LINEのデジタルチラシ「LINEチラシ」、新たにLINEの「トークリスト」との連携開始

ユーザー数は1,500万人を突破！マイエリア登録者数は前年比約186％、PV数は前年比約176％と大幅増加

LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤剛）は、当社が運営するコミュニケーションアプリ「LINE」を活用したデジタルチラシサービス「LINEチラシ」において、新たにLINEのトークタブ最上部の「トークリスト」との連携を開始いたしましたので、お知らせいたします。

「LINEチラシ」は、これまでオフラインでの配布が中心だったチラシやDM（ダイレクトメール）を、ユーザーの興味関心や生活エリアに合わせ、パーソナライズされた状態で「LINE」を通じて配信する、スマートフォンに最適化したデジタルチラシサービスです。小売企業にとって広告媒体としての新聞折込チラシのリーチ力が弱まりつつある中、サービス開始以降、ドラッグストアチェーンやスーパーマーケット、家電量販店などの小売店を中心にご活用いただいております。

このたび「LINEチラシ」では、導入店舗におけるマーケティング活動の最大化を目的に、圧倒的なDAUを誇るLINEのなかでも特にアクティブ率の高いトークタブ最上部に表示されるコンテンツ枠「トークリスト」との連携を開始いたしました。

■圧倒的なアクティブ率を誇るトークタブ最上部の「トークリスト」に最新チラシの掲載開始！
LINEのなかでも特にアクティブ率の高いトークタブ最上部の「トークリスト」に、最新のチラシが掲載されるようになりました。「LINEチラシ」の利用状況に応じて、近隣店舗のお買い得情報など、表示するコンテンツをLINEユーザーごとにパーソナライズして最適化することで、ユーザーひとりひとりにとって魅力の高い配信を行うことが可能です。
今後は、これまで「LINEチラシ」を利用していないユーザーへの配信も予定しており、国内月間利用者数約8,800万人*というLINEのリーチ力を活用して、多くのユーザーにチラシを届けてまいります。
*2021年3月時点

■ユーザー数1,500万人を突破！計画購買行動の定着によりマイエリア登録者数は前年比約186％、PV数は前年比約176％と大幅増加！
「LINEチラシ」は、2019年10月のサービス開始から現在までに、ユーザー数*1,500万人を突破し、前年比約176％増と成長を続けております。またサービス開始以降、ドラッグストアチェーンやスーパーマーケット、家電量販店などの小売店を中心にご活用いただいている店舗数は40,000店を超え、前年比約394％増となりました。
さらに自宅近くや勤務地などよく行くエリアを登録すると、そのエリアの最新チラシが届くマイエリア登録者数も増加しており、前年比で約186％となりました。加えて、お気に入り追加数は約772万店舗で前年比約153％増、ウォレットタブなどからアクセスできる「チラシメディア」のPV数は前年比約176％増と、「LINEチラシ」を日常的にお使いいただいているユーザーが増加しています。「LINEチラシ」では現在、同サービスのLINE公式アカウントから「今日のチラシ」を配信しており、これによって「LINEチラシ」上でのチラシの閲覧が根付いてきていることがうかがえます。また、コロナ禍の長期化によって新しい生活様式が定着し、企業と顧客とのデジタル接点強化の重要度が増していることと、計画的に買い物をするというユーザーの計画購買行動の定着が、サービス成長の後押しになっていると考えられます。
 
*「LINEチラシ」LINE公式アカウントの友だち数
 

 

 

 

■「LINEチラシ」について
「LINEチラシ」は、これまでオフラインでの配布が中心だったチラシやDM（ダイレクトメール）を、ユーザーの興味関心・生活エリア・タイミングに合わせて、パーソナライズされた状態で「LINE」を通じて配信する、スマートフォンに最適化したLINEのデジタルチラシサービスです。「LINEウォレット」や「チラシメディア」上に、LINEユーザーごとにパーソナライズされた状態で近隣店舗の商品情報や、ユーザーによる閲覧履歴・店舗登録・お気に入り商品の登録などをもとにしたレコメンドが掲載されます。

「LINEチラシ」の詳細はこちら：https://www.linebiz.com/jp/service/line-flyer/
「LINEチラシ」サービスページはこちら：https://chirashi.line.me/home


LINEでは、今後New Normalのローカルビジネスにおいて加速することが予想される、オンラインとオフラインが融合したOMO（Online Merges with Offline）型の販促企画実現に向け、企業とユーザーの双方にとって価値のある情報接点を提供し、コミュニケーションインフラとして多様な活用の可能性を広げてまいります。