【スポンサー企業募集開始】5,000名規模のオンラインテックカンファレンス「Qiita Conference 2025 Autumn」11月開催決定!
創造性と技術力で多様なITサービスを展開する株式会社エイチームホールディングスのグループ会社であるQiita株式会社(本社:名古屋市中村区、代表取締役社長:柴田健介)は、2025年11月5日(水)〜7日(金)の3日連続で「Qiita Conference 2025 Autumn(キータ カンファレンス 2025 オータム)」を開催いたします。また、イベント開催にあわせて、スポンサー企業を募集いたします。
※注釈:「最大級」は、エンジニアが集うオンラインコミュニティを市場として、IT人材白書(2020年版)と当社登録会員数・UU数の比較をもとに表現しています

「Qiita Conference」とは?
Qiita Conferenceは、日本最大級のエンジニアコミュニティ「Qiita」が開催するエンジニア向けのテックカンファレンスです。
ゲストスピーカーによる基調講演、参加各社のセッションで技術的な挑戦や積み重ねてきた知見を共有します。各人、各組織の取り組みや姿に出会い、新たな興味を掻き立て、新たな世界を見つけるきっかけ、気づきの場を創出します。
5,900名超の参加申込者を記録した前回に続き、2025年秋にも開催決定!
2025年4月に開催された「Qiita Conference 2025」は過去最多となる5,900名以上の参加申込を記録し、大きな反響を呼びました。11月5日(水)から3日間にわたり開催する「Qiita Conference 2025 Autumn」では、引き続き5,000名を超えるエンジニアの参加申込を見込んでおり、年2回・累計参加申込者1万名規模のオンラインテックカンファレンスとして展開してまいります。
スポンサー企業募集中!
「Qiita Conference 2025 Autumn」ではスポンサー企業を募集しています。
エンジニアとの接点を創出し、自社の認知向上や製品・サービスのプロモーションに最適な場として、毎回多くの企業様にご活用いただいております。
ご協賛特典
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公式サイト及び各種媒体へのロゴ掲載
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イベント当日のスポンサーセッション登壇
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セッション及びCMのアーカイブ配信
※上記以外にも、様々な特典をご用意しております。
開催概要

開催日時 |
2025年11月5日(水)・6日(木)・7日(金)17時00分~20時55分(開場16時50分) |
開催場所 |
オンライン配信 |
対象 |
エンジニアとして活動している方 エンジニアに興味のある方 |
参加費 |
無料 |
※開催日時は変更になる場合がございます
スポンサーに関するお問い合わせ
ご興味のある方は以下よりお気軽にお問合せください。
過去開催実績
2025年4月開催「Qiita Conference 2025」ではエンジニアの関心が高いテーマを中心に、多様なセッションを展開。多くの参加者から高い評価をいただきました。

▼詳しくはこちら
エンジニア向けテックカンファレンス「Qiita Conference 2025」、Qiita史上最多となる5,900名以上が参加申込、大盛況のうちに閉幕
「Qiita」は、今後もエンジニアに関連する各種サービスを通じて、企業とユーザー双方にとって価値のある接点を提供し、プラットフォーム活用の可能性を広げてまいります。
「Qiita」について
エンジニアに関する知識を記録・共有するためのサービスです。Qiita上で発信や評価などの活動をすればするほど、自分に合った記事が届き、ほかのエンジニアとつながりが広がります。Qiitaは、ユーザーがエンジニアとしてアイデンティティを確立し、表現できる場所を目指しています。
Qiita株式会社について
「エンジニアを最高に幸せにする」
Qiita株式会社は、社会を支えるソフトウェアの開発や、それを支えるエンジニアの開発効率の向上に貢献することを通して、社会の変化、世界の進化を加速させていきたいと考えています。
株式会社エイチームホールディングスについて
会社名:株式会社エイチームホールディングス(Ateam Holdings Co., Ltd.)
所在地:愛知県名古屋市中村区名駅三丁目28番12号 大名古屋ビルヂング32F
代表者:代表取締役社長 林高生
設立:2000年2月29日
資本金:838百万円(2024年10月31日時点)
事業内容:日常生活に密着した比較サイト・情報メディア・ツールなどの様々なウェブサービスの企画・開発・運営、法人向けデジタル集客支援に関する事業支援サービスを展開する「メディア・ソリューション事業」、多様なジャンルのゲームやツールアプリケーションを企画・開発・運営する「エンターテインメント事業」、複数の商材を取り扱うD2Cサイトの企画・開発・運営をする「D2C事業」を展開
※ 文中に記載されている会社名、商品名は各社の商標または、登録商標です。
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