市場として、IT人材白書(2020年版)と当社登録会員数・UU数の比較をもとに表現しています
調査概要
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調査目的:国内エンジニアの動向把握
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調査方法:インターネット上でアンケートを実施
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調査期間:2024/10/10(木)〜 2024/11/11(月)
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調査項目:最大72問
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調査対象:Qiitaにアカウントを保有しているQiitaユーザー
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回答者数:2,017人(うちエンジニア1,745名、エンジニア未経験272名)
調査項目
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エンジニア属性
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エンジニアに人気の開発言語・ツール
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エンジニアの働き方
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年収・転職
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個人・企業の情報発信
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Qiita利用状況
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スキルアップのための自主学習
調査結果のサマリー
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エンジニア属性:34歳未満のエンジニアが全体の約4割(39%)を占める
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言語:「よく使われている言語」「これから習得したい言語」の1位はどちらもPython
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働き方:昨年と比べ、フルリモート、全日出社などの割合に大きな変化は無かった。
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転職:転職時に重視する項目は、1位「給与」、2位「仕事内容」、3位「リモート勤務の有無」
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スキルアップのための自主的な取り組み:仕事がある日の1日の平均勉強時間は、60分未満が68%を占める
調査結果を一部公開
よく活用している生成AIツール1位はChatGPT、2位はGitHub Copilot、3位はGemini
エンジニアがよく活用している生成AIツールでは「ChatGPT」が1位にランクイン。2位と1,062票の差をつけている。生成AIの活用方法としては、コーディングやエラーの解決、翻訳などが挙げられた。
転職時のカジュアル面談/面接(選考)実施社数
カジュアル面談に関しては「実施していない」という回答が366(32%)と最も多い。次いで「2〜3社」で290回答(26%)。面接(選考)実施社数については「2〜3社」が最も多く386回答(34%)。次いで「4〜5社」が227回答(20%)。
「エンジニア白書2024」ダウンロードはこちら
その他調査結果含め、資料は下記URLよりダウンロードいただけます。
ダウンロードにあたり、フォーム入力は不要です。
https://qiita.com/white_papers/2024
このような情報を知りたい方におすすめ
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エンジニアに人気の開発言語やツールのトレンドを知りたい方
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エンジニアの働き方の変化を知りたい方
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エンジニアが転職において何を重要視するか知りたい方
現在エンジニアとして働いている方や将来エンジニアを目指す学生の方はもちろんのこと、エンジニア向けの製品プロモーションを担当されるマーケティング担当の方、エンジニア採用にお悩みの採用担当者の方なども、ぜひダウンロードいただきご活用ください。
「Qiita」は、今後もエンジニアに関連する各種サービスを通じて、企業とユーザー双方にとって価値のある接点を提供し、プラットフォーム活用の可能性を広げてまいります。
「Qiita」について
エンジニアに関する知識を記録・共有するためのサービスです。Qiita上で発信や評価などの活動をすればするほど、自分に合った記事が届き、ほかのエンジニアとのつながりが広がります。Qiitaは、ユーザーがエンジニアとしてアイデンティティを確立し、表現できる場所を目指しています。
Qiita株式会社について
「エンジニアを最高に幸せにする」
Qiita株式会社は、社会を支えるソフトウェアの開発や、それを支えるエンジニアの開発効率の向上に貢献することを通して、社会の変化、世界の進化を加速させていきたいと考えています。
株式会社エイチームについて
会社名:株式会社エイチーム(Ateam Inc.)
所在地:愛知県名古屋市中村区名駅三丁目28番12号 大名古屋ビルヂング32F
代表者:代表取締役社長 林高生
設立:2000年2月29日
資本金:838百万円(2024年7月31日時点)
事業内容:日常生活に密着した比較サイト・情報メディア・ツールなどの様々なウェブサービスの企画・開発・運営、法人向けデジタル集客支援に関する事業支援サービスを展開する「メディア・ソリューション事業」、多様なジャンルのゲームやツールアプリケーションを企画・開発・運営する「エンターテインメント事業」、複数の商材を取り扱うD2Cサイトの企画・開発・運営をする「D2C事業」を展開
※ 文中に記載されている会社名、商品名は各社の商標または、登録商標です。
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